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メディア/デジタルコンテンツ領域の新規事業開発(ポテンシャル採用)

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メディア/デジタルコンテンツ領域の新規事業開発(ポテンシャル採用) | ビデオリサーチグループ

・株式会社ビデオリサーチ

・株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ

現在ビデオリサーチでは、IT人材の採用に特に注力しております。
 当社ITの現場で活躍する社員のインタビュー記事もありますので、ぜひご覧ください。

募集内容

【当社の未来を創る】メディア/デジタルコンテンツ領域のビジネスデベロップメント/新規事業開発/サービス・製品開発  

仕事内容

当社は、既存のテレビ視聴率調査にとどまらず、メディアやデジタルコンテンツ領域において新しいビジネスの柱を築くことを目指しています。
今回募集するポジションは、新規事業の企画・立案からプロジェクト推進までを担う「ビジネスデベロップメントグループ」での役割です。
直接的な企画・事業開発の業務経験がなくても、今までの業務経験を活かして、チャレンジ精神と成長意欲を持って新しい事業に貢献したい方を歓迎します。
メディアやデジタルコンテンツに興味があり、ビジネスを生み出すことに意欲を持つ方にとって、自らのアイデアを発揮できる環境です。

応募資格 

以下のような経験をお持ちの方を歓迎します
【業種】メディア・デジタルコンテンツ業界だけでなく、デジタルマーケティング/広告業界/IT通信関連/コンサルティング分野での経験
【職種】企画・事業開発/提案型の営業/サービスオペレーション/リサーチ・顧客データ分析などの職種での経験のいずれか。

また、以下のような意欲や姿勢を持つ方を求めています
・自主的に行動し、課題を解決する意欲のある方
・チームと協力しながら成果を追求できる方
・好奇心旺盛で、新しいことに果敢に挑戦したい方

求める人物像

・チャレンジを楽しむマインド:未知の分野でも積極的に取り組める方
・成長意欲の高い方:常に新しいスキルや知識を学び続け、自己成長を目指す姿勢
・チームワークを大切にする方:周囲を巻き込み、協力しながら目標に向かって推進できる方
・新しい技術や市場動向に関心を持ち、積極的に情報を収集している方

■必須条件(MUST) スキル・経験・業務実績
・プロジェクトを最後までやり遂げる力
・社内外問わず、円滑なコミュニケーションができるスキル:チーム内や他部門、外部パートナーとの協力を推進できる方
・基本的なOfficeスキル(Word、Excel、PowerPointなど)
・ビジネスマナーの理解:メールのやり取りや社内外の関係者との適切な対応ができる方

■歓迎条件(WANT)

・自身のアイデアや提案が業務に取り入れられた経験がある方
・語学に自信のある方

職種 / 募集ポジション デジタルコンテンツ領域の新規事業開発
雇用形態 正社員
給与
年収
※時間外手当 全額支給
※上記は残業40時間相当(月)を含んだ年収イメージです
※年収480万円から応相談
勤務地
※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。
・支社:関西、中部、九州、北海道、東北、中国 
・営業所:静岡、信越
試用期間、就業時間等
【試用期間】
 無し

【残業手当】
 全額支給

【勤務時間(フレックスタイム制)】
 9:30~17:30(所定労働時間 7時間)
 ※フレックス勤務あり。
  コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。
  1)11:00~15:00
  2)13:00~16:00

在宅勤務可能
会社情報
会社名 ビデオリサーチグループ
代表者
石川 豊
本社所在地
〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17
事業所所在地
■支社
関西(大阪市)、九州(福岡市)、東北(仙台市)、中部(名古屋市)、北海道(札幌市)、中国(広島市) 
■営業所
静岡(静岡市)、信越(新潟市)
設立年月日
1962年9月20日
資本金
2億2,050万円
社員数
315名(2024年7月現在)
事業内容
・テレビ事業(地上波、BS、CS、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用)
・インタラクティブ事業(インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発)
・メディア・コミュニケーション事業(マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用)
・ソリューション事業(当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案)
当社設立について
日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。
1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。
そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 
これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、(株)電通と(株)東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。
この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。
株主
株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広