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IT人材育成・新卒/中途採用担当

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日本生命保険相互会社 の求人一覧

募集要項

■職務概要
本部のIT人材採用・育成の要として、多様なステークホルダー(社内の各部門や外部エージェント等)と連携しながら、IT人材の採用・育成を推進していただきます。
・本部のIT人材戦略の立案と実行(含、PDCA)
・その他、IT人材の育成業務(人材開発)にも携わっていただきます。

■職務詳細
・IT人材の要件定義。各部門担当者や責任者と適宜対話し、人材に関する要件をタイムリーにアップデート(対エージェント、対社内)
・部門ニーズを把握したうえでの採用計画策定 
・優秀なIT人材を採用するための効果的かつ効率的な広報(含、採用イベントの企画運営・採用コンテンツの作成)
・採用手法の検討・一連の活動に対する KPI 管理および報告
・採用業務に伴う人材紹介会社対応 ・面談日程調整対応 ・採用関連データの分析など

■組織概要
IT人材採用・育成チームは2025年度新設され、2名が所属しております。今回は、チームの課長のもと、課長を補佐しチームを牽引するポジションです。

■成長機会・キャリアパス
世界各国の生命保険会社の中でもトップクラスの生命保険会社にて、当社IT・DXを支える人材を採用・育成する業務となります。
IT人材の獲得競争が激化する中、多様で多彩な人材獲得に向けて、採用・育成戦略を具現化する担当者としてのスキル専門性を高めることができます。
また、IT部門の組織・人材運営に関する知見・企画立案ノウハウを形成することで、IT部門での企画・運営をするキャリアパスも想定されます。

■社風
組織の風土は活気があり、コミュニケーションが闊達な職場です。先輩職員も面倒見がよく、温かみのある会社です。

■採用担当からのメッセージ
中長期的に企業成長を求める中で、当社にはない経験や考え方をもつ方を積極的に採用したいと考えています。是非皆様の新たな挑戦をしたいという気持ちを面談の中で伺えたらと思っています。

・2025-170G

応募資格/応募条件

■必須要件
・ご応募時点で社会人年次6年目以上14年目未満の方
・事業会社での採用業務、社員教育や人材育成、キャリア形成支援業務のいずれかを経験

■歓迎要件
・人材紹介会社でのRA・CA両面経験もしくはRA経験
・社内外の変化や組織に感度高く反応し、課題解決に向けて主体的に周囲を動かせる方

■最終学歴
大学院、大学

※学部・学科不問、性別不問、国籍不問

職種 / 募集ポジション IT人材育成・新卒/中途採用担当
雇用形態 正社員
契約期間
期間の定め無
給与
非公開
 
勤務地
  • 105-0013  東京都港区浜松町2-3-1 日本生命浜松町クレアタワー
    地図で確認
最寄り駅:浜松町駅
転勤:当面なし
備考:国内・海外の全事業所への配属可能性がございます。
   初期配属は東京の事業所です。
勤務時間
労働時間区分:フレックスタイム制
就業時間帯:原則として9:00~17:00(コアタイム:10:00~15:00)
所定労働時間:7時間
休憩:1時間
時間外労働:有
休日
年間休日数:120日
休日休暇形態:完全週休2日制(土日祝)
年間有給休暇:21日(入社初年度は入社日に応じ3日~21日)
福利厚生
有給休暇(夏季休暇・年末年始休暇を含む)、リフレッシュ特別休暇、
ライフサポート休暇、産前産後休暇、配偶者出産休暇、妊産婦休暇、
妊産婦健診休暇、傷病特別休暇、介護休暇、看護休暇、結婚休暇 等
加入保険
・健康保険
・厚生年金
・雇用保険
・労災保険
受動喫煙対策
屋内全面禁煙
試用期間
なし
その他制度
退職金制度、社宅制度、各種福利厚生施設、社内預金制度、社内財形制度、社内保険制度 等
募集部門
IT・デジタル部門
会社情報
会社名 日本生命保険相互会社
本社所在地
東京本部 : 〒100-8288 東京都千代田区丸の内1-6-6
本  店 : 〒541-8501 大阪府大阪市中央区今橋3-5-12
代表取締役社長
朝日 智司
創立
1889年7月4日
従業員数
68,072名(うち内務職員20,135名)
※数値は2024年3月末時点
業務の概要
【生命保険業】
・生命保険業免許に基づく保険の引受け
・資産の運用
 ・貸付業務
 ・有価証券投資業務
 ・不動産投資業務
 
【付随業務・その他の業務】
・他の保険会社その他金融業を行う者の業務の代理または事務の代行
・債務の保証
・投資信託の販売
・確定拠出年金制度における運営管理業務
事業所
支社等 108
営業部 1,466
海外事務所 3
代理店* 19,162
※1「代理店数」には、銀行等の金融機関代理店等を含みます。
※2   数値は2024年3月末時点

子会社等
保険および保険関連事業 21社
資産運用関連事業 60社
総務関連事業等 11社
※数値は2024年3月末時点