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4015【秋田】全社エネルギー使用量低減プロジェクト推進(LE推進/国内)~プライム上場~

  • 4015 生産本部 SCMグループ EP・DX#3推進部 EP・DX#3推進課
  • 正社員

TDK株式会社 の求人一覧

~プライム市場上場の電子部品メーカー/世界初『フェライトコア』を製品化し現在、「自動車」「ICT」「産業機器・エネルギー」の3つの成長市場で拡大・海外売上高比率約90%のグローバルカンパニー~

仕事内容

■仕事内容
当本部は社内の生産を主管しており、当課では、全社のエネルギー生産性の向上をミッションに業務を遂行しています。

<業務例>
・国内製造拠点へのエネルギー生産性の見える化、分析支援、改善施策の提案及び実行支援
・国内製造拠点の活動事例の共有
・国内製造拠点とのコミュニケーション
ご入社後はまず事例の共有やデータ分析業務をお任せし、将来的にはマネジメント業務や、国内にとどまらずグローバル拠点に対する活動をお任せします。

<募集背景>
TDKでは、2035年までにライフサイクル視点でのCOO排出原単位*1を半減(基準年2014年度)また2050年までに「COO排出ネットゼロ実現」するという目標を掲げ、さまざまな取り組みを進めています。
生産拠点においては、「エネルギーの有効利用」と「再生可能エネルギーの利用拡大」の観点から、COO排出量削減に取り組んでいます。TDKのマテリアリティである「2050年COOネットゼロに向けたエネルギーの有効利用と再生可能エネルギーの利用拡大」を軸に、グループ横断的な生産活動に密着した削減活動を推進しています。
2024年度より、エネルギーの有効利用活動、Lower Energy活動をグローバルに推進するため、増員を計画しており募集します。

■仕事内容の変更範囲
会社の定める業務全般

■当業務の魅力点・応募者へのメッセージ
TDKグループ全社のエネルギー生産性を向上する、企業価値の向上のみならず、環境課題の解決により、社会に貢献できる大きなテーマに携われる仕事です。国内製造拠点との業務であり、会社のモノづくりや人を、幅広く知ることのできる業務です。中長期にわたり全社の課題に取り組む、難しいテーマではありますが、その分やりがいも感じていただけます。

応募資格/応募要件

■必須条件:
下記いずかのご経験をお持ちの方
・省エネもしくは生産性改善、生産技術業務の経験がある
・生産拠点への製造支援、改善提案、実行等の業務経験がある

職種 / 募集ポジション 4015 生産本部 SCMグループ EP・DX#3推進部 EP・DX#3推進課
雇用形態 正社員
契約期間
期間の定め:無

<試用期間>
3ヶ月
給与
年収
・賃金形態:月給制
・賃金内訳:月給(基本給)420,000円~720,000円
・昇給:有(年1回(4月))
・賞与:有(年2回(6月・12月))
・残業手当:有(時間外労働連動支給)
※賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
勤務地
にかほ工場 北サイト
にかほ工場 南サイト
稲倉工場 東サイト
稲倉工場 西サイト
鳥海工場

※総合職として、会社の定める国内外の事業所の範囲で転勤の可能性があります。
勤務時間
・勤務時間:8:30〜17:00
・休憩時間:45分
・時間外労働有無:あり
※事業所や配属部門により、勤務開始時間/終了時間が異なる場合があります。
休日
完全週休2日制(休日は土日祝)
年間有給休暇18日~24日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
年間休日日数:125日

年間休日125日、基本土日祝休み(年数回土曜出勤の可能性あり)、年末年始・GW・夏季休暇、年次有給休暇、慶弔・特別休暇、半日有給休暇
福利厚生
■各手当
通勤手当、寮社宅、厚生年金基金、退職金制度

■定年
65歳

■育休取得実績
有

■教育制度・資格補助補足
経験者採用者研修、事業部別教育制度、通信教育補助制度、資格取得奨励制度 ほか
※OJTメインになります。

■その他補足
・財形貯蓄制度
・住宅融資制度
・企業年金基金
・確定拠出年金
・持株会、共済制度
・独身寮、保養所
・スポーツセンター、体育館
・グラウンド等
加入保険
健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
受動喫煙対策
屋内全面禁煙
選考フロー
書類選考→自宅での適性検査→一次面接+適性検査→最終面接→内定
※選考の状況により面接回数等が変更となる場合があります。
会社情報
会社名 TDK株式会社
事業概要
TDKは、世界30以上の国・地域に250カ所を超える拠点を展開しています。磁性技術で世界をリードし、事業セグメントは、受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品、エナジー応用製品の4つおよびその他で構成されています。
将来に向けて大きな成長が見込まれる自動車、ICT、産業機器・エネルギーの3市場を重点市場と位置づけており、各種製品の提供を通じて3市場のさらなる拡大に貢献しているほか、ますます高度化する市場ニーズに応えていくため、スピード感をもって設備投資や研究開発、M&Aなどの成長投資を行っています。
設立
1935年12月7日
従業員数
101,453人(2024年3月期)
上場証券取引所
東京証券取引所
資本金
32,641,976,312円
連結売上高
2兆1,039億円(2024年3月期)
連結純利益
1,247億円 [IFRS](2024年3月期)