スタッフサービスグループについて
スタッフサービスグループとは
従業員規模 5,079名、拠点数 国内156拠点(2023年4月時点)にて事業を展開させていただいており、取引企業約4.5万社、約120万名の方々にご登録をいただいているサービス(2023年3月時点)を運営しております。
『いつからでも、どこにいても、誰もがより良い「働く」に出会える社会』を実現するため、働きたい意欲のある様々な人が安心して働ける社会を創っていくために、私たちが果たす役割は雇用や労働にまつわる「不」を敏感に捉え柔軟にその解消のお手伝いをすることです。個人と企業の様々なニーズをつなぐことで多くの就業機会を創出し日本の産業・経済の支えとなる。それが、私たちの使命です。
会社URL
事業内容
日本の雇用や経済の構造は常に変化しています。少子高齢化が進むことで、人口は減少に転じており、人手不足という雇用課題にも直面しています。
一方で、人生100年時代とも言われるように一人ひとりが健康に働ける期間が⾧期化していることも事実です。
加えて、DX等によって「人が介在すべき仕事」に充てる時間が生まれ、時間や場所に縛られない働き方も広がっています。
このように、日本にはまだ活かしきれていない人財や時間があります。わたしたちは人材総合サービスを通じて、それを活かす支援をして参ります。
経営理念
チャンスを。
【Vision】
いつからでも、どこにいても、誰もがより良い「働く」に出会える社会へ
【Mission】
人の可能性を信じ、一人ひとりの働こうという想いと、働く機会を最も多くつなぎ続ける
社長メッセージ
詳細
ブランドムービー
未経験可/販売職・接客業経験歓迎
大手人材サービス会社で事務業務をお任せします。
具体的には…
・担当クライアントから頂いた派遣オーダーを全国の営業に差配
・担当クライアントとの取引ルールを全国の営業に周知
・派遣スタッフさんの勤怠確認
・契約更新の確認・周知・集約・連絡
・書類(契約一覧・見積書等)作成業務(Access・Excel使用)
・担当クライアントへの確認作業(必要であれば、他部署(契約・請求部門)への情報共有まで対応)
・営業からの問い合わせ対応
・電話対応(取次・問い合わせ対応の両方あり)
・RPA操作(使用ソフト:NTTデータ/WinActor)
などをお願いします。
【業務内容における変更の範囲】
契約更新時に職種・仕事内容の変更を行うことがあります。
また、業務上必要と認めた場合には、本人の合意を得たうえで、雇用契約の契約期間中に職種・仕事内容の変更を行うことがあります。
職種 / 募集ポジション | 営業アシスタント/カウンターパートナー課 |
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雇用形態 | 契約社員 |
契約期間 | ■半年更新:4月~9月・10月~3月 初回は9末or3末に揃えます ■上限3年(限定正社員への登用制度あり) |
給与 |
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勤務地 | 【変更の範囲】 契約更新時に職場の変更を行うことがあります。 また、業務上必要と認めた場合には、事前に本人の合意を得たうえで、雇用契約の契約期間中に職場の変更(通勤時間100分圏内)を行うことがあります。 |
勤務時間 | 9:30~18:00(休憩1H) 残業月10H程度 |
休日 | ■年間休日日数125日 ■完全週休2日制 ■土日祝休み ■年間有給休暇10日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります) ■夏季休暇 ■年末年始 ■慶弔休暇 |
福利厚生 | ■社会保険完備 ■健康診断 ■通勤交通費(月上限3万円) ■テレワーク相談可(週3日は出社となります&当面は出社をお願いします) ■退職金制度 ■産休・育休制度 ■個人ロッカー完備 ■休憩室あり |
加入保険 | 社会保険完備 |
受動喫煙対策 | 勤務場所は完全禁煙 (喫煙ルームはビルの1階なので煙が執務室に流れるなどななし) |
契約更新について | 次の事由に該当しない場合は、雇用契約を更新することがあります。 ①就業規則・就業上のルール等、会社が定めた規則に違反した場合 ②勤怠・勤務態度が不良であった場合 ③成績・評価が基準を満たさない場合 ④能力または健康上の理由等により、職務の遂行および継続が困難と会社が判断した場合 ⑤従事している業務の進捗状況・業務量または会社の経営環境の変動により会社が契約終了を必要と判断した場合 |
会社名 | スタッフサービスグループ(株式会社スタッフサービス・ホールディングス/株式会社テクノ・サービス 他) |
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代表者 | 阪本 耕治 |
本社住所 | 東京都千代田区神田練塀町85 JEBL秋葉原スクエア |
事業内容 | 人材派遣 ・事務職 ・技術者 ・ITエンジニア ・製造業務 ・医療 ・介護 紹介予定派遣、人材紹介、業務請負 他 |
正規雇用労働者の中途採用比率 | ・2020年度 84.2% ・2021年度 94.0% ・2022年度 87.7% |