■ 現在ビデオリサーチでは、IT人材の採用に特に注力しております。
当社ITの現場で活躍する社員のインタビュー記事もありますので、ぜひご覧ください。
仕事内容
＜特徴＞
■視聴率を測定・調査している会社の特性上、メディア関連の調査実績が豊富です。
■メディアのデジタル対応が進む業界で、新たなメディアの価値を示す研究にも力を入れています。
■メディア、広告会社、広告主にデータを活用したコンサルティング提案も多く実施しています。
■業界対応のため、顧客とも密にコミュニケーションを図れます。
＜お任せする仕事内容＞
①各種調査の企画・運営業務
②データ分析・活用の提案・実施
③メディアコンサルティング
・営業/顧客との各種調整業務（事務局的な役割）
・調査運用のスキーム構築・フロー策定
・調査仕様・分析仕様のとりまとめ
・調査事務局（協力会社）の管理・調整
・メディアコンサルティング業務
・営業に準じた顧客対応
・協力会社との折衝
・派遣スタッフの管理・監督
・分析システム等の仕様策定
応募資格
・人前で話すことへの苦手意識のない方
⇒社内外のミーティングや顧客への商品説明会などで自ら説明する場面も多くあります。
・コミュニケーション力に自信のある方
⇒社内外の関係者との折衝も多く、スキルとして不可欠です。
・正確かつ慎重に業務を遂行できる方
⇒膨大な調査データを扱うため、コツコツと集中して緻密な作業を進めることができる方が望ましいです。
※将来のキャリアパスとして、メディア・マーケティング領域への提言や調査システムの構築といった業務に就くことを目指したい、という意気込みのある方を歓迎します。
⇒単にリサーチ業務をやってみたいという方ではなく、それをきっかけとして将来的にどんなことに繋げたいのか、という視点があることが望ましいです。
※案件・時期によっては残業が発生するケースもあるので、対応可能であること。
⇒一般の生活者を対象とした業務であるため、定時時間外の業務が発生することも多々あります。
※ユーザーとしてのリサーチ実務の経験がある方を歓迎します。
⇒リサーチは目的ではなく、手段としての立場で利用している方。
⇒社員として関わるネットリサーチ案件については、派遣スタッフだけでは意思決定が困難なもの、調査設計・企画の段階から関与するものが大半ですので、一定の理解がある方が望ましいです。とはいえ、経験を積めば、割と早期にキャッチアップできる部分かとは思います。
＜下記の様な方、大歓迎！＞
・マーケティングを調査テーマにして、調査の企画設計ができる方
・顧客要望に沿い、サービス企画を一から立案することができる方、またその対応や調整ができる方
・統計検定2級、エクセル検定などを取得されている方
・プロジェクトマネジメントリーダーの経験がある方
| 職種 / 募集ポジション | リサーチプランナー |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。 ・支社：関西、中部、九州、北海道、東北、中国 ・営業所：静岡、信越 |
| 試用期間、就業時間等 | 【試用期間】
無し
【残業手当】
全額支給
【勤務時間（フレックスタイム制）】
9:30～17:30（所定労働時間 7時間）
※フレックス勤務あり。
コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。
1）11:00～15:00
2）13:00～16:00 |
| 会社名 | ビデオリサーチグループ |
|---|---|
| 代表者 | 石川 豊 |
| 本社所在地 | 〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 |
| 事業所所在地 | ■支社 関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市） ■営業所 静岡（静岡市）、信越（新潟市） |
| 設立年月日 | 1962年9月20日 |
| 資本金 | 2億2,050万円 |
| 社員数 | 315名（2024年7月現在） |
| 事業内容 | ・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用） ・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発） ・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用） ・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案） |
| 当社設立について | 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 |
| 株主 | 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広 |