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【第二新卒】総合職 | ビデオリサーチグループ

・株式会社ビデオリサーチ

・株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ

2024年11月27日(水)にメディアや生活者の最新情報をお届けするセミナーイベント「VR FORUM 2024」を開催します。ぜひご参加ください。

https://vrforum.jp/2024/

仕事内容

<営業>
マスコミ・広告関連企業を中心としたさまざまなお客様の課題をお伺いして、データを中心としたソリューション提案をします。

<サービス企画>
メディア環境や生活者の変化に対応したデータサービスを企画・推進。新たな指標開発や、各種データ統合によるデータの価値化、それに伴うツール開発など、業界と向き合いこれからのビジネスを創造します。

<マーケティング・ソリューション>
広告コミュニケーション効果の可視化、メディア・コンテンツ評価など、データ分析と生活者視点で、顧客の企業価値向上をサポート。

<調査設計・運用・管理>
生活者・メディア・企業の間をデータで橋渡しするために、生活者の行動や考え方を正しく測定する調査設計、手法開発、集計・分析、レポート作成などを担当。

<システム開発・データ解析>
データ提供システムやサービスの企画・設計・開発、解析メソッドを活用した課題解決やパッケージ開発を担当。ビッグデータや解析ツールも活用し、業界・顧客の要望に沿ったデータの情報化をおこなうほか、社内インフラの運用も担います。 

<管理部門>
人・組織や経営資源の管理、広報発信、法的支援、コンプライアンス推進などの側面から、全社の業務活動や品質向上をサポートします。

応募資格

【求める人材】
・最新情報をキャッチアップし、実践する行動力のある方
・正解のない中で、自ら課題を抽出・整理し、適切な手段を見つけ、解決策を導ける方
・コミュニケーション力がある方。

【必須】

・社会人経験2年以上

上記に加え、下記いずれかのご経験は必須。

・テレビやネット広告などのメディア・広告ビジネスの経験をお持ちの方
・データ解析や調査・分析の経験をお持ちの方

職種 / 募集ポジション 【第二新卒】総合職(㈱ビデオリサーチ)
雇用形態 正社員
給与
月給
※時間外手当を別途全額支給
勤務地
※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。
・支社:関西、中部、九州、北海道、東北、中国 
・営業所:静岡、信越
勤務時間
【勤務時間(フレックスタイム制)】
 9:30~17:30(所定労働時間 7時間)
 ※フレックス勤務あり。
      コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。
  1)11:00~15:00
  2)13:00~16:00
福利厚生
・フレックス制度あり
・リモートワーク可(月の出社率50%以上)
・カフェテリアプラン
(自己研鑽、心身の健康維持、家族旅行などの補助)年間10万円
試用期間、就業時間等
【試用期間】
 無し

【残業手当】
 全額支給

【ジョブローテーション制度】
 あり
会社情報
会社名 ビデオリサーチグループ
代表者
石川 豊
本社所在地
〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17
事業所所在地
■支社
関西(大阪市)、九州(福岡市)、東北(仙台市)、中部(名古屋市)、北海道(札幌市)、中国(広島市) 
■営業所
静岡(静岡市)、信越(新潟市)
設立年月日
1962年9月20日
資本金
2億2,050万円
社員数
315名(2024年7月現在)
事業内容
・テレビ事業(地上波、BS、CS、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用)
・インタラクティブ事業(インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発)
・メディア・コミュニケーション事業(マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用)
・ソリューション事業(当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案)
当社設立について
日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。
1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。
そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 
これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、(株)電通と(株)東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。
この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。
株主
株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広