弊社について
「一人ひとりの可能性を切り拓き、自分らしく生きる社会を作る」。
NEWONEはこのミッションのもと、企業研修や組織開発コンサルティングを通じて“人が変わるきっかけ”を創ってきました。
2017年の設立以来、「一人でも多くの人が仕事を楽しい、人生が充実していると感じる世の中を作りたい」という想いを胸に、エンゲージメント向上支援をテーマに人材育成・組織開発に取り組んでいます。
この度、新たに立ち上げる【戦略ソリューション部】のコアメンバーとして参画いただける方を募集します。
顧客課題に寄り添い、提案からプロジェクト組成までを担う中核人材として、部門の立ち上げフェーズから事業の成長を一緒に推進いただきます。
仕事内容
法人向けの新規営業を中心とした、「戦略ソリューション部」の立ち上げメンバーとして、顧客の課題解決を推進していただきます。
■直近でお任せしたいこと
・BtoB新規営業の推進
・顧客の課題ヒアリングと社内への展開
・課題解決に向けた企画・ソリューション営業
■将来的にお任せしたいこと
・顧客課題に基づいたプロジェクトの組成(研修・コンサル担当者のアサイン含む)
・プロジェクトを通じた課題解決の提案・推進
・部門の拡大・マネジメントと仕組みづくりへの参画
ポジションの魅力
「組織課題の解決」と「事業成長の推進」をテーマに、クライアントとともに新たな価値を創り出すポジションです。
BtoB領域での新規営業からスタートし、課題ヒアリングやソリューション企画を通じて、クライアントの経営・人材開発課題に深く入り込みます。
将来的には、社内の研修・コンサルタントメンバーを巻き込み、プロジェクトを組成・リードしながら、クライアントの変革を共に推進していただきます。
立ち上げ期ならではのスピード感と裁量の大きさがあり、単なる営業にとどまらず、「営業 × 企画 × プロジェクトマネジメント」を兼ね備えたキャリアへと広げていけるチャレンジングなポジションです。
応募資格
■必須要件/スキル(いずれかに該当)
・無形商材の法人営業経験 5年以上
・顧客課題を基にした企画提案型営業の経験
■歓迎要件/スキル
・ソリューション営業、プロジェクトマネジメントの経験
・新規事業や新サービスの立ち上げ経験
・人材育成・組織開発領域への関心
求める人物像
- 立ち上げフェーズを楽しみ、主体的に仕組みづくりに取り組める方
- 顧客に深く入り込み、課題解決に本気で向き合える方
- チームメンバーと切磋琢磨しながら、共に成長していける方
- 変化の速い環境で挑戦を楽しめる方
職種 / 募集ポジション | 【人事コンサルティング・研修の新規営業】新規営業チームの立ち上げメンバーを募集します |
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雇用形態 | 正社員 |
給与 |
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勤務地 | <アクセス> 東京メトロ日比谷線「虎ノ門ヒルズ駅」A2番出口より徒歩2分 東京メトロ銀座線「虎ノ門」駅より徒歩7分 |
勤務時間 | 9:00~18:00(休憩1時間) ※フレックスタイム制 ※週2回の出社、それ以外は在宅勤務可 |
休日 | 年間123日 (内訳) 完全週休二日制 土曜 日曜 祝日 夏期3日 年末年始6日 有給休暇(※初年度はご入社日により適用される日数が異なります) リフレッシュ休暇(10年勤続者を対象) |
福利厚生 | 慶弔見舞金制度 住宅手当 歓送迎会の費用会社負担 飲み会・ランチ補助(各種規定あり) チーム単位のキックオフ飲み会・打ち上げの費用会社補助 オフィスグリコ設置 自動販売機設置 ウォーターサーバーの設置 慰労会の家族等1名まで無料招待 慶弔金規程あり 中小企業退職金共済(入社2年経過後から加入) 社員教育費負担 退職金制度※勤続2年経過後に適用※ 表彰制度 |
加入保険 | 健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険 |
受動喫煙対策 | 屋内全面禁煙 |
会社名 | 株式会社NEWONE |
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代表取締役社長 | 上林 周平 |
取締役 | 葛西 健一郎 近藤 成志 塩島 義浩 |
監査役 | 小谷 薫 漆山 伸一 大濱 正裕 |
所在地 | 〒105-0001 東京都港区虎ノ門3丁目4−7 虎ノ門36森ビル9階 <アクセス>虎ノ門ヒルズ駅より徒歩2分、虎ノ門駅より徒歩7分 |
事業概要 | ・コンサルティング ・企業研修・組織開発 ・テクノロジーサービス ・人事向けスクール |
資本金 | 1,000万円 |
従業員数 | 68名(2025年1月1日現在アルバイト含む) |
関連会社 | 株式会社シェイク(https://shake.co.jp) 事業:企業向け人材育成 代表:吉田 実 |
主な取引先 | エイベックス株式会社、AGC株式会社、カゴメ株式会社、株式会社カカクコム、コクヨ株式会社、株式会社主婦と生活社、ソフトバンク株式会社、TIS株式会社、株式会社デンソー、奈良市役所、日本製紙株式会社、独立行政法人 日本貿易振興機構、株式会社バンダイナムコオンライン、東日本電信電話株式会社、三菱地所ホーム株式会社、森永製菓株式会社(順不同) |