■ 現在ビデオリサーチでは、IT人材の採用に特に注力しております。
当社ITの現場で活躍する社員のインタビュー記事もありますので、ぜひご覧ください。
株式会社ビデオリサーチは、テレビも含めた動画ビジネスを支えるデータ分析&システム会社です。日本国内で唯一、テレビ視聴率データを提供する調査機関として1962年に設立し、以来、日本国内におけるテレビ視聴率調査をはじめとした各種メディアデータやマーケティングデータなど最先端のデータを提供し、企業のマーケティング課題解決のトータルサポートを行っています。
仕事内容
■広告スポンサー企業の、マーケティング・広告活動を業務支援
■業務内容詳細:
●クライアント: 広告スポンサー企業の広告宣伝部門、マーケティング部門
●業務内容: 取引顧客の課題解決対応および、取引顧客・新規顧客への企画提案
・クライアント顧客のメディア、マーケティング課題や広告出稿や広告内容に関する課題収集
・クライアント課題を解決するための、情報・データ提供
・クライアント企業のメディア、マーケティング活動や広告活動成果についての実態調査
・クライアント企業のメディア、マーケティング活動への施策提案やその実行支援
その他、個別のクライアント企業への支援業務のほか、広告業界の課題提起や情報、知見提供などの業界貢献をテーマとした活動
求める人材
【必須】
●企業のマーケティング業務(広告業務、マーケティング業務)従事者
・情報を活用したメディア、マーケティング業務実務経験がある方
・企業のマーケティングや広告やPRなどのテレビやデジタルメディアの実務知識がある方
●新しいこと、未知のことにチャレンジする志向の高い方
・主体性、積極性があり、コミュニケーションスキルのある方
・非定型、創造型の業務にも柔軟に対応できる方
【歓迎】
・英語での実務経験がある方 もしくは、TOEIC 600点以上の方
職種 / 募集ポジション | 企画提案・開発型営業(プロジェクトリーダー) |
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雇用形態 | 正社員 |
給与 |
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勤務地 | ※本社・東京での採用となります(※将来的に、勤務地が変更となる可能性もあります) ・支社:関西、中部、九州、北海道、東北、中国 ・営業所:静岡、信越 |
試用期間、就業時間等 | 【試用期間】 無し 【残業手当】 全額支給 【勤務時間(フレックスタイム制)】 9:30~17:30(所定労働時間 7時間) ※フレックス勤務あり。 コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。 1)11:00~15:00 2)13:00~16:00 【勤務形態】 出社および在宅勤務(出社はコロナ禍の状況を見て30~50%で調整) |
会社名 | ビデオリサーチグループ |
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代表者 | 石川 豊 |
本社所在地 | 〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 |
事業所所在地 | ■支社 関西(大阪市)、九州(福岡市)、東北(仙台市)、中部(名古屋市)、北海道(札幌市)、中国(広島市) ■営業所 静岡(静岡市)、信越(新潟市) |
設立年月日 | 1962年9月20日 |
資本金 | 2億2,050万円 |
社員数 | 315名(2024年7月現在) |
事業内容 | ・テレビ事業(地上波、BS、CS、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用) ・インタラクティブ事業(インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発) ・メディア・コミュニケーション事業(マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用) ・ソリューション事業(当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案) |
当社設立について | 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、(株)電通と(株)東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 |
株主 | 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広 |