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業務戦略企画部/業務改革・BPRのプロジェクト推進リーダ・PMO

  • 正社員

東京エレクトロングループ の求人一覧

  • 新たな成長フェーズに入った半導体製造装置市場
  • 売上高2兆4,315億円、営業利益6,973億円(28.7%)(2025年3月期)
  • 「企業の成長は人、社員は価値創出の源泉」、チャレンジできる機会と公正な評価、風通しの良い職場

当ポジションの職務定義

・業務改革・BPRプロジェクトの企画立案と推進
・関係部署との調整・折衝を行い、円滑なプロジェクト進行をサポート
・業務プロセスの分析を通じて課題を抽出し、改善提案を実施
・プロジェクトマネジメント全般(スケジュール管理、リスク管理、進捗報告など)を担当
・新しい業務システム導入支援、導入後の運用フォローアップも実施
・会議でのファシリテーションを行い、正確な議事メモやアクションアイテムをリアルタイムで作成
・ロジカルで分かりやすいプレゼンテーション資料を作成し、関係者への説明及び提案を効果的に実施

応募職種・業務の魅力

・製造業の現場知識とコンサルティングスキルを活かし、実務に直結した改革を推進できるため、即戦力として活躍できます。
・社内外の多様なステークホルダー(製造部門、経営層、外部パートナーなど)と連携しながら、影響力の大きい業務改善に携わることができ、組織全体の成長に貢献できます。
・業務改革の成果が目に見える形で現れやすく、達成感ややりがいを感じられます。
・将来的には部門リーダーや経営企画など、より広範な経営視点を持つポジションへのキャリアパスも期待でき、長期的なキャリア形成が可能です。
・多様な業界経験を活かしながら、自身のスキルアップや専門性の深化を図れる環境が整っています。

採用部門が社内で担う機能とミッション

業務戦略企画部は、全社の業務プロセス改革やBPR推進を担い、効率化と競争力強化を目的とした戦略立案と実行を行います。社内各部署と連携し、業務改善の企画・推進をリードします

職種 / 募集ポジション 業務戦略企画部/業務改革・BPRのプロジェクト推進リーダ・PMO
雇用形態 正社員
契約期間
試用期間:6ヶ月
給与
年収
※年収は賞与を含む金額となっております。

■昇給:年1回
■賞与:年2回
※賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。

■残業手当:有
勤務地
出張頻度・場所:定期的な出張はありませんが、全社的な業務改革を進める上で各工場や現地法人への出張が生じることがあります。
勤務時間
<労働時間区分>
フレックスタイム制
コアタイム:11:00~16:00
休憩時間:60分
時間外労働有無:有

<標準的な勤務時間帯>
9:00~17:30
休日
完全週休二日制、祝日
※年末年始、年次有給休暇、特別休暇(慶弔・リフレッシュ休暇など)ほか
※勤務地により一部休日の振替変更があります
【年間休日】122日(2024年)
【有給休暇】年間有給休暇12日~20日(初年度については、入社月により按分付与となります)
福利厚生
<各手当・制度補足>
通勤手当:全額支給
寮社宅:独身寮制度あり
社会保険:社会保険完備
退職金制度:補足事項なし

<その他補足>
■地域手当
■企業年金
■社員持株制度
■財形貯蓄制度
■住宅資金融資斡旋(利子補給)
■保養施設(軽井沢・箱根・ニセコなど)
■総合福利厚生サービス加入 他
■確定拠出年金DC
加入保険
健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
必要経験および経験年数
コンサルティング会社における業務改革(BPR)関連の実務経験が2年以上、もしくは製造メーカーで生産管理、経理、業務改革などのバックオフィス業務の実務経験が2年以上あることが必須。  
※業務改革(BPR)関連の経験には、プロジェクト推進やマネジメント、業務プロセス分析の経験があることを含みます。
尚可の経験および経験年数
・半導体関連業界、機械・精密機器業界での経験3年以上
・ITエンジニアリングやDX関連の知識・経験があれば尚可
語学
必須:日本語での業務が中心となり、高い日本語の理解力およびコミュニケーションスキルを有する方。
尚可:英語力。使用頻度は多くありませんが、海外法人との英語でのメールや会議、資料作成が発生します。
※英語力はあくまで目安です。英語の使用に抵抗がなく、学ぶ意欲や習得への意欲がある方であればご応募を歓迎します。
募集開始日
2025年9月1日
会社情報
会社名 東京エレクトロングループ
設立
1963年11月11日
代表者
代表取締役社長・CEO 河合 利樹
主要事業
半導体製造装置事業
拠点数
国内6社・30拠点
海外20社・17の国と地域・65拠点
(2025年4月1日現在)
従業員数
2,347人(単独)
20,273人(連結)
(2025年4月1日現在)