■ 現在ビデオリサーチでは、IT人材の採用に特に注力しております。
当社ITの現場で活躍する社員のインタビュー記事もありますので、ぜひご覧ください。
国内唯一の「テレビ視聴率調査会社」として半世紀強成長をしてきた当社の強みを活かし、今後は『テレビ×インターネットで日本最強のデータビジネス集団』となることを目指しています。
◆国内唯一の「テレビ視聴率調査会社」
当社は国内唯一の「テレビ視聴率調査会社」です。1962年から半世紀以上にわたり、テレビ視聴率を提供し続けています。また、ラジオ、新聞、雑誌、インターネット、交通広告などのあらゆるメディア媒体に関する調査を展開し、“メディアリサーチ”のパイオニア企業として名実ともに確かな成長を続けてまいりました。
応募条件
2027年4月に新社会人として当社に入社できる方
(四年制大学または大学院を、卒業見込みまたは2027年3月以降に卒業される方)
募集人数
6~10名程度(予定)
| 職種 / 募集ポジション | 【27卒】新卒採用(総合職) |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | 勤務地 採用後(採用時は一括採用)、本社・支社・営業所に配属され、入社後転勤もあります。 ※本社・支社・営業所の所在地は、会社概要をご覧ください。 |
| 勤務時間 | 勤務時間 9:30~17:30 所定労働時間 7時間 ※フレックス勤務あり。コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能 1)11:00~15:00 2)13:00~16:00 |
| 福利厚生 | 各種社会保険加入/契約施設利用可能/PC購入・家族旅行等の補助制度等 |
| 受動喫煙対策 | 屋内全面禁煙 |
| 休暇 | 完全週休2日制、有給初年度12日、夏季3日、年末年始6日、リフレッシュ休暇など各種休暇制度 |
| 業務領域(職種) | 採用後(採用時は一括採用)、次のいずれかの業務をお任せし、入社後異動もあります。 ・営業・営業戦略部門 ・分析・メディアコンサルティング部門 ・事業部門 ・IT部門 ・企画部門 ・コーポレート部門 |
| 会社名 | ビデオリサーチグループ |
|---|---|
| 代表者 | 石川 豊 |
| 本社所在地 | 〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 |
| 事業所所在地 | ■支社 関西(大阪市)、九州(福岡市)、東北(仙台市)、中部(名古屋市)、北海道(札幌市)、中国(広島市) ■営業所 静岡(静岡市)、信越(新潟市) |
| 設立年月日 | 1962年9月20日 |
| 資本金 | 2億2,050万円 |
| 社員数 | 292名(2025年7月現在) |
| 事業内容 | ・テレビ事業(地上波、BS、CS、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用) ・インタラクティブ事業(インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発) ・メディア・コミュニケーション事業(マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用) ・ソリューション事業(当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案) |
| 当社設立について | 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、(株)電通と(株)東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 |
| 株主 | 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送グループホールディングス株式会社 / 読売テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / KBCグループホールディングス株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /東芝デジタルソリューションズ株式会社 / 株式会社電通グループ / 株式会社博報堂 / 株式会社大広 |