スタッフサービスグループについて
スタッフサービスグループとは
従業員規模 5,079名、拠点数 国内156拠点(2023年4月時点)にて事業を展開させていただいており、取引企業約4.5万社、約120万名の方々にご登録をいただいているサービス(2023年3月時点)を運営しております。
『いつからでも、どこにいても、誰もがより良い「働く」に出会える社会』を実現するため、働きたい意欲のある様々な人が安心して働ける社会を創っていくために、私たちが果たす役割は雇用や労働にまつわる「不」を敏感に捉え柔軟にその解消のお手伝いをすることです。個人と企業の様々なニーズをつなぐことで多くの就業機会を創出し日本の産業・経済の支えとなる。それが、私たちの使命です。
会社URL
事業内容
日本の雇用や経済の構造は常に変化しています。少子高齢化が進むことで、人口は減少に転じており、人手不足という雇用課題にも直面しています。
一方で、人生100年時代とも言われるように一人ひとりが健康に働ける期間が⾧期化していることも事実です。
加えて、DX等によって「人が介在すべき仕事」に充てる時間が生まれ、時間や場所に縛られない働き方も広がっています。
このように、日本にはまだ活かしきれていない人財や時間があります。わたしたちは人材総合サービスを通じて、それを活かす支援をして参ります。
経営理念
チャンスを。
【Vision】
いつからでも、どこにいても、誰もがより良い「働く」に出会える社会へ
【Mission】
人の可能性を信じ、一人ひとりの働こうという想いと、働く機会を最も多くつなぎ続ける
業務内容
当社は「働きたい人」と「働き手を探す企業」のそれぞれのニーズに合わせた多様な
人材サービスを提供することで、 就業機会の創出をおこなう
人材総合サービスグループです。
「人材コーディネーター」は、登録スタッフさんとクライアント企業、双方の希望条件を
マッチングし、 就業開始に結びつけていただくお仕事です。
【具体的には】
1)登録スタッフさんへのキャリアカウンセリング
お仕事を探している登録スタッフさんは「次は新しい職種に挑戦したい」
「自宅近くのお仕事はあるかな・・・」と、期待や不安を抱えています。
まずは職歴やスキル、今後目指したい姿、就業条件などを丁寧に
ヒアリングしていただきます。
2)登録スタッフさんとお仕事のマッチング業務
当社のクライアントサービス(営業)が、人材派遣を中心としたご依頼を
クライアント企業から受けると、すぐに人材コーディネーターへ連絡が入ります。
求人内容の詳細をクライアントサービスとすり合わせた後、当社が管理する
100万人を超えるの登録スタッフの中から条件を満たした方へお仕事の
紹介をします。
【業務内容における変更の範囲】
契約更新時に職種・仕事内容の変更を行うことがあります。
また、業務上必要と認めた場合には、本人の合意を得たうえで、雇用契約の契約期間中に職種・仕事内容の変更を行うことがあります。
【応募資格】
高卒以上
職種 / 募集ポジション | 人材コーディネータ-(宮城県/仙台市)※エンジニアリング事業本部 |
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雇用形態 | 契約社員 |
給与 |
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勤務地 | 【変更の範囲】 契約更新時に職場の変更を行うことがあります。 また、業務上必要と認めた場合には、事前に本人の合意を得たうえで、雇用契約の契約期間中に職場の変更(通勤時間100分圏内)を行うことがあります。 |
勤務時間 | フレックスタイム制 ※フレキシブルタイム7:00?22:00(標準労働時間1日7.5時間、休憩時間1時間) |
福利厚生 | ■正社員登用制度有(SSG正社員・限定正社員)■ ・交通費支給(上限3万円) ・超過時間外手当 ・各種社会保険完備 ・インセンティブ制度(実績に応じて支給) ・資格取得奨励制度 ・退職金制度有・受動喫煙防止措置に関する事項:禁煙 |
契約更新について | 次の事由に該当しない場合は、雇用契約を更新することがあります。 ①就業規則・就業上のルール等、会社が定めた規則に違反した場合 ②勤怠・勤務態度が不良であった場合 ③成績・評価が基準を満たさない場合 ④能力または健康上の理由等により、職務の遂行および継続が困難と会社が判断した場合 ⑤従事している業務の進捗状況・業務量または会社の経営環境の変動により会社が契約終了を必要と判断した場合 |
会社名 | スタッフサービスグループ(株式会社スタッフサービス・ホールディングス/株式会社テクノ・サービス 他) |
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代表者 | 阪本 耕治 |
本社住所 | 東京都千代田区神田練塀町85 JEBL秋葉原スクエア |
事業内容 | 人材派遣 ・事務職 ・技術者 ・ITエンジニア ・製造業務 ・医療 ・介護 紹介予定派遣、人材紹介、業務請負 他 |
正規雇用労働者の中途採用比率 | ・2020年度 84.2% ・2021年度 94.0% ・2022年度 87.7% |