仕事内容
VRグループ全体の業務効率、生産性向上を推進する機能を担う情報システム部門の社内SE募集です。コーポレートITとしてシステム導入サポートから運用管理までをご担当頂きます。
グループ全体でDXに取り組んでいるため、コーポレートIT領域についても今後強化していく予定であり、デジタル関連の知識・スキルを発揮できる場面が多岐に渡り、多様な経験を積むことができます。
財務・税務会計業務に用いる会計システムの運用・維持・刷新について、業務プロセスおよびシステムの両面からの改善・改革をリードできる役割を期待します。また、様々なテーマや課題について、前向きに能動的に根気強く対応できる事を期待します。
【具体的な業務内容】
・コーポレートIT戦略の立案〜実行
・情報システムの管理と運用: 企業内の情報システムの管理、運用、および保守
（例: GRANDIT社のGRANDITやプライマル社のBizforecastといった製品の経験者を大歓迎）
・ヘルプデスク管理
グループ内の従業員あらのIT関連の問題や質問に応答するヘルプデスクの管理
・予算管理: ITプロジェクトおよび部門の予算の管理と監視を行い、コスト管理を実施。
・ベンダーとの調整等外部協力会社との交渉。
・財務系基幹システム運用・維持及び拡大等のプロジェクトマネジメント。
・各種規程導入や制度変更に伴うシステム導入検討・運用。
・業務プロセス構築、現場利用促進の推進。
【開発環境】
・導入パッケージ：GRANDIT、Bizforcast、Teamspirit など
・データベース:Oracle,Microsoft SQL Server など
・セキュリティ:認証およびアクセス管理（IAM）ツール、セキュリティポリシーおよび監査ツール
・プログラミング言語:Java等各種
・フロントエンド開発:HTML、CSS、JavaScript、React、Vue.jsなどのフレームワーク
【チーム/組織編制】
部署人数は総勢13名で、30代～50代まで幅広い層が活躍しています。
リモートワーク勤務有り
応募資格
<必須経験>
・事業会社のコーポレートIT部門／情報システム部門やそれに準ずる組織での実務経験
・財務系基幹システムのプロジェクトマネジメントまたは開発・運用経験
・AWS等クラウドを用いたシステム開発もしくは運用経験
・社内調整に必要なコミュニケーションスキル
<歓迎経験、スキル>
・金融機関や大規模企業での業務経験
・プロジェクトリーダーシップ経験
・ERPシステムの知識（例: SAP、Oracle Financials）
・クラウドベースの財務システムの導入経験 ※例：GRANDIT社のGRANDITやプライマル社のBizforecast製品歓迎
・ユーザーサポート業務の経験(問い合わせ対応など)
・財務系業務に関する知見（例えば簿記が分かる方）
・財務システムの機能刷新・運用・維持の経験3年以上
・SAPやERPパッケージシステムの活用経験3年以上
・セキュリティに関する知識
＜求める人物像＞
・相手の立場、考えを尊重して事にあたれる方
・財務システムに対する情熱と深い理解を持つ個人
・複雑な課題に対して主体的に取り組む姿勢がある方
・チームでの協力とコミュニケーション能力が高い方
・新しいテクノロジーや業界の動向に関心を持つ方
・高い問題解決能力と分析力を持つ方
〈得られる知識・スキル〉
・ITサービスマネジメントの知識・スキル
・プロジェクトマネジメントスキル
・複雑なデータデータ分析スキル
・プロジェクトマネジメントスキル
・新たなテクノロジーおよびベストプラクティスの継続的な学習
・メディア・広告業界の知識
| 職種 / 募集ポジション | システム運用マネージャー（コーポレートIT）_VRCs |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。 ・支社：関西 |
| 勤務時間 | 【フレックスタイム制】 9:30～17:30（所定労働時間 7時間） ※フレックス勤務あり。 コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。 1）11:00～15:00 2）13:00～16:00 ※在宅勤務あり |
| 試用期間、就業時間等 | 【試用期間】 無し 【残業手当】 全額支給 |
| 会社名 | ビデオリサーチグループ |
|---|---|
| 代表者 | 望月 渡 |
| 本社所在地 | 東京都千代田区三番町6-17 |
| 事業所所在地 | ■支社 関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市） ■営業所 静岡（静岡市）、信越（新潟市） |
| 設立年月日 | 1962年9月20日 |
| 資本金 | 2億2,050万円 |
| 社員数 | 318名（2023年7月現在） |
| 事業内容 | ・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用） ・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発） ・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用） ・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案） |
| 当社設立について | 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 |
| 株主 | 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広 |