目次
企業が持続的に成長し続けるためには、明確なビジョンを示したうえで、中長期的な方針や計画として経営戦略の立案が欠かせません。
また、経営戦略を元に事業分野ごとの方針を示す事業戦略を立てる必要があり、さらにはより具体的な方向性を表すマーケティング戦略や、人事戦略などの策定も必要です。
企業が戦略立案をする際には、フレームワークが多く活用されます。
今回ご紹介する「SWOT（スウォット）分析」も、経営戦略をはじめとしたさまざまな戦略の立案時に利用されるフレームワークの1つです。
本記事ではSWOT分析の概要や具体的な分析の仕方、事例などについて解説します。
hrmos.coSWOT分析とは？ 意味と目的
SWOT分析とは、自社の内部環境と外部環境におけるプラスの要因とマイナスの要因を分類し、現状を分析するフレームワークのことです。
- S (Strengths)：強み – 組織が持つ内部的な強み、競合他社と比較して優れている点
- W (Weaknesses)：弱み – 組織が抱える内部的な弱み、改善すべき点
- O (Opportunities)：機会 – 外部環境における好機、事業成長の可能性がある要素
- T (Threats)：脅威 – 外部環境における脅威、事業運営上のリスクとなる要素
SWOT分析は、企業の強みや課題を的確に把握したうえで、競争力を高める戦略を立案することを目的に用いられる分析手法です。
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SWOT分析の基本概念と4つの要素
SWOT分析は、前述のように内部環境と外部環境を「Strength」「Weakness」「Opportunity」「Threat」の4つの要素に分類します。
Strength（強み）とは
「Strength」は、他社と比較した際に優位に働く自社の強みであり、自社に好ましい影響を与えるプラス要素を指します。
具体的には自社製品やサービスの品質、価格、認知度などにおいて、他社より優位な点が「Strength」に該当します。
また、自社のブランド力や技術力、顧客データ、設備、資金力なども内部環境に該当するものです。
Weakness（弱み）とは
「Weakness」は、「Strength」の対極となるものです。
内部環境における自社や自社製品、自社サービスの弱み、自社に好ましくない影響を与えるマイナス要素が「Weakness」にあたります。
具体的には、品質の低さや価格設定、資金力の不足、技術力の低さなど、他社との競争上不利になる要因や、今後、改善の余地がある課題も「Weakness」に含まれます。
Opportunity（機会）とは
「Opportunity」は、自社や自社製品、自社サービスによい影響を与える、成長のチャンスとなる外部環境の要素です。
具体的には、自社製品や自社サービスに関わる市場の成長や法律の改正、為替の変動、競合他社の衰退などは、自社の利益にプラスの影響を与える外部要素となるでしょう。
また、経済の成長やグローバル化による新規市場の獲得なども、利益拡大のチャンスとなります。
Threat（脅威）とは
「Threat」は、自社にマイナスの影響を及ぼす可能性を持つ外部環境の要素のことです。
例えば、競合他社の成長や新規参入企業の増加による市場競争の激化、経済成長の停滞、原材料価格の高騰などは「Threat」に該当します。
また、政治情勢の変化やテロ、自然災害なども自社の利益を阻害する可能性があります。
外部環境は、自社ではコントロールできない要素ではあるものの、的確な分析をすることでリスクを軽減する手立ても見出せます。
SWOT分析の活用シーン
ここまでSWOT分析の概要を説明してきましたが、実際にはどのようなシーンにおいて活用することができるのでしょうか。SWOT分析の主な活用シーンをご紹介します。
企業戦略の立案に役立つ
SWOT分析を行うと、内部環境と外部環境における自社の強みや課題を明確に把握できるようになります。
市場競争上の利点がはっきりすれば、強みをさらに強化することで競争力を高めることが可能です。
