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gc7P07【東京・日本橋】広報グループの報道対応担当者

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gc7P07【東京・日本橋】広報グループの報道対応担当者 | TDK株式会社

~プライム市場上場の電子部品メーカー/世界初『フェライトコア』を製品化し現在、「自動車」「ICT」「産業機器・エネルギー」の3つの成長市場で拡大・海外売上高比率約90%のグローバルカンパニー~

仕事内容

■お任せする職務内容
報道対応の実務担当ならびにソートリーダーシップのサポート業務をお任せします。
具体的には下記の通りです。
・各種プレスリリース、各種取材の対応
・報道各社ならびに社内キーマンとのコミュニケーション
・海外広報メンバーとのコミュニケーション、実務推進
・ソートリーダーシップイベントの企画、運営サポート

*ご入社後は、まず新製品プレスリリースなどの実務からお任せし、将来的には経営層のインタビューやソートリーダーシップのマネジメント業務をお任せします。
*募集部門に関する参考URL
TDKプレスリリース:https://www.tdk.com/ja/news_center/index.html
*仕事内容の変更範囲:会社の定める業務全般

■組織のミッション
広報グループは経営陣と連携、連動して、TDKの企業価値向上に資する広報活動を行うことがミッションです。また、会社全体がさらなるグローバル化に向け日々変化しているため、よりグローバルな視点で広報活動を実践することが重要です。

■募集背景
グローバルレベルでの報道対応を充実させたいと考えており、また、経営層を主体としたグローバルメディアと連動したC-SUITEレベルの企業アピール活動(ソートリーダーシップ)を強化したいと考えています。

■働き方
・残業時間:20-25時間/月
・在宅勤務頻度:週1回程度
・フレックスタイムの有無:有
・出張頻度/期間/行先(国内外):月1-2回程度(市内出張を含む)

■当業務の魅力点・応募者にとってのベネフィット
グローバル化を進めている中で、世界各地のメンバーと先進的な広報活動を自ら開拓したい方にとっては、非常にやりがいがあり、ノウハウやナレッジが身につく業務になると思います。
また、従前より世界陸上選手権大会や、近年、フォーミュラE等への協賛活動を行っており、これらの大規模イベントの際の広報対応も業務の一環となります。

応募要件

■必須要件
・3~5年の企業広報担当(コーポレート広報)の経験
*製品の広報やマーケティングではなくコーポレート広報の経験者を求めております。
・英語力(目安:TOEIC 800/CEFR B2)
*面接は日本語・英語を交えながら行うことを想定しております。
*応募時には日本語のレジュメに加え英文レジュメのご提出もお願いいたします。

■歓迎要件
・BtoB企業における広報担当の経験
・危機管理広報の経験
・2~4年の製品広報担当の経験
・欧米滞在経験
・ソートリーダーシップ活動の担当経験

職種 / 募集ポジション gc7P07 戦略本部 広報グループ
雇用形態 正社員
契約期間
期間の定め:無

<試用期間>
3ヶ月
給与
年収
・賃金形態:月給制
・賃金内訳:月給(基本給)340,000円~570,000円
・昇給:有(年1回(4月))
・賞与:有(年2回(6月・12月))
・残業手当:有(時間外労働連動支給)
※賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
勤務地
※総合職として、会社の定める国内外の事業所の範囲で転勤の可能性があります。
勤務時間
・勤務時間:8:50〜17:20
・休憩時間:45分
・時間外労働有無:あり
※事業所や配属部門により、勤務開始時間/終了時間が異なる場合があります。
休日
年間休日125日、基本土日祝休み(年数回土曜出勤の可能性あり)、年末年始・GW・夏季休暇、年次有給休暇、慶弔・特別休暇、半日有給休暇
福利厚生
■各手当
通勤手当、寮社宅、厚生年金基金、退職金制度

■定年
65歳

■育休取得実績
有

■教育制度・資格補助補足
経験者採用者研修、事業部別教育制度、通信教育補助制度、資格取得奨励制度 ほか
※OJTメインになります。

■その他補足
・財形貯蓄制度
・住宅融資制度
・企業年金基金
・確定拠出年金
・持株会、共済制度
・独身寮、契約保養所等
加入保険
健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
受動喫煙対策
屋内全面禁煙
選考フロー
書類選考→適性検査2種→一次面接→最終面接→内定
※選考の状況により面接回数等が変更となる場合があります。
会社情報
会社名 TDK株式会社
事業概要
TDKは、世界30以上の国・地域に250カ所を超える拠点を展開しています。磁性技術で世界をリードし、事業セグメントは、受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品、エナジー応用製品の4つおよびその他で構成されています。
将来に向けて大きな成長が見込まれる自動車、ICT、産業機器・エネルギーの3市場を重点市場と位置づけており、各種製品の提供を通じて3市場のさらなる拡大に貢献しているほか、ますます高度化する市場ニーズに応えていくため、スピード感をもって設備投資や研究開発、M&Aなどの成長投資を行っています。
設立
1935年12月7日
従業員数
106,545人(2026年3月期)
連結売上高
2兆5048億円(2026年3月期)
親会社の所有者に帰属する当期利益
1,957億円 [IFRS](2026年3月期)
本社
〒103-6128 東京都中央区日本橋二丁目5番1号
資本金
32,641,976,312円
上場証券取引所
東京証券取引所