～プライム市場上場の電子部品メーカー/世界初『フェライトコア』を製品化し現在、「自動車」「ICT」「産業機器・エネルギー」の3つの成長市場で拡大・海外売上高比率約90％のグローバルカンパニー～
仕事内容
■お任せする職務内容
・分光分析技術（FT-IR、Raman等）を用いたTDK全社の材料・デバイスの評価・解析業務
・有機構造解析技術（GC、GC/MS、LC、LC/MS、NMR、ToF-SIMS等）を用いたTDK全社の材料・デバイスの評価・解析業務
*ご入社後は、依頼解析業務をお任せし、将来的には課題解決のプロジェクトの推進やマネジメント業務をお任せします。
*仕事内容の変更範囲：会社の定める業務全般
■組織のミッション
・評価解析技術を用いて顧客をサポートする。
・評価解析のベンチマーク/ロードマップを整備し、顧客に貢献できる「見えないものを見えるようにする」先端技術を開発する。
■募集背景
電子部品の製造において、有機材料は必要不可欠であり、製品の小型化、薄層化が進むにつれ、有機材料の機能を明らかにすることが求められている。また、有機材料には不純物が含まれることがあり、電子部品の性能に悪影響を与えることがある。電子部品の品質を向上させ、信頼性を高めるためにも有機分析技術が重要となっている。近年、有機分析のニーズが高まっており、それに対応するために有機分析技術の強化が急務となっている。
■働き方
・残業時間：平均15時間
・在宅勤務頻度：週1日程度
・フレックスタイムの有無：有
・出張頻度／期間／行先（国内外）：月1～2回 / 1-3日 / 国内海外のTDK拠点
■当業務の魅力点・応募者にとってのベネフィット
評価解析技術は技術開発のプラットフォームを築く基盤技術として、重要な役割を担っています。
TDKの事業は、電子部品、センサ・アクチュエータ、エナジーデバイス、モジュール製品、磁気応用製品等多岐に渡り、製品やソリューションは、自動車、ICT（情報通信）、産業機器、家電、医療など幅広い分野で活用されています。当部門では、横断的な材料・デバイスの評価解析を行っており、様々な種類の解析装置や製品群を扱える環境のため、恒常的に解析技術を向上させることができ、グローバルで活躍することができます。また、新素材を通じた幅広い産業への発展、新持続可能な社会づくり、最先端の分析技術や評価手法を駆使した技術革新への貢献等に繋がる業務になるため、高い社会貢献性を感じることができます。
技術力をベースに社内外関係者とコミュニーケーションを取りながら、難しい課題に対しても、前向きに最後まで粘り強く、挑戦し続ける方を希望します。
応募要件
■必須要件
・分光装置（FT-IRやRaman等）を用いた定性・定量分析、前処理およびデータ解析業務
・有機構造解析装置（GC、GC/MS、LC、LC/MS、NMR、ToF-SIMS等）用いた定性・定量分析、前処理およびデータ解析業務
・分析・解析結果に基づく顧客との折衝および分析提案
■歓迎要件
・分析結果報告書などの書類作成業務
| 職種 / 募集ポジション | gcXE01 技術・知財本部 評価解析センター 素材解析室 八幡分室 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 契約期間 | 期間の定め：無 ＜試用期間＞ 3ヶ月 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ※総合職として、会社の定める国内外の事業所の範囲で転勤の可能性があります。 |
| 勤務時間 | ・勤務時間：8:30〜17:15 ・休憩時間：1時間 ・時間外労働有無：あり ※事業所や配属部門により、勤務開始時間/終了時間が異なる場合があります。 |
| 休日 | 年間休日125日、基本土日祝休み（年数回土曜出勤の可能性あり）、年末年始・GW・夏季休暇、年次有給休暇、慶弔・特別休暇、半日有給休暇 |
| 福利厚生 | ■各手当 通勤手当、寮社宅、厚生年金基金、退職金制度 ■定年 65歳 ■育休取得実績 有 ■教育制度・資格補助補足 経験者採用者研修、事業部別教育制度、通信教育補助制度、資格取得奨励制度 ほか ※OJTメインになります。 ■その他補足 ・財形貯蓄制度 ・住宅融資制度 ・企業年金基金 ・確定拠出年金 ・持株会、共済制度 ・独身寮、契約保養所等 |
| 加入保険 | 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 |
| 受動喫煙対策 | 屋内全面禁煙 |
| 選考フロー | 書類選考→適性検査２種→一次面接→最終面接→内定 ※選考の状況により面接回数等が変更となる場合があります。 |
| 会社名 | TDK株式会社 |
|---|---|
| 事業概要 | TDKは、世界30以上の国・地域に250カ所を超える拠点を展開しています。磁性技術で世界をリードし、事業セグメントは、受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品、エナジー応用製品の4つおよびその他で構成されています。 将来に向けて大きな成長が見込まれる自動車、ICT、産業機器・エネルギーの3市場を重点市場と位置づけており、各種製品の提供を通じて3市場のさらなる拡大に貢献しているほか、ますます高度化する市場ニーズに応えていくため、スピード感をもって設備投資や研究開発、M&Aなどの成長投資を行っています。 |
| 設立 | 1935年12月7日 |
| 従業員数 | 106,545人（2026年3月期） |
| 連結売上高 | 2兆5048億円（2026年3月期） |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 1,957億円 [IFRS]（2026年3月期） |
| 本社 | 〒103-6128 東京都中央区日本橋二丁目5番1号 |
| 資本金 | 32,641,976,312円 |
| 上場証券取引所 | 東京証券取引所 |