反対に、外部環境における自社の弱みを的確に把握すると、弱点を改善する施策の立案もできます。リスクとなり得る不安要素に備え、できる対策を立てておくことで、将来のリスクによる影響を最小限に抑えることが可能です。
SWOT分析により、自社の立ち位置や外部の影響を正確に把握できることで、より実効性の高い企業戦略を立案しやすくなるのです。
新規事業の検討に活用できる
SWOT分析は、新規事業の立ち上げの際にも活用できます。
内部環境と外部環境を詳しく分析すると、他社と比較した自社の強みや、競合他社に劣っている面、市場の状況などを冷静に把握できます。
分析の結果から、新たな事業分野への進出に勝算があるのかなど、経営判断を行いやすくなります。
また、新規事業の立ち上げ後、将来にどのようなリスクが潜んでいるのか、そのためには今からどのような対策を講じるべきなのか、長期的な計画も立てやすくなります。
マーケティング戦略の策定時
顧客のニーズを満たす製品やサービスを提供するためには、マーケティング戦略の立案が欠かせません。
マーケティング戦略を立てるためには、自社製品やサービス、自社のリソースなど、内部環境の強みや弱みを正確に把握する必要があります。
また、市場のニーズを分析し、製品やサービスを浸透させるチャンスがどこに、どの程度あるのかを把握するには、競合他社の状況も含め、外部環境の機会と脅威を洗い出さなければなりません。
SWOT分析によって自社の強みと外部の脅威を把握できれば、どのような面を強化することで市場価値を作り出すことができるのかが明確となり、マーケティング戦略も立てやすくなります。
組織改革・改善時
SWOT分析は、組織の在り方や仕組みを見直す際にも役立つフレームワークです。
市場の状況や競合他社の動きなど、外部要因を分析すると、市場における競争力を高めるためにはどのような施策が必要になるのかがはっきりします。
また、他社と比較することで自社の強みや弱みを客観的に把握できるようになるでしょう。
そのため、市場での優位性を獲得するために必要となる組織の体制や仕組み、適切な事業規模などの判断がしやすくなります。
コアコンピタンスを見極める
コアコンピタンスとは、他社には真似することができない、その企業の核となる能力のことです。
コアコンピタンスがあることで、企業は市場での優位性を獲得し、市場で成功を収めやすくなります。つまり、自社のコアコンピタンスを見極めることが企業の成長を握る重要なカギとなるのです。
コアコンピタンスの見極めにもSWOT分析は役立ちます。
SWOT分析によって、自社が他社より優位に立っているポイントや自社の強みを洗い出すことで、他社にはない、自社だけのオリジナリティを持つ能力が何なのかを見極めやすくなるのです。
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人事領域におけるSWOT分析
SWOT分析は、経営戦略やマーケティング戦略に限らず、人事領域にも活用できるフレームワークです。
人事戦略
人事戦略とは、組織の目標やビジョンを達成するために行う人材の採用や配置、育成、管理など、人事業務全般に関する戦略のことです。SWOT分析は人事戦略の策定に役立つフレームワークでもあります。
人事戦略においては、社員の能力や業務意欲、部署の人数、人材育成プログラムなどが内部環境の要素となるでしょう。
また、競合他社の人材の状況や少子高齢化による若手労働者の減少状況、社会全体の転職率などは、外部環境の要素となります。
こうした要素を分析することで自社の状況を客観的に把握でき、人事戦略の策定にもつなげやすくなります。
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採用戦略
SWOT分析は、採用戦略にも活用が可能です。
自社に必要な人材を計画的、かつ効率的に採用するための戦略を採用戦略といいます。
少子高齢化により労働力人口が減少している今、採用市場の競争も激化しており、企業の成長のために必要な人材を採用するためには、綿密な計画に基づく採用活動が求められます。
