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XC29【長野】全固体電池開発エンジニア

  • XC29 技術・知財本部 応用製品開発センター エネルギーユニット開発部
  • 正社員

TDK株式会社 の求人一覧

~プライム市場上場の電子部品メーカー/世界初『フェライトコア』を製品化し現在、「自動車」「ICT」「産業機器・エネルギー」の3つの成長市場で拡大・海外売上高比率約90%のグローバルカンパニー~

仕事内容

■職務内容
ご入社後はまず下記のいずれかの開発または設計から業務をお任せし、将来的には製品の工程設計についても携わって頂くことを考えています。

・固体電解質開発
・全固体電池の電極開発
・全固体電池のセル設計

■募集背景
TDKが2020年に世界に先駆けて量産化した全固体電池CeraChargeの次世代タイプの開発を精力的に進めています。次世代タイプの中でもTDK独自に開発した固体電解質材料をベースとした全固体電池の製品化に挑戦しており、一緒に取り組んでくれる仲間を募集しています。具体的には電池セル設計および材料開発の経験のある技術者を募集しています。

■組織のミッション
技術・知財本部 応用製品開発センターではTDKの事業に貢献する新技術開発および新規デバイスの開発を行っています。エネルギーユニット開発部はエネルギートランスフォーメーションを実現するため、電源と電池を中心とした開発を行っています。

■働き方
・残業時間:15~40時間
・在宅勤務制度:有
・フレックスタイムの有無:有
・出張頻度/日帰り及び3泊4日/行先 TDK社内別拠点及びATL

■当業務の魅力点・応募者へのメッセージ
世界初のセラミックス焼結型の全固体電池CeraChargeを量産化したTDKは全固体電池をリードする企業として注目されています。また、TDKの子会社であるATLはICT向けLiイオン電池で高いシェアを誇ります。当部門ではセラミック焼結型とは異なる次世代全固体電池製品化のため、他部門とも連携しながら取り組んでいます。新奇性の高い製品開発の過程で世の中にない新しい技術に触れる楽しさが実感できます。

応募資格/応募要件

■必須条件
・下記のいずれか経験を有し、かつ主体的に課題解決に取り組める方
① 電気化学の知見を活かしたデバイス開発経験 3年以上
② 電池に関する開発経験 3年以上
・英語力:資料作成やメール等文面の読み書きが行えるレベル(目安:TOEIC 600/CEFR B1)ATLのエンジニアとの技術打合せ及び説明資料作成で使用

■歓迎条件
・下記いずれかの経験・スキルを有し、かつ電池の製品化に強い意欲を持つ方
① 全固体電池の材料開発もしくはセル設計に関する業務経験
② 無機化学、有機化学、熱力学いずれかの専門知識
③ 量産設計に関する経験

職種 / 募集ポジション XC29 技術・知財本部 応用製品開発センター エネルギーユニット開発部
雇用形態 正社員
契約期間
期間の定め:無

<試用期間>
3ヶ月
給与
年収
・賃金形態:月給制
・賃金内訳:月給(基本給)360,000円~540,000円
・昇給:有(年1回(4月))
・賞与:有(年2回(6月・12月))
・残業手当:有(時間外労働連動支給)
※賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
勤務地
  • 385-8601  長野県佐久市小田井462-1 千曲川テクノ工場
    地図で確認
千曲川テクノファクトリー
※総合職として、会社の定める国内外の事業所の範囲で転勤の可能性があります。
勤務時間
・勤務時間:8:30〜17:15
・休憩時間:1時間
・時間外労働有無:あり
※事業所や配属部門により、勤務開始時間/終了時間が異なる場合があります。
休日
年間休日125日、基本土日祝休み(年数回土曜出勤の可能性あり)、年末年始・GW・夏季休暇、年次有給休暇、慶弔・特別休暇、半日有給休暇
福利厚生
■各手当
通勤手当、寮社宅、厚生年金基金、退職金制度

■定年
65歳

■育休取得実績
有

■教育制度・資格補助補足
経験者採用者研修、事業部別教育制度、通信教育補助制度、資格取得奨励制度 ほか
※OJTメインになります。

■その他補足
・財形貯蓄制度
・住宅融資制度
・企業年金基金
・確定拠出年金
・持株会、共済制度
・独身寮、契約保養所等
加入保険
健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
受動喫煙対策
屋内全面禁煙
選考フロー
書類選考→適性検査2種→一次面接→最終面接→内定
※選考の状況により面接回数等が変更となる場合があります。
会社情報
会社名 TDK株式会社
事業概要
TDKは、世界30以上の国・地域に250カ所を超える拠点を展開しています。磁性技術で世界をリードし、事業セグメントは、受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品、エナジー応用製品の4つおよびその他で構成されています。
将来に向けて大きな成長が見込まれる自動車、ICT、産業機器・エネルギーの3市場を重点市場と位置づけており、各種製品の提供を通じて3市場のさらなる拡大に貢献しているほか、ますます高度化する市場ニーズに応えていくため、スピード感をもって設備投資や研究開発、M&Aなどの成長投資を行っています。
設立
1935年12月7日
従業員数
105,067人(2024年3月期)
連結売上高
2兆2,048億円(2025年3月期)
親会社の所有者に帰属する当期利益
1,672億円 [IFRS](2025年3月期)
本社
〒103-6128 東京都中央区日本橋二丁目5番1号
資本金
32,641,976,312円
上場証券取引所
東京証券取引所