1. ビデオリサーチグループ
  2. ビデオリサーチグループ 採用情報
  3. ビデオリサーチグループ の求人一覧
  4. アライアンス推進

アライアンス推進

  • アライアンス推進
  • 正社員

ビデオリサーチグループ の求人一覧

アライアンス推進 | ビデオリサーチグループ

・株式会社ビデオリサーチ

・株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ

■ 現在ビデオリサーチでは、IT人材の採用に特に注力しております。
　当社ITの現場で活躍する社員のインタビュー記事もありますので、ぜひご覧ください。

仕事内容

今回募集するアライアンス担当は日々進化するマーケティング業界でビデオリサーチグループの強みである「生活者データ」を軸に媒体社、広告会社、デジタルプラットフォーマー、事業会社等のパートナーが保有するデータと融合し、新たなインサイトやソリューションを生み出す重要なポジションです。大手のグローバルパートナーとの協業の企画から携われ、ローンチ後もパートナーと長期に渡ってサービスの成長に携われることが魅力です。

【具体的な仕事内容】
・パートナーの戦略を理解し、パートナーとのあるべき関係を踏まえたビジネス開発並びにスキームの企画・提案
・社内外問わず関係各所と円滑かつ柔軟にコミュニケーションを取り、中立的な立場で要件定義の取りまとめ、プロジェクトの進行
・開発／運用を担う社内部門・外部ベンダーの進捗／予算管理等プロジェクト・マネジメント
・パートナーやデータプロバイダーとのアライアンス推進（取引条件に関する契約交渉等）

 応募資格

【必須（MUST）】
・マーケティング及びデータ戦略立案に必要なプロダクト仕様を含むビジネス要件を整理・言語化できるスキル
・システム開発が絡む新規事業・サービスの企画・推進経験
・一般的なマーケティング、リサーチ業務、デジタル広告業務に関する知識
・スケジュール／予算管理／対外折衝等のプロジェクト・マネジメント能力
・資料作成スキル（主にPowerPoint、Word、Excel、簡易なデータ集計）

【歓迎（WANT）】
・プロジェクトマネジメント経験
・新サービス開発支援・コンサルティング業務経験
・リサーチ会社でのリサーチャー経験（定量・定性問わず）
・デジタル専業代理店、プラットフォーム企業、アドテク企業における業務経験
・ビジネスレベルの英語力・外資系企業との英語での交渉経験

職種 / 募集ポジション アライアンス推進
雇用形態 正社員
給与
年収
※時間外手当　全額支給
※上記は残業40時間相当（月）を含んだ年収イメージです
勤務地 
※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。
・支社：関西、中部、九州、北海道、東北、中国 
・営業所：静岡、信越
試用期間、就業時間等 
【試用期間】
　無し

【残業手当】
　全額支給


【勤務時間（フレックスタイム制）】
　9:30～17:30（所定労働時間　7時間）
　※フレックス勤務あり。
      コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。
　　1）11:00～15:00
　　2）13:00～16:00
会社情報
会社名 ビデオリサーチグループ
代表者 
石川 豊
本社所在地 
〒102-0075　東京都千代田区三番町6-17
事業所所在地 
■支社
関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市）　
■営業所
静岡（静岡市）、信越（新潟市）
設立年月日 
1962年9月20日
資本金 
2億2,050万円
社員数 
315名（2024年7月現在）
事業内容 
・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用）
・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発）
・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用）
・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案）
当社設立について 
日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。
1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。
そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 
これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。
この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。
株主 
株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広