採用戦略を策定する際にもSWOT分析を活用すると、定着率が高い、残業が少ない、従業員エンゲージメントが高いなど、自社の強みが明確になり、求職者に自社の魅力を効果的にアピールできるようになります。
また、SWOT分析により、自社の人事領域における弱みが明確になれば、改善策も実施しやすくなり、従業員がより働きやすい組織の構築に生かせるでしょう。
次の記事では、採用戦略に活用できるその他のフレームワークについてもご紹介しています。
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個人のキャリア分析にも応用可能
ここまで企業の人事領域におけるSWOT分析の活用事例をご紹介してきましたが、SWOT分析は個人のキャリア分析にも応用できるものです。
個人のキャリアパスを考える際、自分の強みや弱み、外部環境の要素を分析することで、自分の能力やスキルをどのような分野で生かすことができるのかを見極めることができます。
また、自分が目指す業界でキャリアを実現するためには、どのような知識やスキル、資格が必要かを把握することにつながり、学習意欲を高めるきっかけにもなるでしょう。
さらに、自身の強みを育てるために必要な学習機会や、弱点を克服するために必要な経験などを見出すこともできるため、より能動的に自己成長のための行動につなげやすくなります。
SWOT分析の具体的なやり方
さまざまなシーンで活用できるSWOT分析ですが、どのような形で分析を進めるのでしょうか。ここでは、SWOT分析のやり方を具体的にご紹介します。
分析の目的を明確にする
まずは、SWOT分析の目的を明確に設定します。SWOT分析による分析内容を十分に活用するためには、目的を明確にすることが、分析結果の活用度を高めるカギとなります。
マーケティング戦略の立案のために行うSWOT分析と、人事戦略の立案のために行うSWOT分析では、強みや弱みになる部分といった内部環境はもちろん、市場や競合他社の状況などの外部環境である機会や脅威も変わってきます。
そのため、何のためにSWOT分析をし、分析結果をどのように活用したいのかが明確に定まっていない場合、SWOT分析をしても結果を十分に活用することはできません。
SWOT分析を行う際には、何より、目的を明確に設定し、分析チーム内で目的意識を共有しておくことが重要です。
情報収集と現状把握を行う
目的を設定したら、分析を行い、現状を把握するために必要な情報を収集します。
SWOT分析では、多角的な視野から自社はもちろん、自社を取り巻く外部環境も見つめることになるため、広範囲の情報収集が必要です。
SWOT分析の目的によっては、財務諸表や顧客データなどの内部データ、視聴調査レポートや業界動向など、外部情報の収集も必要になるでしょう。
SWOT分析の精度を高めるためには、信頼性の高い情報を選び取ることも欠かせません。
4つの要素を抽出・整理する
収集した情報を元に「Strength」「Weakness」「Opportunity」「Threat」の4つの要素に分け、整理をしていきます。
SWOT分析では、一般的に外部環境の要素である「Opportunity」と「Threat」の分析から解析するケースが多くなっています。
なぜなら、自社内の要素は、市場の動きや他社の状況など、自社を取り巻く外部環境の影響を受ける可能性があるからです。
外部環境の分析後は「Strength」と「Weakness」の内部環境の要素について整理し、分析をします。
SWOT分析をする際には、紙面を4分割し、左上に「Strength」、右上に「Weakness」、左下に「Opportunity」、右下に「Threat」を記載するテンプレートを使用するとまとめやすくなります。
「強み」の見つけ方
「強み」とは、自社の誇れる部分であり、他社と比較して優位性を持つ部分のことです。
具体的には、高い技術力や認知度、ブランド力、マーケティング能力、集客能力、販売ルート、資金力、豊富な労働力、充実した設備などが強みに該当します。
強みは自社のコアコンピタンスになる部分でもあり、強みを明確に把握することで、企業の成長スピードを高めることも可能となります。
強みを見つけるためには、内部の視点だけでなく、顧客目線で分析することが重要です。
