■ 現在ビデオリサーチでは、IT人材の採用に特に注力しております。
当社ITの現場で活躍する社員のインタビュー記事もありますので、ぜひご覧ください。
仕事内容
ビデオリサーチグループが独自に実施している「視聴率調査」を、安定的に運用・管理するポジションです。
関連部門や関連会社と連携しながら、調査が日々滞りなく進むよう全体の運用を支え、高精度な視聴率データの安定的な収集を担います。
具体的には、調査世帯の管理、調査データの管理（精度向上に向けた施策立案を含む）、関連会社の業務執行管理などを行います。
測定器を扱う場面もあるため、フィールドワークの経験や、テレビをはじめとしたデジタル家電機器に興味をお持ちの方は活かせる環境です。
応募資格
【必須】
■普通自動車免許をお持ちの方
■コミュニケーションが円滑に取れる方
■ホームエレクトロニクス（AV機器）に興味がある方
※最初はご本人の経験に応じて、お任せする業務範囲を決定いたします。
【歓迎】
■ホームエレクトロニクス（AV機器）の知識がある方
■IP通信、ネットワーク通信の知識がある方
■一般消費者を対象とした業務の経験者
■フィールドワーク調査の経験者
■調査プロジェクトの運営・進捗管理の経験者
■業務効率化、業務改善の経験者
【尚可】
■家電製品エンジニア
■家電製品アドバイザー
■工事担任者（デジタル3種以上）
■電気工事士（第二種以上）
【仕事の魅力】
■日本のテレビ視聴率という、社会やビジネスに大きな影響を与えるデータを裏側から支える仕事です
■調査世帯管理やデータ管理を通じて、課題発見から改善施策の立案・実行まで関わることができます
■高度なエンジニアスキルは不要で、調査運用・品質管理・調整力といった専門性を身につけられます
■フィールドワークの経験や、テレビ・デジタル家電への興味を活かせます
■日常生活でも触れるテレビ番組や広告の制作・評価に役立つデータに関わり、社会とのつながりを実感できます
| 職種 / 募集ポジション | 調査運用/FOS2 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ※三番町オフィスがメインとなりますが、全国転勤の可能性はあります。 転勤：当面無 |
| 勤務時間 | 【フレックスタイム制】 9:30～17:30（所定労働時間 7時間） ※フレックス勤務あり。 コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。 1）11:00～15:00 2）13:00～16:00 ※在宅勤務あり |
| 試用期間、就業時間等 | 【試用期間】 無し 【残業手当】 全額支給 |
| 会社名 | ビデオリサーチグループ |
|---|---|
| 代表者 | 石川 豊 |
| 本社所在地 | 〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 |
| 事業所所在地 | ■支社 関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市） ■営業所 静岡（静岡市）、信越（新潟市） |
| 設立年月日 | 1962年9月20日 |
| 資本金 | 2億2,050万円 |
| 社員数 | 292名（2025年7月現在） |
| 事業内容 | ・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用） ・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発） ・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用） ・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案） |
| 当社設立について | 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 |
| 株主 | 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送グループホールディングス株式会社 / 読売テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / KBCグループホールディングス株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /東芝デジタルソリューションズ株式会社 / 株式会社電通グループ / 株式会社博報堂 / 株式会社大広 |