【キャリアクライシスとは】キャリア確立期に陥りがちな落とし穴

【キャリアクライシスとは】キャリア確立期に陥りがちな落とし穴

目次

  1. キャリアクライシスとは?
  2. キャリアクライシスが起こる場面とは
  3. 転職によるキャリアクライシス
  4. キャリアクライシスを回避するためには
  5. 自らのキャリアを見つめ直そう

圧倒的につながる「HRMOS(ハーモス)労務給与」

ハーモス労務給与は、となり合った業務をつなげ、労務・給与業務がラクになるシステムです。勤怠データからの給与自動計算、給与通知・年末調整書類のカンタン作成など、労務給与業務がシステムで完結し、効率化につながります。

詳しく見る
圧倒的につながる「HRMOS(ハーモス)労務給与」

終身雇用制度の崩壊と共に、日本でも転職することはもはや珍しいことではなくなってきました。
そこで気を付けるべきなのが「キャリアクライシス」です。
それまで培ってきたキャリアを失いかねない"危機"とは、どのようなものなのでしょうか。

本記事で詳しく解説します。

キャリアクライシスとは?

キャリアクライシスとは、経歴(carrier)と危機(crisis)の2つの言葉を組み合わせた造語で、社内でこれまで培ってきたキャリアの価値がなくなってしまうことを意味します。
例えばプログラミング技術を生業にしてきたという場合に、プログラミング用語の時代変化によって今まで使っていた技術が時代遅れになってしまい、これまでの経歴が通用しなくなってしまうといったという事態を指す言葉です。

キャリアクライシスが起こる場面とは

キャリアクライシスの要因には様々なものが挙げられます。

技術革新はまさにその代表例と言えるでしょう。他にも、会社が事業や製品から手を引いてしまう、グローバル化の波で海外に移転してしまうといった事態も原因となりえます。
近年ではAI化によるキャリクライシスが指摘されています。
コンピューターに仕事を取って代わられてしまう可能性は、もはや単純な手作業だけではありません。
より複雑な作業、あるいは認知能力を必要とする仕事領域にまで、AIは進出しようとしているのです。

転職によるキャリアクライシス

キャリアアップのために行った転職が、キャリアクライシスの原因になってしまったというケースも珍しくありません。

転職が当たり前になった現代日本では、会社の倒産や家庭の事情などネガティブな理由ではなく、能力の向上や待遇アップといったポジティブな理由で会社を移る人も多くいます。
しかし転職によって常にこれらの希望が叶う訳ではありません。
人によっては転職しては待遇に不満を持ち、また転職してしまう、その繰り返しによってキャリアを細切れにしてしまい、結果自身の人材価値を下げてしまうのです。

キャリアクライシスを回避するためには

キャリアクライシスに陥らないためには、自身の人材価値を上げることが重要になります。
また、自身の仕事を取り巻く環境にアンテナを張り、状況を分析することも役に立ちます。

自らのキャリアを見つめ直そう

キャリアクライシスは特別なことではなく、誰にでも起こり得る事態です。
アメリカで提唱されたキャリア理論によると、キャリアクライシスはキャリア確立期である20代後半から30代前半に起こりやすいと言われています。
この時期は自らのキャリアについて不安を抱きやすい時期です。陥りやすい時期や状況を把握し、自らのキャリアを危険に晒さないよう気を配りましょう。

圧倒的につながる「HRMOS(ハーモス)労務給与」

ハーモス労務給与は、となり合った業務をつなげ、労務・給与業務がラクになるシステムです。勤怠データからの給与自動計算、給与通知・年末調整書類のカンタン作成など、労務給与業務がシステムで完結し、効率化につながります。

詳しく見る
圧倒的につながる「HRMOS(ハーモス)労務給与」
ハーモス勤怠 編集部

編集者

ハーモス勤怠 編集部

社会保険労務士法人や企業人事の経験を持つメンバーが中心となって運営しています。ハーモスシリーズの初期設定ガイドや活用事例など、導入企業の実務に役立つ情報を発信しています。現在はハーモス勤怠に加え、ハーモス労務給与の領域についても情報をお届けしています。

最近書いた記事

関連記事

職場に増加する「新型うつ社員」への対策とは?労務管理で求められる3つのこと 労務管理

職場に増加する「新型うつ社員」への対策とは?労務管理で求められる3つのこと

近年、「従業員のメンタルヘルスケア」は、職場における重要課題のひとつとなりつつあります。企業の労務管理に携わっている方であれば、「新型うつ」という言葉をご存じでしょうか。従来のうつとは状況が異なる「新型うつ」は、一見すると甘えや怠けと認識さ…

「連続勤務の上限規制」「法定休日の明確な特定義務」・・・等、労働基準関係法制研究会報告書に見る2026年労基法改正の概要 労務管理

「連続勤務の上限規制」「法定休日の明確な特定義務」・・・等、労働基準関係法制研究会報告書に見る2026年労基法改正の概要

2026年は、労働基準法の大改正年度となる見通しです。昨今、私たちの働き方が目まぐるしく変化する一方、各種労働関係法令の要となる労働基準法については1987年の改正以降大きな見直しが行われていない実態があります。こうした背景に鑑み、現在、労…

コロナウイルス 労働基準法

ランキング