売上が高いものは顧客から高い評価を受けているものであり、売上上位の製品やサービスに対して行った顧客アンケートの情報なども利用すると、自社の強みを見い出しやすくなるでしょう。
「弱み」の見つけ方
「弱み」は「強み」とは異なり、競合他社と比較し、自社内に不足している部分です。
例えば、他社と比べて品質が劣っている場合などは、技術力が不足している可能性があります。また、価格が高い点、設備が不十分な点、人材が不足している点、認知度が低くブランド力が弱い点なども、弱みとなります。
弱みを見つける場合は、社員の声も参考にするとともに、顧客目線でも考えるとよいでしょう。
価格が高い点については、内部目線の場合、品質が高いから当然のことと思うケースもあるかもしれません。
しかし、顧客目線で考えれば、価格差ほど品質に差が感じられないために他社の製品を選んでいる可能性もあるのです。
弱みを見つける際には、顧客目線で考えることのほか、現在の視点だけでなく、将来、不安要素になり得る点についてもリストアップしておくとよいでしょう。
「機会」の見つけ方
「機会」とは、自社にとってチャンスになり得る要素です。
例えば、同じ商品やサービスを提供している競合他社が少ない、自社の商品やサービスの市場ニーズが高まっているといった場合などは、機会に該当します。
また、経済状況や社会情勢など、業界だけにとどまらず、より広い視野で状況を把握することも大切です。
機会を見つけるためには、客観的な視点に立ち、外部から自社を見つめることが重要です。
第三者の目線から、自社が業界や市場においてどのようなポジションにあるのかを、冷静に見極めるようにしましょう。
「脅威」の見つけ方
「脅威」とは、自社にとってマイナスの影響を与え得る外部要素のことです。
具体的には、法律の改正による市場の縮小、経済状況の悪化、競合他社の成長などが脅威に当てはまります。脅威を見つけるためには、広く全体的な視点で社会や経済状況を把握するだけでなく、自社の成長の障害となり得る要素を見極める、マクロの視点からの考察も重要です。
外部要素である脅威は、自社だけではコントロールしにくいものであり、脅威を把握しても排除できないケースが少なくありません。
しかし、脅威を事前に把握しておくことでリスクを低減させることはできます。リスクを最小限に抑える意味でも、脅威をしっかり把握しておくことが重要です。
クロスSWOT分析で戦略を導き出す
クロスSWOT分析とは、「Strength」「Weakness」「Opportunity」「Threat」の4つの要素を掛け合わせ、戦略立案や意思決定の方向性を導くためのフレームワークです。
SWOT分析は現状の分析に役立ちますが、分析結果を施策に落とし込むには、クロスSWOT分析を活用することが効果的です。
また、クロスSWOT分析は、SWOT分析の要素を用いて分析する手法です。
そのため、SWOT分析時に丁寧に4つの要素をリストアップできていない場合、策定できる戦略の精度が落ちてしまう点に注意しなければなりません。
積極的攻勢戦略（SO戦略）
「Strength」と「Opportunity」を掛け合わせることで、自社や自社製品・サービスの強みを生かし、新たなチャンスを捉えて、企業の成長を目指す戦略です。
自社の強みとして技術力の高さがある場合などは、市場が成長傾向にある分野に参入することで、高い技術力を生かし、新たな市場を開拓できる可能性があります。
また、自社の強みが質の高さであれば、市場ニーズの高い商品の生産を拡大し、積極的にPR活動をすることで認知度を高め、より利益を高められる可能性があります。
差別化戦略（ST戦略）
「Strength」と「Threat」を掛け合わせると、自社の強みを生かすことで、自社にとって脅威を回避・打ち消す戦略です。
競合他社との差別化につながる独自の技術やサービスを強化することで、業界内での優位性を維持できます。
また、ブランド力がある企業であれば、新たな企業の参入という脅威があっても、認知度と信頼性を武器に自社の優位性を維持できる可能性があります。
段階的施策戦略（WO戦略）
「Weakness」と「Opportunity」を掛け合わせ、弱みを補いながら新たな機会を活かす戦略です。
