仕事内容
当ポジションでは、「未来洞察」という方法論・考え方をベースに、新規事業領域の探索・事業構想策定・立ち上げの支援、また、長期ビジョン・戦略検討の支援を行います。コンサルティングは、基本的に、ワークショップを中心としたスタイルにて提供します。
【職務概要：未来デザイン・ラボのコンセプト・テーマ】
■新規事業領域の探索・事業構想策定・立ち上げの支援
参考） https://www.jri.co.jp/company/book/2016/detail/1603_tokiyoshi/
■長期ビジョン・戦略検討の支援
参考） https://www.jri.co.jp/company/book/2019/detail/1907_tokiyoshi/
■企業内の「未来洞察機能・組織」の立ち上げ・再構築の支援
■人類学など、人文知と融合したコンサルティングの開発・提供
参考） https://www.businessinsider.jp/article/2502_sony_hitachi_bigtech_jri_anthropology/
求める人物像
■これまでに触れたことがない領域の書籍や雑誌・論文・記事を読むことが好きな方
■クライアントの能力向上・クライアントへのスキル移転に関心がある方
■クライアントと/社内での雑談を楽しみ、雑談の中から新たな気づきを見出すことができる方
■多様なステークホルダーとのコミュニティづくりに関心がある方。
応募要件
【必須】（以下のいずれかの実務・事業経験がある方）
■戦略系/会計事務所系コンサルティングファーム・シンクタンク、広告会社のご経験者。
■コンサルティングプロジェクトの提案経験（プロジェクトリーダーとして）
【歓迎】
■ワークショップ型コンサルティングプロジェクト、ワークショップのファシリテーター経験者。
■デザインシンキングの手法を用いたコンサルティングプロジェクトの経験者。
■新規事業（イノベーション）や組織変革（トランスフォーメーション）に係るコンサルティング経験者。・行政・公共セクターへのプロジェクト提案経験
■人類学等、人文知のバックグラウンドをお持ちの方
【語学】海外案件に携わりたい方はビジネスレベルの英語力が必要
【資格】なし
【学歴】大学・大学院
アピールポイント
【当社コンサルティング部門の４つの特徴】
1.コンサルタントの自主性尊重が当社の最大の魅力
①やりたいテーマをボトムアップ型で提案し、新しいグループ組織として立ち上げることができます。
②常駐型案件がほぼ無く、関心の高い複数のテーマを掛け持ちながら能力を高められます。
③グループを超えたクロスアサインに参加することによって、有機的に社内の専門家と協力し合う機会が持てます。
④若手であっても意欲と能力のある場合は、お客様から受注をする機会を提供されます。
⑤やりたい仕事が変わった場合、自ら手を挙げて所属グループを変更出来る機会が年１回あります。
2.民間企業と官公庁を繋げる役割と仕組み 民と官の顧客別に分けない組織編制となっており、専門テーマごとに民と官の両者に関わることができます。 そのため、民と官を繋ぎ社会課題を解決するハブとしての役割を担うことができます。
3.活用価値の大きなＳＭＢＣグループ基盤 提案受注はコンサルタントが独自ルートで開拓している事例が多いです。 また、新規顧客開拓に向けてはSMBCグループの豊富な法人ネットワークを存分に活かすことが出来ます。 （なお当社システム部門は、SMBCグループ内の金融システムを一手に引き受けており、SMBCグループ外をお客様としていないため、コンサルティング部門との協業がほぼありません。）
4.やりたい仕事を続けやすい労働環境で離職率が低い 常駐型案件がほぼ無い事もあり、リモートワーク主体の裁量労働が定着しています。自宅をメインにしてオフィス/シェアオフィスを併用する事で、効率的に働ける環境を自ら選択できます。また、ライフイベントに応じた働き方の変化があっても、仕事を続けやすい環境があります。
その他
選考の過程で、コンプライアンスチェックを実施いたします
| 職種 / 募集ポジション | L1.未来洞察コンサルティング【東京/大阪】 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
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| 勤務地 | |
| 勤務時間 | 標準労働時間帯 9：00〜17：30（標準労働時間 7時間30分） ※職種により、フレックスタイム制、裁量労働制の適用あり |
| 休日休暇 | 完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始(5日)、年次有給休暇(20日)、積立休暇、リフレッシュ休暇など |
| 社会保険 | 雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険、介護保険 |
| 福利厚生 | 通勤交通費全額支給(当社規定による)、契約社宅制度、退職金制度、選択制確定拠出年金制度、厚生年金基金、財形貯蓄制度など |
| 会社名 | 株式会社日本総合研究所 |
|---|---|
| 名称 | 株式会社日本総合研究所 The Japan Research Institute, Limited |
| 創立 | 1969年2月20日 |
| 経営理念 | 「知識エンジニアリング活動」によるお客様価値共創 我々は知識エンジニアリング活動を通じて、お客様・社会の新たな価値実現にパートナーとして貢献する。 そのために、 - 我々は、「お客様満足の最大化」を喜びとする。（対外指針） - 我々は、「変化」と「多様性」を友とする。（行動指針） - 我々は、「強い個人の集団」を目指す。（組織指針） |
| 資本金 | 100億円 |
| 従業員 | 3,258名（2024年3月末現在） |
| 株主 | 株式会社三井住友フィナンシャルグループ |
| 組織 | 組織図 https://www.jri.co.jp/MediaLibrary/file/pdf/company/profile/jri_official.pdf |
| 本社所在地 | 東京本社 〒141-0022 東京都品川区東五反田2丁目18番1号 大崎フォレストビルディング 大阪本社 〒550-0001 大阪市西区土佐堀2丁目2番4号 |
| 代表取締役社長 | 内川 淳 |