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E111【東京】家庭用&産業用蓄電池の営業・営業推進

  • E111 エナジーソリューションズビジネスカンパニー エナジーデバイスビジネスグループ ジャパン・バッテリー統括部 ESS BU 営業部
  • 正社員

TDK株式会社 の求人一覧

~プライム市場上場の電子部品メーカー/世界初『フェライトコア』を製品化し現在、「自動車」「ICT」「産業機器・エネルギー」の3つの成長市場で拡大・海外売上高比率約90%のグローバルカンパニー~

仕事内容

■職務内容
・国内蓄電システムメーカーへのリチウムイオン電池製品の営業及び営業推進
(長野県佐久市にある技術・品質部門及び中国工場と連携を図り業務を進めていただきます。)
・マーケティング(蓄電池市場動向及び顧客ニーズの調査・分析、新製品開発提案等)
*ご入社後はまず担当顧客への営業及び営業促進業務をお任せし、将来的にはマネジメント業務をお任せします。
*仕事内容の変更範囲:会社の定める業務全般

■組織のミッション
当ビジネスグループはリチウムイオン電池の販売拡大の業務を担っており、特に当営業部では日本国内の家庭用及び公共・産業用蓄電池システムメーカーを顧客としています。
「日系顧客のニーズに合ったバッテリー製品・サービスの提供を通して、お客様の価値創造ならびに社会に貢献することで、私たちや工場の成長とTDKバッテリービジネスの更なる拡大を成し遂げる」というミッションを掲げております。

■募集背景
家庭用蓄電システムの顧客数・販売金額拡大に加え、公共・産業用蓄電池ステム向けにも今後拡販していくにあたり組織強化・人員補強が必要となっています。

■働き方
・残業時間:20~30時間
・在宅勤務頻度:出社と在宅半々
・フレックスタイムの有無:有り
・出張頻度/期間/行先(国内外):国内顧客・長野事業拠点への出張(月に5~10回、1~3日
間)、中国工場への出張(2~3ヶ月に1回、3~5日間)

■当業務の魅力点・応募者へのメッセージ
地球温暖化への対応として再生可能エネルギーによるカーボンニュートラルの推進が叫ばれており、蓄電池は欠かせない存在となっています。業務を通じ地球温暖化防止に貢献したい方、関心のある方の応募をお待ちしています。

応募資格/応募要件

■必須要件
・企業での営業もしくはマーケティング経験(目安3年以上)
・リチウムイオン電池もしくはエネルギー関連製品に携わった経験
・英語力:資料作成やメール等文面の読み書きが行えるレベル(目安:TOEIC 600/CEFR B1)、海外工場とのコミュニケーションで使用します。

■歓迎要件
・プロジェクトファイナンスの業務経験

職種 / 募集ポジション E111 エナジーソリューションズビジネスカンパニー エナジーデバイスビジネスグループ ジャパン・バッテリー統括部 ESS BU 営業部
雇用形態 正社員
契約期間
期間の定め:無

<試用期間>
3ヶ月
給与
年収
540万円 〜 1050万円
・賃金形態:月給制
・賃金内訳:月給(基本給)280,000円~540,000円
・昇給:有(年1回(4月))
・賞与:有(年2回(6月・12月))
・残業手当:有(時間外労働連動支給)
※賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
勤務地
  • 103-6128  東京都中央区日本橋二丁目5番1号 日本橋高島屋三井ビルディング
    地図で確認
※総合職として、会社の定める国内外の事業所の範囲で転勤の可能性があります。
勤務時間
・勤務時間:8:50〜17:20
・休憩時間:45分
・時間外労働有無:あり
※事業所や配属部門により、勤務開始時間/終了時間が異なる場合があります。
休日
年間休日125日、基本土日祝休み(年数回土曜出勤の可能性あり)、年末年始・GW・夏季休暇、年次有給休暇、慶弔・特別休暇、半日有給休暇
福利厚生
■各手当
通勤手当、寮社宅、厚生年金基金、退職金制度

■定年
65歳

■育休取得実績
有

■教育制度・資格補助補足
経験者採用者研修、事業部別教育制度、通信教育補助制度、資格取得奨励制度 ほか
※OJTメインになります。

■その他補足
・財形貯蓄制度
・住宅融資制度
・企業年金基金
・確定拠出年金
・持株会、共済制度
・独身寮、契約保養所等
加入保険
健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
受動喫煙対策
屋内全面禁煙
選考フロー
書類選考→適性検査2種→一次面接→最終面接→内定
※選考の状況により面接回数等が変更となる場合があります。
会社情報
会社名 TDK株式会社
事業概要
TDKは、世界30以上の国・地域に250カ所を超える拠点を展開しています。磁性技術で世界をリードし、事業セグメントは、受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品、エナジー応用製品の4つおよびその他で構成されています。
将来に向けて大きな成長が見込まれる自動車、ICT、産業機器・エネルギーの3市場を重点市場と位置づけており、各種製品の提供を通じて3市場のさらなる拡大に貢献しているほか、ますます高度化する市場ニーズに応えていくため、スピード感をもって設備投資や研究開発、M&Aなどの成長投資を行っています。
設立
1935年12月7日
従業員数
101,453人(2024年3月期)
上場証券取引所
東京証券取引所
資本金
32,641,976,312円
連結売上高
2兆1,039億円(2024年3月期)
連結純利益
1,247億円 [IFRS](2024年3月期)