■ 現在ビデオリサーチでは、IT人材の採用に特に注力しております。
当社ITの現場で活躍する社員のインタビュー記事もありますので、ぜひご覧ください。
仕事内容
ビデオリサーチグループが行っている全国調査の運用に関わるお仕事です。
関係部署や外部企業と連携をしながら進めていきます。
①調査オペレーションの管理
・全国調査の運用管理（システムを活用）
・調査スケジュール・進行管理
・調査品質の維持・向上
②調査スタッフの育成・管理
・調査説明員の教育・研修
・稼働状況・品質の管理
③業務改善・企画
・業務効率化・プロセス改善の提案・実行
・調査運用の仕組みづくり
ポジションの魅力
・社会的影響の大きい全国調査を支える仕事
・単なる運用ではなく改善・企画にも関われる
・社内外を巻き込むため調整力・マネジメント力が身につく
・未経験からでもプロジェクト運営スキルを習得可能
応募資格
【必須】
・社会人経験2年以上
・Excel・Access・PowerPoint等の基本的なPCスキル
【歓迎】
・調査に関連した業務の経験
・協力会社と連携した業務の経験
・業務効率化・改善・提案の実施経験
※上記に取り組む意欲のある方であれば未経験者も歓迎
【求める人物像】
・複数の関係者と円滑にコミュニケーションを取り、調整・推進できる方
・チームで協力して目標達成に向けて動ける方
・自分の行動や成果に責任を持ち、最後までやり遂げられる方
・継続的な業務改善に前向きに取り組める方
| 職種 / 募集ポジション | リサーチャー職 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | |
| 勤務時間 | 【フレックスタイム制】 9:30～17:30（所定労働時間 7時間） ※フレックス勤務あり。 コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。 1）11:00～15:00 2）13:00～16:00 ※在宅勤務あり（月の出社率50％ フルリモート不可） |
| 試用期間、就業時間等 | 【試用期間】 無し 【残業手当】 全額支給 |
| 会社名 | ビデオリサーチグループ |
|---|---|
| 代表者 | 石川 豊 |
| 本社所在地 | 〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 |
| 事業所所在地 | ■支社 関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市） ■営業所 静岡（静岡市）、信越（新潟市） |
| 設立年月日 | 1962年9月20日 |
| 資本金 | 2億2,050万円 |
| 社員数 | 292名（2025年7月現在） |
| 事業内容 | ・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用） ・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発） ・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用） ・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案） |
| 当社設立について | 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 |
| 株主 | 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送グループホールディングス株式会社 / 読売テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / KBCグループホールディングス株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /東芝デジタルソリューションズ株式会社 / 株式会社電通グループ / 株式会社博報堂 / 株式会社大広 |