1. ビデオリサーチグループ
  2. ビデオリサーチグループ 採用情報
  3. ビデオリサーチグループ の求人一覧
  4. ビジネス領域拡大のためのメンバー募集：広告活動についてのコンサルティング事業

ビジネス領域拡大のためのメンバー募集：広告活動についてのコンサルティング事業

  • コンサルタント
  • 正社員

ビデオリサーチグループ の求人一覧

ビジネス領域拡大のためのメンバー募集：広告活動についてのコンサルティング事業 | ビデオリサーチグループ

仕事内容

メディア企業や事業会社（広告主）の様々な課題を、ビデオリサーチのメディアデータや顧客データ(DMP/CDP)を用いながら、コンサルティング活動を通じて解決を目指します。
デジタルマーケティングだけではなく、オフラインメディアデータやマーケティングリサーチデータも用いながら、ブランディング等の上流のマーケティング領域もご担当いただきます

【具体的な仕事内容】
・顧客ビジネスの課題ヒアリング及び課題解決につながる提案
・自社データや顧客に即した調査を活用した提言
・顧客事業方針の検討・策定のためのコンサルティング
・DMP/CDP構築のためのビジネス要件定義および活用方針策定
・広告代理店、メディア、アドテクベンダーとの折衝、ディレクション業務
・広告活動全般のPDCAサイクル構築と伴走

【やりがい】
・放送局や動画プラットフォーマーといったメディア企業とのコンサルティング業務の経験を積むことができます。
・業界を俯瞰した業務経験を積むことができます。
・オフラインデータ/オンラインデータ両方を用いたマーケティングやコンサルティングに携わることができます。
・ビデオリサーチが保有するデータや知見を活かして、データ分析やデータハンドリングといった経験や知見を深めることができます。

 応募資格

＜必須＞
・新規領域であるため、必須経験は設けません。

＜歓迎＞
・事業会社でのマーケティング経験
・コンサルティング会社での業務経験
・リサーチ会社でのリサーチャー経験（定量・定性問わず）
・広告／メディア領域におけるコンサルティング営業経験
・広告会社での戦略プランニングあるいはメディアプランニング経験
・外資系企業との折衝があるため、英語でのビジネス経験優遇

職種 / 募集ポジション コンサルタント
雇用形態 正社員
給与
年収
※時間外手当　全額支給
※上記は残業40時間相当（月）を含んだ年収イメージです
勤務地 
※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。
・支社：関西、中部、九州、北海道、東北、中国 
・営業所：静岡、信越
試用期間、就業時間等 
【試用期間】
　無し

【残業手当】
　全額支給


【勤務時間（フレックスタイム制）】
　9:30～17:30（所定労働時間　7時間）
　※フレックス勤務あり。
      コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。
　　1）11:00～15:00
　　2）13:00～16:00
会社情報
会社名 ビデオリサーチグループ
代表者 
望月 渡
本社所在地 
東京都千代田区三番町6-17
事業所所在地 
■支社
関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市）　
■営業所
静岡（静岡市）、信越（新潟市）
設立年月日 
1962年9月20日
資本金 
2億2,050万円
社員数 
318名（2023年7月現在）
事業内容 
・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用）
・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発）
・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用）
・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案）
当社設立について 
日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。
1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。
そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 
これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。
この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。
株主 
株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広