仕事内容
■弊社の取り扱う視聴率データを中心に、大手既存顧客（媒体社・広告会社など）に対し提案して頂きます。
■業務内容詳細：
クライアント：メディア企業や媒体社などを担当いただく予定です。
営業手法：既存取引のあるクライアントへの営業活動がほとんどです。
営業の流れ：顧客のメディア計画やマーケティング活動の指標となるデータの提供、新規調査の企画立案・実施計画書の作成、社内外の調整などを主にお任せします。
その他、担当顧客業態を対象とした新サービスの企画提案、業界諸団体への対応など、一顧客との関係性構築に留まらず、業界全体視点を持った課題抽出、課題解決など幅広くご担当いただく予定です。
応募資格
【必須（MUST）】
・顧客課題解決などの提案型営業（ソリューション営業）経験者
※どちらかというと高額な商品やサービスをじっくりと関係構築し、提案し、長期継続してご利用いただくスタイルの営業経験者を求めています。
【歓迎（WANT）】
・メディア企業（TV局/新聞社/出版社等）での広告営業のご経験
・広告営業（代理店の方）/マーケティング調査会社等での営業のご経験
【求める人物像】
・コミュニケーション能力が高い方
・柔軟に何事へも対応できる方
・下記のようなスタイルで営業実績を出されている方
「顧客のニーズや解決したい課題をヒアリング→その上で最適な提案、プレゼンテーション→クロージング」という営業活動にて実績を出されている方
| 職種 / 募集ポジション | 提案営業/中国支社 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ※中国支社での配属になりますが、全国転勤はあります。 ・支社：関西、中部、九州、北海道、東北、中国 ・営業所：静岡、信越 |
| 試用期間、就業時間等 | 【試用期間】
無し
【残業手当】
全額支給
【勤務時間（フレックスタイム制）】
9:30～17:30（所定労働時間 7時間）
※フレックス勤務あり。
コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。
1）11:00～15:00
2）13:00～16:00 |
| 会社名 | ビデオリサーチグループ |
|---|---|
| 代表者 | 望月 渡 |
| 本社所在地 | 東京都千代田区三番町6-17 |
| 事業所所在地 | ■支社 関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市） ■営業所 静岡（静岡市）、信越（新潟市） |
| 設立年月日 | 1962年9月20日 |
| 資本金 | 2億2,050万円 |
| 社員数 | 318名（2023年7月現在） |
| 事業内容 | ・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用） ・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発） ・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用） ・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案） |
| 当社設立について | 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 |
| 株主 | 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広 |