仕事内容

当社では、ITILベースの運用標準化やサービスマネジメントオフィスの運営、事業領域へのサービスマネジメント適用など、幅広い業務に携わるITサービスマネージャを募集しています。具体的な業務例としては、ITILフレームワークに基づいたサービスプロセスの改善や運用効率化、サービス品質の向上などが挙げられます。このポジションでは、新しいサービスマネジメントの手法やツールの導入にも携わり、事業部門の成長に貢献することが期待されます。入社後は、先輩社員とのOJTや研修を通じて業務に慣れ、将来的にはサービスマネジメントのリーダーシップを発揮し、キャリアを築いていただきます。

【具体的な業務内容】
・ITILベースの運用標準化推進
・サービスマネジメントオフィスの運営
・事業領域へのサービスマネジメント適用
・社内向けソリューション企画・導入
・オンプレ・クラウド環境を利用した既存システムの運用QCD改善
・その他弊社サービスのシステム運用整備
・事業部、ベンダーとの調整、予算作成管理、サービスデスク

【開発環境】
・言語： Shellスクリプト／SQL など
・DB： Redshift／SQLserver／Oracleなど
・インフラ：AWS／Azure／オンプレミス
・監視運用：SCOM／SCCM／CloudWatch／Zabbix

【チーム/組織編制】
部署人数は総勢８名で、20代～50代まで幅広い層が活躍しています。
リモートワーク勤務有り

【プロジェクト事例】
運用標準化プロジェクト

応募資格

【必須（MUST）】
・システム運用経験が5年以上あり、下記いずれかのスキル・ご経験をお持ちの方。
・ITインフラ、NW、パブリッククラウドの基礎知識
・Windows系サーバの設計、構築、運用経験
・マニュアルや構成情報、設計文書などの文書作成、管理経験（手段不問）
・ITILベースの運用設計経験

【歓迎（WANT）】
・セキュリティに対する基礎知識（CSIRT構築経験あれば尚可）
・システムアーキテクチャ設計・NW設計の経験
・非機能要求グレードをベースにした運用要件定義、運用設計
・予算作成・管理、経営報告の文書作成
・部門マネージメント経験

【求める人物像】
　・受動的ではなく、能動的に動き、常によりよい改善策を意識し、ベストプラクティスを探求できる方
・自身やそのタスクについて、積極的に情報共有や発信できる方
・必要であれば、自身がリードする、または他者にリードされる立場となることを厭わない方
・システムやITに近視眼的にならず、事業や組織も考えた行動ができる方。

得られる知識・スキル

・ITサービスマネジメントの知識・スキル
・クラウド基盤技術の知識・スキル
・セキュリティ関連スキル
・プロジェクトマネジメントスキル
・ソリューション企画・導入の経験・スキル
・メディア・広告業界の知識

職種 / 募集ポジション	ITサービスマネージャ
雇用形態	正社員
給与	年収 ※時間外手当　全額支給 ※上記は残業40時間相当（月）を含んだ年収イメージです
勤務地	102-0075 ■東京本社：東京都千代田区三番町6－17 地図で確認 ※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。・支社：関西、中部、九州、北海道、東北、中国・営業所：静岡、信越
勤務時間	【フレックスタイム制】　9:30～17:30（所定労働時間　7時間）　※フレックス勤務あり。コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。　　1）11:00～15:00 　　2）13:00～16:00
試用期間、就業時間等	【試用期間】　無し【残業手当】　全額支給

会社情報
会社名	ビデオリサーチグループ
代表者	石川豊
本社所在地	〒102-0075　東京都千代田区三番町6-17
事業所所在地	■支社関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市）　 ■営業所静岡（静岡市）、信越（新潟市）
設立年月日	1962年9月20日
資本金	2億2,050万円
社員数	315名（2024年7月現在）
事業内容	・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用）・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発）・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用）・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案）
当社設立について	日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。
株主	株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広

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