～プライム市場上場の電子部品メーカー/世界初『フェライトコア』を製品化し現在、「自動車」「ICT」「産業機器・エネルギー」の3つの成長市場で拡大・海外売上高比率約90％のグローバルカンパニー～
仕事内容
■職務内容
・分光分析技術（FT-IR、Raman等）を用いた電子部品材料・デバイスの評価・解析業務
・有機構造解析技術（GC-MS等）を用いた電子部品材料・デバイスの評価・解析業務
*ご入社後は、まず社内受託分析、分析技術開発の業務をお任せし、将来的には組織マネジメント業務をお任せします。
■組織のミッション
当部門は海外拠点含めたTDK全社に係る解析業務（社内受託分析、解析技術開発、解析人材の育成）を担っており、当分室では電子部品事業の総合的支援をミッションに、主に秋田/庄内/北上地区全体の解析業務を遂行しています。
■募集背景
・解析需要の増加により組織強化
電子部品材料、製品の開発/生産に用いられる有機材料の機能や状態、組成を明らかにする解析及び、電子部品の品質に影響を及ぼす有機異物や付着物の解析の需要が増加しています。2025年度中に1名退職予定者もいるため、人員補強が必要です。
■働き方
・残業時間：月平均15時間程度
・在宅勤務頻度：必要に応じて
・フレックスタイムの有無：無
・出張頻度／期間／行先（国内外）：３カ月に１回程の国内出張（1泊～２泊）
■当業務の魅力点・応募者へのメッセージ
評価解析技術は技術開発のプラットフォームを築く基盤技術として、重要な役割を担っています。
技術力をベースに社内外関係者とコミュニーケーションを取りながら、難しい課題に対しても、
前向きに最後まで粘り強く挑戦し続ける人材が欲しいと考えています。
応募資格/応募要件
■必須要件
・分光装置（FT-IRやRaman等）を用いた定性・定量分析、前処理およびデータ解析の知識を有す
・有機構造解析装置（GC-MS等）を用いた定性・定量分析、前処理およびデータ解析の知識を有す
・分析・解析結果に基づく顧客との折衝および分析提案ができるコミュニケーションスキルを有す
・国内外の出張が可能
・英語力：資料作成やメール等文面の読み書きが行えるレベル（目安：TOEIC 600/CEFR B1），現在のところ英語を用いる場面は殆どありませんが、今後、海外出張や海外担当者とのやり取りが必要となる案件が発生すると想定されます。
■歓迎要件
・分光装置（FT-IRやRaman等）を用いた定性・定量分析、前処理およびデータ解析業務経験を有す
・有機構造解析装置（GC-MS等）を用いた定性・定量分析、前処理およびデータ解析業務経験を有す
| 職種 / 募集ポジション | XA10 技術・知財本部 評価解析センター 素材解析室 秋田分室 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 契約期間 | 期間の定め：無 ＜試用期間＞ 3ヶ月 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ※総合職として、会社の定める国内外の事業所の範囲で転勤の可能性があります。 |
| 勤務時間 | ・勤務時間：8:30〜17:00 ・休憩時間：45分 ・時間外労働有無：あり ※事業所や配属部門により、勤務開始時間/終了時間が異なる場合があります。 |
| 休日 | 年間休日125日、基本土日祝休み（年数回土曜出勤の可能性あり）、年末年始・GW・夏季休暇、年次有給休暇、慶弔・特別休暇、半日有給休暇 |
| 福利厚生 | ■各手当 通勤手当、寮社宅、厚生年金基金、退職金制度 ■定年 65歳 ■育休取得実績 有 ■教育制度・資格補助補足 経験者採用者研修、事業部別教育制度、通信教育補助制度、資格取得奨励制度 ほか ※OJTメインになります。 ■その他補足 ・財形貯蓄制度 ・住宅融資制度 ・企業年金基金 ・確定拠出年金 ・持株会、共済制度 ・独身寮、契約保養所等 |
| 加入保険 | 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 |
| 受動喫煙対策 | 屋内全面禁煙 |
| 選考フロー | 書類選考→適性検査２種→一次面接→最終面接→内定 ※選考の状況により面接回数等が変更となる場合があります。 |
| 会社名 | TDK株式会社 |
|---|---|
| 事業概要 | TDKは、世界30以上の国・地域に250カ所を超える拠点を展開しています。磁性技術で世界をリードし、事業セグメントは、受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品、エナジー応用製品の4つおよびその他で構成されています。 将来に向けて大きな成長が見込まれる自動車、ICT、産業機器・エネルギーの3市場を重点市場と位置づけており、各種製品の提供を通じて3市場のさらなる拡大に貢献しているほか、ますます高度化する市場ニーズに応えていくため、スピード感をもって設備投資や研究開発、M&Aなどの成長投資を行っています。 |
| 設立 | 1935年12月7日 |
| 従業員数 | 105,067人（2024年3月期） |
| 連結売上高 | 2兆2,048億円（2025年3月期） |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 1,672億円 [IFRS]（2025年3月期） |
| 本社 | 〒103-6128 東京都中央区日本橋二丁目5番1号 |
| 資本金 | 32,641,976,312円 |
| 上場証券取引所 | 東京証券取引所 |