例えば、生産能力が不足していて市場ニーズに応えきれていない場合、生産工程の見直しや設備投資を進めることで機会の最大化が図れます。このように、課題を段階的に解消しながら成長のチャンスを掴むことが狙いです。
専守防衛戦略（WT戦略）
「Weakness」と「Threat」の掛け合わせにより、リスクの最小化を図る防御的な戦略です。
例えば、自社の認知度が低く、市場も縮小傾向にあるような製品やサービスを提供している場合などは、その事業から撤退し、市場のニーズが大きな分野に進出するという方針を検討してもよいでしょう。
こうした判断により、専守防衛戦略は、最悪の事態を避け、脅威による被害を最小限に抑える戦略だといえます。
SWOT分析の具体例
SWOT分析はさまざまなシーンで活用されています。実際にSWOT分析を活用した事例をご紹介します。
熱海市
かつて多くの観光客でにぎわっていた静岡県熱海市は、バブル経済崩壊後に観光客が激減し、衰退の一途をたどっていました。
しかし、東京から新幹線で1時間以内でアクセスできる立地のよさ、温泉、海といった観光資源を「強み」として捉えた熱海市は、SWOT分析も活用しながら、観光再生に取り組んでいます。
例えば、日本のインバウンド需要拡大という「機会」を得ながら海外に向けたブランドイメージができていないという「弱み」には、海外出身のインフルエンサーを熱海に招くといった施策を実施しています。
観光地の地域間競争という「脅威」に対しては熱海市で見られる四季折々の花を生かしたコンテンツを拡充し差別化を図っています。
このようにSWOT分析を用いて、熱海市は時代や価値観の変化に対応した観光基本計画を策定し、観光客の呼び込みに成功しています。
日本のトップスポーツ
経済産業省による「第2期スポーツ未来開拓会議」では、SWOT分析を用い、日本のトップスポーツの特徴を次のように分析しています。
まず、学校体育を中心とした選手の育成システムは「強み」であるものの、欧米と比べてスタジアムやアリーナなどはまだ質が高いとはいえず、経営人材も不足している点は「弱み」であるとしています。
そのうえで、スポーツの成長産業化の「機会」はあるものの、放映権・配信権ビジネスの遅れなどスポーツ自体の価値換算手法の未成熟さが「脅威」とされています。
これらの課題に対応するため、スポーツ経営を支える人材の育成が急務とされ、「スポーツ経営大学院構想」が提案されています。
トヨタ自動車の事例を活用したSWOT分析
日本を代表する企業である、トヨタ自動車株式会社を例にSWOT分析をしてみましょう。
トヨタ自動車の場合、高いブランド力や生産能力、資金力などが「強み」になり、北米市場での収益低下や、リコール問題などによるブランドイメージの低下などが「弱み」になります。
一方で、「機会」としては、新興国での市場の拡大や、自動運転技術の進展があり、「脅威」には日本国内の人口減少による市場の縮小、他業種からの参入による国際競争の激化、環境規制の強化などが挙げられます。
これらの分析結果を踏まえると、高いブランド力や生産能力を生かした新興国でのシェア拡大や、自動運転への積極的な資金投資、IT企業などへの投資による技術力の確保などの戦略が見えてきます。
SWOT分析を成功させるためのポイント
SWOT分析を成功に導く可能性がある5つのポイントをご紹介します。SWOT分析を進める際には、次の点に注目するようにしましょう。
客観的な視点を持つ
SWOT分析をする際には、バイアスを排除し、客観的なデータなどに基づいた分析を行うことが重要です。
なぜなら、分析に主観が入ってしまう場合、無意識のうちに自分が導きたい方向に寄せた要素ばかりを収集してしまう可能性があるからです。
適切な戦略を導くためには、複数の視点を取り入れることが重要です。たとえば、外部の協力者を招いたり、社内でも異なる部署・立場のメンバーを巻き込んだりすることで、分析の精度を高められます。
また、分析メンバーの構成も、年代、性別、国籍、嗜好などの多様性を意識することで、より広範な視野からの洞察が得られるでしょう。
