当社ではそれぞれのキャリアステップやスキル、担当業務に合わせ、各種の研修を用意し、個々の可能性を伸ばせる体制を整えています。
新入社員研修
社会人として、そして会社という組織の一員として、求められる意識・姿勢を認識し身につけるための第一歩が新入社員研修です。
組織の一員としてスタートラインに立った上で今後の業務に必要な名刺交換から商品知識や業務説明などの基礎知識を習得していただきます。
階層別研修
階層ごとに設定している職務遂行上の期待役割や組織における期待役割をしっかりと認識する。そして期待される役割を遂行するために必要な知識やスキルの習得に向けたきっかけ・動機付けの場として、階層別研修を設定しています。
専門教育
各部署における実践に即した具体的な考え方を身に付けていただく場として、専門教育を継続的に実施しています。それぞれのレベルにあわせて必要な技術を順次受講いただきます。
グローバル教育
語学関連の通信教育全額補助やTOEICの受講料補助などもあり、スキルアップを目指せる環境が整っています。また海外赴任が決まると、現地赴任前に帯同する家族も含め語学研修を行うことで業務・生活の両面で円滑な滑り出しができるようにしています。
職種 / 募集ポジション | 【記事】研修制度 |
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雇用形態 | 正社員 |
給与 |
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勤務地 | |
会社名 | 三井金属アクト株式会社 |
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代表者 | 代表取締役社長 井形博史 |
設立 | 2010年(平成22年) 7月 |
資本金 | 3,000百万円 |
従業員数 | 533名(アクト単独ベース)、3,788名(アクト連結ベース:海外拠点含む) [2025年3月末] |
売上高 | 2024年度:958億円 2023年度:976億円 2022年度:860億円 2021年度:788億円 |
その他企業データ | 平均勤続年数:22.1年(2024年度) 年間平均有休取得日数:13.0日(2024年度) 平均年齢:47.1歳(2024年度) 平均残業時間:11.8時間(2024年度) 定年:65歳(役職定年なし) |
事業所 | 本社:横浜市西区高島一丁目1番2号 横浜三井ビルディング29F 横浜本牧センター:横浜市中区かもめ町48 韮崎テクニカルセンター:山梨県韮崎市大草町下條西割1200 九州工場:福岡県京都郡みやこ町犀川谷口650 栃木営業部:栃木県宇都宮市東宿郷 3-1-1 中央宇都宮ビル 701 横浜営業部:横浜市西区高島一丁目1番2号 横浜三井ビルディング29F 名古屋営業部:愛知県豊田市西町5-5 VITS豊田タウン4F イノベーションセンター:愛知県豊田市西町5-5 VITS豊田タウン4F |
海外拠点 | (USA) GECOM Corp. (MEXICO) MITSUI KINZOKU ACT MEXICANA, S.A. de C.V. (France)Mitsui Kinzoku ACT Corp., Europe Branch Office (UK) Mitsui Components Europe Ltd. (Morocco)Mitsui Kinzoku ACT Tanger Maroc SARL (CHINA) 三井金属愛科特(上海)管理有限公司 広東三井汽車配件有限公司 無錫大昌機械工業有限公司 河南大井星光汽車零部件製造有限公司 (THAILAND) Mitsui Siam Components Co,.Ltd. (INDIA) Automotive Components Technology India Private Limited (INDONESIA) PT. MITSUI KINZOKU ACT INDONESIA |
事業内容 | 自動車用機能部品の開発、製造および販売 |
当社は「株式会社ハイレックスアクト」として新たな一歩を踏み出します。 | 当社の親会社は、三井金属鉱業からハイレックスコーポレーションへ異動し、当社は「株式会社ハイレックスアクト」として新たな一歩を踏み出します。 ハイレックス社は統合システムサプライヤーの地位を確立し、自動車用ドアクロージャーシステム製品、モジュール製品で世界のトップサプライヤーとなることを経営ビジョンとしています。当社はドアラッチ、パワースライドドアシステムをはじめ独⾃の技術⼒を有しております。両社の製品と技術を融合することにより、自動車ドア全体の技術革新及び新たな価値創出が期待され、また高品質な製品の提供とより高い供給能力の確保が可能となります。 本株式取得実行日以降、当社はハイレックス社の戦略的パートナーとして、最大限のシナジーを上げるべく経営施策を行ってまいります。[株式譲渡実行日:2025年10月~12月(予定)] ※尚、本株式譲渡による処遇・勤務地・他待遇等の求人内容変更はございません(三井グループ独自制度を除く) |