当求人を介した場合に限り、労働条件の要望について採用部署と協議の上、内定時に協議内容を「確約条件」として入社いただくことが可能です。
対象の職種と、労働条件の例は以下の通りです。
※当求人における雇用形態は【契約社員】となります。ご注意下さい。
職務内容
■PMS・PVメディカルライター（経験者の方）（詳細について、東京はこちら 、大阪はこちらをご覧ください）
・フル在宅、時短勤務、就業日数制限（週3～4日）
■PMS・PVメディカルライター（メディカル関連資料作成）（詳細について、東京はこちら 、大阪はこちらをご覧ください）
・フル在宅、時短勤務、就業日数制限（週3～4日）
■治験メディカルライティング（経験者の方）（詳細について、東京はこちら 、大阪はこちらをご覧ください）
・フル在宅、時短勤務、就業日数制限（週3～4日）
上記以外の条件も検討いたしますので、ご相談いただけますと幸いです。
待遇
【給与】経験・能力・資格等考慮し、弊社規程に則して決定します。
【昇給】 契約更新時に相談
【賞与】 契約内容及び業績によって支給
【諸手当】 時間外手当、通勤手当、在宅勤務手当
【勤務時間】契約内容に準ずる
【休日休暇】完全週休2日制（土日）※ただし契約内容に準ずる、祝日、フレキシブル休暇、年末年始（7日）、有給休暇、慶弔休暇、創業記念休日、ボランティア休暇など。その他、産前産後休業、育児休業、介護休業・休暇、裁判員休暇、子のイベント休暇、家族の看護休暇等も整備しています
【福利厚生】社会保険完備、育児・介護のための時短勤務制度、健保提携施設、ベネフィット・ステーション、クラブ活動、こころの健康相談、財形貯蓄、社外教育支援、ワークスマートデー、在宅勤務制度、副業・兼業の許可など
| 職種 / 募集ポジション | My Work Style（雇用条件確約） |
|---|---|
| 雇用形態 | 契約社員 |
| 給与 |
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| 勤務地 | |
| 会社名 | イーピーエス株式会社 |
|---|---|
| 設立 | 2014年7月（イーピーエス株式会社）/1991年5月（EPSホールディングス） |
| 資本金 | 100百万円（イーピーエス株式会社）/3,888百万円（EPSホールディングス） |
| 代表者 | 代表取締役 山田 剛久 |
| 従業員数 | 3,271名 ※2023/10/1現在 |
| 事業内容 | ・化合物・試薬・溶液管理/化合物共有 ・CMC支援 ・試験の企画支援、プロトコール作成支援業務 ・治験薬管理・配送支援、薬剤割付、症例登録 ・CRA業務（モニタリング） ・データマネジメント業務 ・統計解析業務 ・安全性情報対応業務 ・医療機器開発、薬事業務 ・再生医療等製品開発支援業務 ・監査業務 ・薬事申請支援業務 ・国際開発、輸出入に関する支援業務 ・データセンターの運用 |
| 事業所 | ・センターオフィス 東京都新宿区下宮比町2-23 つるやビル ・第二オフィス 東京都新宿区新小川町1-1 飯田橋MFビル ・第三オフィス 東京都新宿区新小川町6番29号 アクロポリス東京 ・第四オフィス 東京都新宿区津久戸町1-8 神楽坂AKビル ・EPSホールディングス本社ビル 東京都新宿区筑土八幡町2-1 ・大阪事務所（大阪第一オフィス） 大阪府大阪市淀川区宮原3-4-30 ニッセイ新大阪ビル ・大阪事務所（大阪第二オフィス） 大阪府吹田市江坂町1-17-6 マルイト第2江坂ビル ・大阪事務所（大阪第三オフィス） 大阪府大阪市中央区安土町1-8-15 野村不動産大阪ビル ・名古屋事務所 愛知県名古屋市中村区名駅南1-16-21 名古屋三井物産ビル ・札幌事業所 北海道札幌市中央区南1条西7-16-2 岩倉ビル ・溝の口センター 神奈川県川崎市高津区坂戸3-2-1 かながわサイエンスパーク R&Dビジネスパークビル |
| 加盟団体 | ・ISPE（国際製薬技術協会）日本本部 ・eCTD研究会 ・医薬品企業法務研究会 ・一般財団法人 医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス財団 ・SS-MIX 普及推進コンソーシアム ・関西医薬品協会 ・関西再生医療産業コンソーシアム ・Clinical Data Interchange Standards Consortium (CDISC) ・一般財団法人 国際ビジネスコミュニケーション協会 ・一般社団法人 22世紀先端医療情報機構 ・日本HL7協会 ・一般財団法人 日本科学技術連盟 ・一般社団法人 日本QA研究会 ・日本計算機統計学会 ・一般社団法人 日本CRO協会 ・一般社団法人 日本内部監査協会 ・特定非営利活動法人 日本メディカルライター協会 ・日本薬剤疫学会 ・一般社団法人 日本臨床試験学会 ・公益社団法人 日本臨床腫瘍学会 ・臨床評価研究会 |
| 中途採用比率 | 2022年度（2022.10-2023.09）：56% 2021年度（2021.10-2022.09）：36% 2020年度（2020.10-2021.09）：51% 公表日：2024年5月15日 |