1. 株式会社TBSテレビ
  2. 株式会社TBSテレビ 採用情報
  3. 株式会社TBSテレビ の求人一覧
  4. WEBメディア事業のビジネスプロデューサー

WEBメディア事業のビジネスプロデューサー

  • DIGメディア
  • 正社員

株式会社TBSテレビ の求人一覧

TBS NEWS DIG Powered by JNN と TBS CROSS DIG with Bloomberg 事業のビジネスプロデューサー

JNN(Japan News NetWork)28局の統合ニュースメディア「TBS NEWS DIG Powered by JNN」と、TBSテレビとブルームバーグ・メディア(Bloomberg)が共同で展開するビジネス・経済・金融のニュースメディア「TBS CROSS DIG with Bloomberg」において、事業全般のビジネスプロデュース業務(ブランデッドコンテンツ・新規事業の推進、イベント運営および収支・経理管理など)の幅広い業務を担っていただきます。

【業務内容】

●ブランデッドコンテンツ・新規事業推進
 ビジネス動画メディア等を活用したタイアップ広告の企画・制作・セールス推進

●新規事業・PoCにおけるビジネススキーム・会計スキームの検討整:社内関係部署および社外パートナー・スポンサーとの各種調整・連携推進

●イベント企画・運営管理
・NEWS DIG・CROSS DIG主導のイベント等の企画立案、現場運営、進行管理、収支管理
・社内関係部署および社外パートナーとの調整・連携推進

●会計・収支管理業務
・NEWS DIG・CROSS DIGにおける売上計上、請求・入金管理等の会計業務
・月次・四半期・年度決算対応、予算策定・予実管理・収支分析
・契約書・請求書等の確認および契約条件に基づく会計処理

【求める経験・スキル】

<MUST(必須条件)>
●ビジネス動画メディアやテキストメディアのタイアップ広告制作・セールス実務経験
●WEBメディアにおけるイベントの企画・運営・進行管理の実務経験
●会計・経理・事業管理いずれかの実務経験
●Excel、AI等を用いた数値分析能力
●複数案件を正確かつスピーディーに管理・推進できる実務処理能力
●社内外との円滑な調整・高いコミュニケーション能力

<BETTER>
●デジタルメディア・コンテンツビジネスにおける新規事業開発やPoCの推進経験
●管理会計、事業計画策定、市場調査・事業分析の経験
●ゼロからのビジネス推進力(0→1)および戦略議論ができる深い思考力

【応募者へのメッセージ】

TBSは「最高の“時”で、明日の世界をつくる。」というブランドプロミスの下、放送の枠を超えた“コンテンツ総合プロデュース企業”へと進化を続けています。その中核を担う「TBS NEWS DIG Powered by JNN」と「TBS CROSS DIG with Bloomberg」は、報道の信頼性を軸にデジタル領域の新たなジャーナリズムを切り拓く挑戦の真っ只中にあります。

今回お任せしたいのは、この2大メディアのビジネス基盤を支え、推進するポジションです。収支管理を行うことで強固な事業基盤を構築しながら、リアル・デジタルを跨ぐイベント運営やブランデッドコンテンツのビジネスを自ら牽引していただける方を求めています。報道デジタルの未来を、事業の最前線からともに創り上げていきましょう。

職種 / 募集ポジション DIGメディア
雇用形態 正社員
給与
年収
※現在の年収に応じて相談の上、弊社規定により決定します。
勤務地
  • 107-8006  東京都港区赤坂5丁目3-6 株式会社TBSテレビ
    地図で確認
【本社アクセス】
■東京メトロ 「赤坂駅」3b出口直通
■東京メトロ 銀座線・丸の内線「赤坂見附駅」10番出口から徒歩10分
■東京メトロ 南北線・銀座線「溜池山王駅」10番出口から徒歩10分
勤務時間
9:30〜17:30(職場により不定時勤務・シフト勤務あり)
休日
完全週休2日制、祝日
年末年始休暇、有給休暇、慶弔休暇、産前産後休暇、育児休業、看護休暇、介護休暇
福利厚生
交通費全額支給(100キロメートルまで)
各種社会保険完備(健康・雇用・労災・厚生年金)
確定拠出年金制度
慶弔見舞金制度など各種福利厚生制度
ベネフィットステーション(選択型福利厚生制度)、社員食堂・カフェレストラン、診療所、財形制度、
育児・介護支援(産休・育児休業、看護、介護休業制度含む)ほか
会社情報
会社名 株式会社TBSテレビ
創立年月日
2000年3月21日(2004年10月1日商号変更)
資本金
1億円(TBSホールディングス100%出資)
代表者
代表取締役社長 龍宝正峰
従業員数
1,282名(2025年7月1日現在)
事業内容
放送法による放送事業ほか