■ 現在ビデオリサーチでは、IT人材の採用に特に注力しております。
当社ITの現場で活躍する社員のインタビュー記事もありますので、ぜひご覧ください。
■概要
当社システム運用部門において、セキュリティ観点での運用強化およびインシデント対応力の向
上を担うポジションです。既存のインフラ運用（ネットワーク／サーバ／クラウド）と連携しながら、日常運用の中でセキュリティレベルを引き上げていきます。
■業務内容
① セキュリティ運用・インシデント対応
セキュリティログ／アラートの監視・分析/インシデント発生時の初動対応（切り分け・影響範囲確認）/復旧対応の推進および再発防止検討/運用部門・
ベンダーとの連携／エスカレーション
② 脆弱性管理・リスク対応
脆弱性情報の収集、影響評価、対応の推進/パッチ適用・設定改善の計画と実行/システムのリスク可視化および優先度整理
③ セキュリティ運用の改善・高度化
SASE／EDR／ログ管理等の運用改善/運用手順（監視・対応フロー）の整備・標準化/セキュリティ運用の効率化・自動化の推進
④ 情報収集・分析・社内展開
最新の脅威動向・攻撃手法の把握/社内への情報共有および対策検討/必要に応じた利用ルール・運用見直し
⑤ セキュリティ観点での運用支援（設計・企画）
運用部門としての対策実装支援/改善施策の企画および推進
応募資格
■必須要件 ・ITインフラ運用経験（ネットワーク／サーバ／クラウドいずれか）
・障害対応またはトラブル対応の実務経験
・ログ確認・監視運用などの実務経験
■歓迎要件 ※いずれかの経験があれば可
・セキュリティ運用（アラート対応／ログ分析）経験
・脆弱性対応・パッチ運用経験
・EDR／SIEM／SASE等の運用経験
・クラウド（M365／AWS／Azure等）のセキュリティ設定経験
・インシデント対応経験
■求める人物像
・「止めない運用」と「守る運用」を両立して考えられる方
・インシデント時に主体的に動ける方
・技術だけでなく業務影響を意識して判断できる方
・関係部門・ベンダーと連携して対応できる方
■補足
・セキュリティ専任ではなく、運用業務の延長として関与いただく想定です
・すべての領域の経験は不要、得意分野を軸に担当領域を決定します
| 職種 / 募集ポジション | システム運用 セキュリティ担当エンジニア |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。 ・支社：関西 |
| 勤務時間 | 【フレックスタイム制】 9:30～17:30（所定労働時間 7時間） ※フレックス勤務あり。 コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。 1）11:00～15:00 2）13:00～16:00 ※在宅勤務あり（但し、月の出社率は50％とします） |
| 試用期間、就業時間等 | 【試用期間】 無し 【残業手当】 全額支給 |
| 会社名 | ビデオリサーチグループ |
|---|---|
| 代表者 | 石川 豊 |
| 本社所在地 | 〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 |
| 事業所所在地 | ■支社 関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市） ■営業所 静岡（静岡市）、信越（新潟市） |
| 設立年月日 | 1962年9月20日 |
| 資本金 | 2億2,050万円 |
| 社員数 | 292名（2025年7月現在） |
| 事業内容 | ・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用） ・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発） ・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用） ・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案） |
| 当社設立について | 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 |
| 株主 | 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送グループホールディングス株式会社 / 読売テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / KBCグループホールディングス株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /東芝デジタルソリューションズ株式会社 / 株式会社電通グループ / 株式会社博報堂 / 株式会社大広 |