2024年11月27日(水)にメディアや生活者の最新情報をお届けするセミナーイベント「VR FORUM 2024」を開催します。ぜひご参加ください。
企業・求人の特色
◆1969年創業と今年55期目を迎える老舗企業！グループ会社のビデオリサーチ社は東京のキー局から始まり、全国の大小様々なメディアと取引先を拡大してきた経緯があり、20年以上黒字経営を続けています！
仕事内容
ビデオリサーチグループが独自に実施している調査及び顧客から受注した調査の実施部門でのお仕事となります。
関連部門と連携しながら、運用業務（調査実施計画策定、調査準備・実施や管理など調査業務全般）を担当して頂きます。
具体的には、世帯を訪問してアンケート調査を行う調査員の管理や、インターネット調査やグループインタビューの運用管理が主な業務となります。
リサーチ業務を未経験の方でも大丈夫です。
応募資格
【必須】
■社会人経験1年以上 ■PCスキル(エクセル、アクセス、パワポなど)
※最初はご本人の経験に応じて、お任せする業務範囲を決定いたします。
【歓迎】
■リサーチャー、市場調査業務経験者
■定量調査（FW調査、ネットリサーチなど）や統計分析の経験者
■定性調査（グループインタビューなど）の経験者
■調査設計、集計、データ分析、レポート作成のいずれかの経験者
■市場調査プロジェクトの運営・進捗管理の経験者
■統計学等を学んだことのある方
■上記をこれから学んでみたい方
【求める人物像】 ■コミュニケーション能力・協調性、フルタイムで勤務できる方
| 職種 / 募集ポジション | リサーチャー職/FOS1 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ※三番町オフィスがメインとなりますが、全国転勤の可能性はあります。 転勤：当面無 |
| 勤務時間 | 【フレックスタイム制】 9:30～17:30（所定労働時間 7時間） ※フレックス勤務あり。 コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。 1）11:00～15:00 2）13:00～16:00 ※在宅勤務あり |
| 試用期間、就業時間等 | 【試用期間】 無し 【残業手当】 全額支給 |
| 会社名 | ビデオリサーチグループ |
|---|---|
| 代表者 | 石川 豊 |
| 本社所在地 | 〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 |
| 事業所所在地 | ■支社 関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市） ■営業所 静岡（静岡市）、信越（新潟市） |
| 設立年月日 | 1962年9月20日 |
| 資本金 | 2億2,050万円 |
| 社員数 | 315名（2024年7月現在） |
| 事業内容 | ・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用） ・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発） ・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用） ・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案） |
| 当社設立について | 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 |
| 株主 | 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広 |