リンクタイズグループについて
世界的知名度を誇る経済誌"Forbes"の日本版、Forbes JAPANを運営する当社。メディアとしてはまだ若く、歴史あるブランドのイメージから想像もつかないほど、ベンチャーマインドとスピード感溢れる社風です。
2019年にメンズライフスタイルメディア『OCEANS』を発行する株式会社ライトハウスメディアと、2020年にクライアント企業のデジタル戦略支援を行うリンクタイズデジタル株式会社と、2024年にM&A仲介とコンサルティングを行う株式会社M&A worksと事業提携。
Forbes JAPAN、OCEANSという強力な2ブランドにデジタルの知見、M&Aの経験も加わり、新規事業にも積極的に挑戦。多角的な提案力とネットワークでビジネスを創出する、最先端のメディアカンパニーを目指します。
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Forbes JAPAN事業 (リンクタイズ株式会社)
アメリカで100年以上の歴史を持つ「Forbes」のミッションは、世界を変えていく人々・アイディア・テクノロジーの情報を、富裕層経営者のコミュニティに発信していくことです。
日本版でもその哲学は変わりません。
編集チームが独自で企画・取材したオリジナルコンテンツに加え、各国版からキュレーションした記事、専門性の高いコラムニストによる寄稿記事など、第一線で活躍するビジネスパーソンに有益な情報を発信し、社会に影響を与え続けています。
OCEANS事業(株式会社ライトハウスメディア)
30~40代男性のリアルと憧れを追求する雑誌『OCEANS』。
「健康的でアクティブなファッションとライフスタイルを提案する」をコンセプトに多くの読者を獲得し、競争の激しい雑誌業界において圧倒的な支持を獲得し続けている人気雑誌です。
現在ではそのブランド力を活かしてWebやイベントなど、より多角的な領域に積極的に進出。
雑誌という枠にとらわれない事業展開を目指しています。
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デジタルメディア戦略支援事業(リンクタイズデジタル株式会社)
データ・テクノロジー・クリエイティブを通して、企業のデジタル戦略をサポートしています。Webの制作や開発業務だけではなく、クライントの抱える課題の解決にも注力。デジタル領域において、各クライアントを幅広くかつ柔軟に支援しています。
・Forbes JAPAN、OCEANSのデジタル・クリエイティブ領域の支援
・出版社・新聞社向けCMS「modify」の開発・導入・運営
・Webメディアコンサルティング
・システム/Webアプリケーション開発
・Webサイト構築 / Webデザイン制作
・デジタルマーケティング支援
・広告運用支援
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◆M&A仲介・コンサルティング(株式会社M&A works)
後継者不足が経営課題となっている日本の現状、そして高齢化や人口減少といった日本を取り巻く社会問題により、M&Aによる新規事業展開や既存事業強化は、成長を加速するための有効な選択肢の一つです。「日本のM&Aを本気で変えたい」。M&Aのプロフェッショナルとして、日本を、社会を変える一助になろうとしています。
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弊社リンクタイズグループでは、候補者の皆様のご希望に合わせカジュアル面談からのお問い合わせもお受けしております。
- 事業内容を聞いてみたい
- どんなポジションを募集中なのか聞いてみたい
- インターン採用をしてるか
など
ちょっと興味があって話を聞いてみたい!
という方はお問い合わせ内容とお名前、ご連絡先をこちらのフォームよりお送りくださいませ。
担当者より折り返しご連絡を差し上げます。
職種 / 募集ポジション | 話を聞いてみたい! |
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雇用形態 | 正社員 |
給与 |
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勤務地 | 本社 |
勤務時間 | 10:00~19:00(うち休憩60分) |
休日 | 土日・祝日休み |
福利厚生 | 各種社会保険完備 通勤交通費支給(上限月3万円) オフィス付近 提携飲食店の利用補助 健康相談窓口「ELPISケアーズLite」 カフェワークチケット(月10回まで) セルフケア補助(月1回まで) バースデーお祝い制度(年1回) ランチミーティング支援 歓送迎会支援 予防接種補助 賃貸住宅の法人契約制度 オフィスで野菜、パンフォーユー、フリードリンク等 |
受動喫煙対策 | 屋内完全禁煙 |
会社名 | リンクタイズ株式会社 |
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役員 | 取締役会長:高野 真 代表取締役社長:角田 勇太郎 取締役:藤吉 雅春 取締役:上野 研統 監査役:山本 敬二郎 |
設立年月 | 2010年12月 |
資本金 | 5000万円 |
従業員数 | 120名(グループ企業全体) |
本社所在地 | 〒106‒0044 東京都港区東麻布1‒9‒15 東麻布一丁目ビル2F |
事業内容 | 出版事業/デジタルメディア事業/イベント事業 |
主要取引先 | 株式会社電通/株式会社博報堂DYメディアパートナーズ/株式会社ADKホールディングス/グーグル合同会社/株式会社サイバー・コミュニケーションズ/デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社/株式会社サイバーエージェント/株式会社朝日広告社/株式会社日本経済広告社/リシュモンジャパン株式会社/株式会社オカムラ/株式会社リンクアンドモチベーション/アクセンチュア株式会社/株式会社ビズリーチ/株式会社オリエントコーポレーション/ウイングアーク1st株式会社/トヨタ自動車株式会社/キヤノン株式会社/住友商事株式会社/ヤフー株式会社/凸版印刷株式会社/株式会社プレジデント社 他 |