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メディア・コンテンツ領域の新規事業開発 推進メンバー

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メディア・コンテンツ領域の新規事業開発 推進メンバー | ビデオリサーチグループ

・株式会社ビデオリサーチ

・株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ

■ 現在ビデオリサーチでは、IT人材の採用に特に注力しております。
　当社ITの現場で活躍する社員のインタビュー記事もありますので、ぜひご覧ください。

募集内容

【当社の未来を創る】メディア/デジタルコンテンツ領域のビジネスデベロップメント/新規事業開発/サービス・製品開発　　

仕事内容

当社は、テレビ視聴率調査を含む既存事業にとらわれない、メディアおよびデジタルコンテンツ領域での新たな事業の柱を構築することを目標としています。
募集ポジションとなるビジネスデザイングループでは、創造的なアイデアと戦略的思考で新規事業の立案とプロジェクトの推進を担う方を募集します。
ビジネスデザイングループの中途採用では、メディア業界・広告業界のみならず、業製造業、通信事業、WEBサービス業、といった幅広い業界からの出身者が集まり、ビジネスデベロップメント/マーケターやデータサイエンティスト、エンジニアなど多様な専門知識を持つ人材がチームの一員として活躍しています。

応募資格　ノウハウ・知識・経験

・新規事業・サービス/商品開発の企画立案　※【0→１】事業グロースの実行【1→10】いづれかの範囲での実務経験
・自主性と主体性を持って周囲を巻き込み、プロジェクトを確実に前進させる推進力

求める人物像

・自身のスキルと経験と知識を活かしイノベーションを牽引する意欲のある方
・チャレンジ精神と好奇心が旺盛で、自己研鑽により常に成長を続ける意欲のある方
・顧客視点での課題発掘と提供価値のブラッシュアップが可能な方

■必須条件（MUST）　スキル・経験・業務実績
１.新規事業・新サービス・新製品の企画・立案経験
２.ビジネスモデルの構築及び、マーケディング/リサーチ/分析の経験
３.海外を含む新規テクノロジーや市場調査/情報の収集の実務経験

■歓迎条件（WANT）

1.プロジェクトリーダーやマネージャーとしての経験、特に新規事業の予実管理や進行管理
2.MVP（ローンチ後最小限実行可能製品）の運用経験及びアジャイル開発体制への対応能力
3.PoC（Proof of Concept）開発や実証実験のディレクション経験
4.マスメディア/デジタルコンテンツ（映像/出版/音楽/ゲーム）業界での実務経験

■働き方に関して

※賃金形態/給与欄では残業時間について40時間相当と記載しておりますが、当社の所定労働時間は一般的な企業よりも短い7時間に設定しております。
業務の進捗状況に応じ、柔軟な労働環境とワークライフバランスを重視した働き方を推進しています。

職種 / 募集ポジション 新規事業開発 推進メンバー
雇用形態 正社員
給与
年収
※時間外手当　全額支給
※上記は残業40時間相当（月）を含んだ年収イメージです
※年収４８０万円から応相談
勤務地 
※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。
・支社：関西、中部、九州、北海道、東北、中国 
・営業所：静岡、信越
試用期間、就業時間等 
【試用期間】
　無し

【残業手当】
　全額支給

【勤務時間（フレックスタイム制）】
　9:30～17:30（所定労働時間　7時間）
　※フレックス勤務あり。
　　コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。
　　1）11:00～15:00
　　2）13:00～16:00

在宅勤務可能
会社情報
会社名 ビデオリサーチグループ
代表者 
石川 豊
本社所在地 
〒102-0075　東京都千代田区三番町6-17
事業所所在地 
■支社
関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市）　
■営業所
静岡（静岡市）、信越（新潟市）
設立年月日 
1962年9月20日
資本金 
2億2,050万円
社員数 
315名（2024年7月現在）
事業内容 
・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用）
・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発）
・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用）
・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案）
当社設立について 
日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。
1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。
そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 
これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。
この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。
株主 
株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広