仕事内容
G-SHOCK&BABY-Gをメイン商材として多角的かつ戦略的なマーケティング活動を展開しています。
主な業務領域は以下の通りです。
- プロモーション企画・実施
-新製品発売に合わせたローンチ施策の企画・運営
-季節キャンペーンやコラボレーション企画の立案・推進
-ブランドイメージ強化を目的としたプロモーション企画やイベントの企画・サポート - コンテンツ制作・管理
-ブランドマガジンやWEBコンテンツの企画・編集・運営
-SNSやデジタルプラットフォーム向けの素材制作および運用
-広告用のクリエイティブ制作(新聞広告、TVCM、店頭ツール等) - デジタルマーケティング運用
-InstagramやTikTokなど各種SNSの運用・コンテンツ制作
-ブランド専用WEBページやキャンペーンサイトの企画・更新
-オンライン広告の企画・実施と効果検証 - コラボレーション・パートナーシップ推進
-外部アーティストやブランド、企業とのコラボレーション企画の立案・調整
-スポンサーシップや協賛イベントの企画立案・推進・管理
-アスリートを含むアンバサダーを活用したコミュニケーション企画の立案・推進(コンテンツ制作、イベント・メディア露出など) - 店頭・空間プロモーション支援
-店頭販促ツールの企画・制作・配布管理
-空港や展示会場など特定ロケーションでの広告・プロモーション展開
-屋外広告やPOP UPスペースなどを活用したプロモーション企画および運営サポート
これらの業務を通じて、G-SHOCK&BABY-Gのブランド価値の向上と市場での競争力強化を目的に、多様なブランドコミュニケーション活動を実施し消費者との接点を最大化。
持続的なブランド成長を目指しています。
配属部署
ブランドコミュニケーション本部 時計宣伝部
配属部署人員構成
時計宣伝部18名、第一ブランドグループ8名 平均年齢:40歳前後
勤務地
初台
募集人員
1名
想定年収
600~850万円
※別途、1分単位で残業代支給
必須条件
マーケティング戦略立案、広告・プロモーション企画立案の経験者
歓迎条件
時計業界、モダンアート界に精通し、人脈を持っている
マネジメント経験者/実務推進者の区別
実務推進者
語学レベル
英語が日常会話程度、ビジネスレベルなら尚良し
働き方
・想定残業時間:通常18h/月程度 ピーク時40h/月程度。
繫忙期2月・8月/プロジェクトにより変動
・在宅勤務状況・条件:出社率60%以上(週3日以上出社必須)
・(国内外)出張・海外赴任:国内外の出張有り
求める人材像
現状課題の抽出とそれに対する斬新な解決策が開発できる、
また周囲の関係者と積極的にコミュニケーションを取り良好な関係を築くことができる方。
| 職種 / 募集ポジション | コンテンツマーケティングプランナー |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | |
| 会社名 | カシオ計算機株式会社 |
|---|---|
| 代表取締役社長 CEO | 高野 晋 |
| 本社所在地 | 〒151-8543 東京都渋谷区本町1-6-2 (代表TEL:03-5334-4111) |
| 資本金 | 485億9,200万円 |
| 売上高 | (単体) 1,946億4,800万円 (連結) 2,762億6,700万円 |
| 従業員数 | (単体) 2,053名 (連結) 8,259名 |
| 福利厚生 | 退職金制度、在宅勤務制度、持株、財形貯蓄、副業兼業制度、子育て支援、介護支援、ジョブチャレンジ制度、 キャリアプラン登録制度、表彰制度、法定外項目の健康診断(35歳以上は人間ドック選択可)、 積立休暇、時間代休、企業年金、食堂(本社・羽村・八王子)、カフェテリアプラン、GLTD(団体長期障害所得補償保険)など |
| 加入保険 | 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 |
| 勤務時間 | 8:50~17:30(実働 7.75時間 / 休憩 55分) ※時差勤務制度あり(7:20~10:50の間に出社) |
| 受動喫煙対策 | 就業時間中は敷地内を含めた全館を禁煙 |
| その他 | 年間休日:125日以上 有給休暇:試用期間終了後、1月入社の方は20日付与。2月以降入社の方については、月数に応じた日数。翌年度以降は年間20~22日。 全社平均有休取得率:71.3% 有給休暇のほかに看護休暇(年間最大10日)、介護休暇(年間最大10日)、特別休暇あり。 在宅勤務制度:全社出社比率50%程度 全社平均勤続年数:男性16.8年、女性13.2年 正社員3年後定着率:90.8%(カシオ計算機、中途入社含む正社員入社3年後) 育休取得率:女性100%、男性79% 全社平均残業時間:18.1時間 |
| 正規労働者の中途での採用比率 | 2021年度:79% 2022年度:69% 2023年度:64% 2024年度:46% 2025年度:50% |