従来からある事業部制ではなく、柔軟組織という新しい形態を採用する会社が増えてきました。
柔軟組織とはどんな組織なのでしょうか。どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。本記事では、柔軟組織について解説していきます。

柔軟組織とは？

柔軟組織とは一般的にプロジェクト単位で形成される組織のことを言います。通常の事業部制を採用しつつも、特定のプロジェクトが発足したときには、それを達成するために必要な人材を各事業部から集めて専用のプロジェクトチームを結成しようとするのが特徴です。
プロジェクトが終了したらチームは解散し、所属していたメンバーは事業部に戻り元のプロジェクトに参画していきます。プロジェクトチームが造った成果物を保守運用していく場合は、それを回収した事業部で新たに専用のチームを作り運営していくことになります。

柔軟組織の良さとは？そのメリット

柔軟組織のメリットの1つが「役割が明確」という点です。プロジェクト単位で人を集めるので、『この人はプロジェクトマネージャー』『あの人は開発メンバー』と、役割を明確にした上で集めることになります。そのため、各々担当の仕事と責任がはっきりしており能力を発揮しやすく、メンバー間の連帯感も生まれやすいという性質があります。

2つ目のメリットが「スキルの上達が速い」ということです。プロジェクト単位ということで、一般よりもスモールチームになりがちです。それゆえにこれまでよりも上流工程など、責任感の強い仕事を経験できる機会となります。これが従業員のスキルアップに繋がるのです。

3つ目のメリットが「顧客の要望に合わせたものを作りやすい」という点です。同じ製品であっても品質や速度など、重視するものは顧客によって様々です。プロジェクト単位での活動のため、そうした顧客の要望に合わせて柔軟な対応をし、質の高い仕事をすることができると言えます。

柔軟組織のデメリット・注意点とは

柔軟組織のデメリットとしてまず取り上げるべきは、「複数の上司が存在する」ということです。
プロジェクト単位でチームが結成された場合、プロジェクト内での上司と、自分が所属している事業部の上司という2人の上司が発生することになります。これにより命令系統が複数存在してしまい、混乱が発生する可能性があります。上司同士で役割分担をしたり、お互いに連携を取るなどの調整が必要不可欠です。

もう一つのデメリットとして「プロジェクトのナレッジが蓄積しにくい」という点があげられます。目的を達成するためにプロジェクトチームがつくられ、目的が達成されれば解散するため、プロジェクト内のナレッジを蓄積にしくいのです。もちろんプロジェクトに参加した各個人のスキルは高まりますし、会社にはナレッジはたまります。しかしやはりチームが解散するという都合上、単発で終わりやすいのです。プロジェクトのナレッジを蓄える専門の部署を用意するなどの対策が必要と言えるでしょう。

時代の変化に合わせ、増加していく柔軟組織

情報伝達技術の発達によって様々な情報が行き交うようになり、変化の速度は早くなっています。また国内だけにとどまらず海外進出をしさらなるシェアの獲得が当たり前になりつつあるなど、会社のあり方も大きく変わってきています。
そのため、従来の事業部制では対応しきれなくなり、柔軟組織にシフトチェンジしていく会社は今後も増えていくことでしょう。

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