仕事内容
当社のITサービスマネジメント部門で、社内コンサルタントとして活躍していただきます。具体的には、ビジネス部門と協力し、新たなサービスの開発や既存サービスの改善を行います。また、ビジネスモデルの設計やシステム開発の管理、プレゼンテーションの実施なども担当します。
【具体的な業務内容】
・ビジネス部門からの要件に基づくビジネスモデルやサービスの設計
・顧客やユーザーの理解を深め、価値提供が可能なサービスの運営
・システム開発に必要なリソースの調達と開発状況の管理
・企画や効果検証、プレゼンテーションの実施
【やりがいや魅力】
サービスの企画から運営まで一貫した業務に携わることで、イントレプレナーの経験やノウハウを習得することができます。また、メディア業界での経験豊富なメンバーやIT分野の専門家と共に働き、お互いのノウハウを生かしながらシナジー効果を発揮できる環境があります。
【キャリアパス】
社内コンサルタントとしての活躍を経て、ジェネラルマネージャーや社内シニアコンサルタントとしてのキャリアアップが可能です。ジェネラルマネージャーとしては、チームメンバーのサポートやプロジェクトのリード、10名程度のメンバー管理を担当します。社内シニアコンサルタントとしては、専門性を深め、新規サービスの開発に積極的に携わります。
【チーム/組織編制】
部署人数は総勢9名で、20代~50代まで幅広い層が活躍しています。
リモートワーク勤務有り
応募資格
【必須】
・プロジェクトの戦略立案や推進に3年以上の経験
・ベンダーマネジメントの経験
・マネジメント向けにプレゼンテーションを実施した経験
・業務要件を取りまとめるためにステークホルダーと調整・交渉した経験
【歓迎】
・技術と顧客ニーズを結びつける力
・Win-Winの関係性構築で、ともに成長できるリーダーシップ
・中長期的に収益が見込まれるビジネスモデルを考える力
・システム開発やシステム運用を体系化し、標準化する力
・課題を発見し、ソリューションを提案できる力
・デザイン思考をもち、推進するために他人を巻き込む力
・SLA/KGI/CSF/KPIを設定し、達成に向け管理する力
・IT投資の費用対効果を算定し意思決定を支援する力
・テクノロジーの活用により業務プロセスを改善できる力
・ITストラテジストや中小企業診断士の資格を持つ方
職種 / 募集ポジション | ITサービスアーキテクト |
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雇用形態 | 正社員 |
給与 |
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勤務地 | ※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。 ・支社:関西、中部、九州、北海道、東北、中国 ・営業所:静岡、信越 |
勤務時間 | 【フレックスタイム制】 9:30~17:30(所定労働時間 7時間) ※フレックス勤務あり。 コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。 1)11:00~15:00 2)13:00~16:00 |
試用期間、就業時間等 | 【試用期間】 無し 【残業手当】 全額支給 |
会社名 | ビデオリサーチグループ |
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代表者 | 石川 豊 |
本社所在地 | 〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 |
事業所所在地 | ■支社 関西(大阪市)、九州(福岡市)、東北(仙台市)、中部(名古屋市)、北海道(札幌市)、中国(広島市) ■営業所 静岡(静岡市)、信越(新潟市) |
設立年月日 | 1962年9月20日 |
資本金 | 2億2,050万円 |
社員数 | 315名(2024年7月現在) |
事業内容 | ・テレビ事業(地上波、BS、CS、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用) ・インタラクティブ事業(インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発) ・メディア・コミュニケーション事業(マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用) ・ソリューション事業(当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案) |
当社設立について | 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、(株)電通と(株)東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 |
株主 | 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広 |