■ 現在ビデオリサーチでは、IT人材の採用に特に注力しております。
当社ITの現場で活躍する社員のインタビュー記事もありますので、ぜひご覧ください。
仕事内容
ビデオリサーチはテレビ領域に限らず、サブスクリプション型の配信やWEB媒体、紙面など様々な分野での調査事業やデータサイエンス、システム開発を手掛けるデータ&システム会社です。
IoTセンサーからのデータ収集、スクリーニング、データ集計、分析、可視化の基盤構築に加え、顧客へのフロントエンドやAPIの提供、スマートフォン用のアプリケーション開発なども行っています。
近年はDXやAI活用を進めると同時に内製開発ができる体制への転換も進めており、クラウド上のシステム構築やアプリケーション開発にかかわる人材を広く募集しています。
近年AWS SummitやGoogle Cloud Nextでの登壇も行っておりますので、ぜひご覧ください。
【具体的な業務内容】
・社内外のリソースを活用し、新規システムを構築する際のアーキテクト
・開発プロジェクトのマネジメント、ベンダーコントロール
・システムのオペレーション
・セキュリティの強化や可用性、拡張の向上、コストの削減などの施策立案と推進
・CCoE活動による、社内のクラウド活用の推進、統制強化、利用の適正化
【開発環境や利用サービス】
・言語: Python/Java/Node.js/React/Shell/Scala/SQL など
・DB: RDB/DWH、その他NoSQLやNewSQLなど
・インフラ: AWS/GCP/Azure
・監視: Zabbix/Splunk/Kompiraなど
・その他: Datadog、Tableau、QuickSight
【チーム/組織編制】
IT部門は100名弱の体制です。
資格取得支援やスキル向上の機会を確保しており、AWS/GCPの資格保有者は延べ49名となっています。
【プロジェクト事例】
・視聴率調査、デジタル配信調査、デバイスログ調査、AIを活用した動画メタ作成
・オンプレミスからのクラウドリフトやシフト
応募資格
【必須(MUST)】
■ITやクラウドの基礎知識があり、下記のご経験をお持ちの方。
・実務におけるクラウドのシステム開発や運用に携わったことがある
・トラブルシューティングや、PDCAを回してのシステム改善をしたことがある
【歓迎(WANT)】
<歓迎経験、スキル>
・要件定義~製造~テスト~リリースなど、一連の流れを担当、あるいはマネージしたことがある
・エンタープライズレベルのシステム開発や運用に携わったことがある
・事業部門や顧客とのコミュニケーションしながらシステム開発や運用したことがある
・クラウドネイティヴなアーキテクチャを設計したことがある
・クラウドプラットフォーマーによる認定資格や、国家資格等を保有している
・セキュリティやリスクコントロールについて精通している
・ソリューションや外部サービスの導入検討、評価が行える
・CCoE活動をしたことがある、あるいはしたいと思っている
【求める人物像】
・受動的ではなく、能動的に動き、常によりよい改善策を意識し、ベストプラクティスを探求できる方
・自身やそのタスクについて、積極的に情報共有や発信できる方
・必要であれば、自身がリードする、または他者にリードされる立場となることを厭わない方
・システムやITに近視眼的にならず、事業や組織も考えた行動ができる方
得られる知識・スキル
・ITサービスマネジメントの知識・スキル
・クラウド基盤技術の知識・スキル
・セキュリティ関連スキル
・プロジェクトマネジメントスキル
・ソリューション企画・導入の経験・スキル
・メディア・広告業界の知識
職種 / 募集ポジション | クラウドエンジニア/クラウドアーキテクト |
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雇用形態 | 正社員 |
給与 |
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勤務地 | ※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。 ・支社:関西、中部、九州、北海道、東北、中国 ・営業所:静岡、信越 |
勤務時間 | 【フレックスタイム制】 9:30~17:30(所定労働時間 7時間) ※フレックス勤務あり。 コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。 1)11:00~15:00 2)13:00~16:00 |
試用期間、就業時間等 | 【試用期間】 無し 【残業手当】 全額支給 |
会社名 | ビデオリサーチグループ |
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代表者 | 石川 豊 |
本社所在地 | 〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 |
事業所所在地 | ■支社 関西(大阪市)、九州(福岡市)、東北(仙台市)、中部(名古屋市)、北海道(札幌市)、中国(広島市) ■営業所 静岡(静岡市)、信越(新潟市) |
設立年月日 | 1962年9月20日 |
資本金 | 2億2,050万円 |
社員数 | 315名(2024年7月現在) |
事業内容 | ・テレビ事業(地上波、BS、CS、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用) ・インタラクティブ事業(インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発) ・メディア・コミュニケーション事業(マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用) ・ソリューション事業(当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案) |
当社設立について | 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、(株)電通と(株)東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 |
株主 | 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広 |