2024年11月27日(水)にメディアや生活者の最新情報をお届けするセミナーイベント「VR FORUM 2024」を開催します。ぜひご参加ください。
仕事内容
顧客向けサービスに関わるシステムサービスのプロジェクトマネージャーの募集です。
常時5~10本の案件が進行しており、案件全体の企画・社内調整・開発会社の進捗管理等をご担当頂きます。
(例)※主なサービス利用社:各放送局、広告会社、広告主など
【具体的な業業務内容】
・システムサービスの機能改善
・開発仕様の検討、要求仕様の作成
・ベンダーコントロール ・クライアントからの問い合わせ対応
・システムメンテナンス 等
【今回お任せするサービス詳細(例)】
・ VR-CIP(Video Research Communication Intelligence Platform)
・VRグループで調査した視聴率、広告統計、/ex等の各種データを、有効な情報としてご利用いただくためのASPサービス。
【サービスの強み】
・ 長年の蓄積された既存リソースのメディアデータにより、価格競争に負けない付加価値を付けたサービスをクライアントに提供しています。
【開発環境】 ・言語:C#/Java/JavaScript/Python/ など
・DB:SQL Server/MySQL/BigQuery/Redshift
・インフラ:AWS/GCP/Azure (一部オンプレミスもあり)
・監視:CloudWatch
【チーム/組織編制】 ・部署人数は総勢10名前後で、20代~50代まで幅広い層が活躍しています。
・テレワークでの勤務も行っており、社内、開発会社、お客様との会議については、原則としてオンラインでの対応を取っています。
【プロジェクト事例】
・サービス詳細にも記載したVR-CIPの構築では、100人月を超える大規模プロジェクトで、開発会社に委託し顧客提供を行っています。
・その他、各事業における調査の変更や変化に対応する開発プロジェクトが随時実行されています。
応募資格
<必須条件>
下記いずれかのご経験のある方
・システム開発の経験や、PLなどリーダーとしての職務経験がある方
・プロジェクトマネジメントの経験がある方
<歓迎条件>
・AWSやGCP、Azureを利用した開発や運用に携わった方
・事業会社でシステム開発に携わり、事業部門とコミュニケーションを深めてきた方
<求める人物像>
・当社事業、業務内容等に興味のある方
(VRグループの次世代を担うシステムサービスを担当してもらうため)
・コミュニケーションスキルの高い方
(社内外の関係者との調整業務、及びニーズ把握⇒アウトプットまでのプロセスが発生するため)
・チームメンバーと協力し、課題に対する解決策を講じ、実行に移せる方
・常に新しいIT技術を習得しようとする向上心、好奇心を持っている方
<得られる知識・スキル>
・自社のシステムサービスを担当するため、上流工程だけでなく、事業部門などと共に将来像の検討などにも携わっていただきます。
・プロジェクト管理スキル
・顧客向けサービスの開発や機能改善を通して、視聴率や広告取引、メディアに関する業務知識を得られます
職種 / 募集ポジション | プロジェクトマネージャー |
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雇用形態 | 正社員 |
給与 |
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勤務地 | ※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。 ・支社:関西 |
勤務時間 | 【フレックスタイム制】 9:30~17:30(所定労働時間 7時間) ※フレックス勤務あり。 コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。 1)11:00~15:00 2)13:00~16:00 ※在宅勤務あり |
試用期間、就業時間等 | 【試用期間】 無し 【残業手当】 全額支給 |
会社名 | ビデオリサーチグループ |
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代表者 | 石川 豊 |
本社所在地 | 〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 |
事業所所在地 | ■支社 関西(大阪市)、九州(福岡市)、東北(仙台市)、中部(名古屋市)、北海道(札幌市)、中国(広島市) ■営業所 静岡(静岡市)、信越(新潟市) |
設立年月日 | 1962年9月20日 |
資本金 | 2億2,050万円 |
社員数 | 315名(2024年7月現在) |
事業内容 | ・テレビ事業(地上波、BS、CS、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用) ・インタラクティブ事業(インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発) ・メディア・コミュニケーション事業(マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用) ・ソリューション事業(当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案) |
当社設立について | 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、(株)電通と(株)東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 |
株主 | 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広 |