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具体的かつ簡潔に記述する
4つの要素をリストアップする際には、抽象的な表現は避け、できるだけ具体的に、現実に沿った内容を簡潔に記述することが大切です。
抽象的な表現では、戦略や施策に結びつけるのが難しくなるため、実際の状況や数値に基づいた記述を心がけましょう。
分析はあくまで目的達成の手段であり、実効性のある戦略につなげることが最終的なゴールです。そのため、数値で表現できる項目は、可能な限りデータを活用するのが効果的です。
優先順位づけ
SWOT分析を行うと、課題や取り組むべき事項、改善案、戦略などが多数生まれる場合もあります。
しかし、どんな企業であっても、資金や人員、能力には限りがあるはずです。そのため、すべての項目に同時に取り組むのは現実的ではありません。
限られたリソース（資金・人員・時間）の中で最大の効果を出すには、戦略や対策に優先順位をつけることが欠かせません。
緊急性、重要性、影響度などを指標に、目的に照らして最も効果的なアクションから着手するようにしましょう。
時間軸の考慮
外部環境である「機会」と「脅威」は、自社の努力だけでは変えられない、経済や法律、社会動向などに左右され、時間の経過とともに変化します。
例えば、少子高齢化によりターゲットとなる層の規模は変化したり、テクノロジーの進展で競争環境が一変したりするケースもあります。
そのため、SWOT分析をする際には、今の視点だけで分析を行うのではなく、社会状況や市場、トレンドの変化など、時間軸も予想しながら分析を行うことが大切です。
また、戦略を立てる際にも、短期的なものだけでなく、中期、長期の視点を取り入れることも忘れないようにしましょう。
定期的な見直し
前述のように、外部環境は時間とともに変化するものです。
また、VUCAの時代ともいわれる現在は、トレンドの変化も早く、SWOT分析を行っても短期間のうちに状況が変化する可能性があります。
そのため、SWOT分析は一度行ったらそれで終わるのではなく、継続的な見直しが必要です。
分析内容を定期的に見直し、変化の要因を分析することで、より現在の状況に即した的確な対策を実施することができるとともに、将来に向けた計画の精度も高めることができるでしょう。
他の分析ツールとの違いや併用方法
SWOT分析以外にも、外部環境などを分析するために活用される分析法があります。
それぞれの分析法との違いや、SWOT分析との併用方法などについてご説明します。
PEST分析との組み合わせ
PEST分析とは「Politics（政治）」「Economy（経済）」「Society（社会）」「Technology（技術）」の4つの視点から、外部環境を分析する手法です。これらの要素は、いずれも企業にとって「機会」または「脅威」となり得ます。
両者は「脅威」や「機会」を見極める点は同じですが、SWOT分析では内部環境の「強み」や「弱み」も分析するという点で違いがあります。
PEST分析では外部環境をより多角的に分析できるため、SWOT分析での外部環境を見極める前段階としてPEST分析を用いるとよいでしょう。
3C分析との連携
3C分析とは「Customer（市場・顧客）」「Competitor（経済）」「Company（自社）」の3つの視点から、自社の経営環境を分析する手法です。
3つの視点から分析することで、自社が置かれている状況を客観的に分析できるようになるため、SWOT分析で強みや弱みをより具体的に抽出しやすくなります。
また、3C分析は、自社だけでなく、業界全体の構造や競合の動きも視野に入れられるため、市場分析や事業戦略の方向性を明確にしたい場合に、SWOT分析と組み合わせると相乗効果が期待できます。
バリューチェーン分析の活用
バリューチェーン分析とは、商品やサービスが、顧客に届くまでの一連のプロセスを分解し、どこで、どのように付加価値を生み出しているのかを評価する分析手法です。
この分析により、大きな付加価値を生み出している過程や、改善余地のある活動を特定できるため、経営資源をどこに配分すべきかを見極めることができます。
SWOT分析にバリューチェーン分析を組み合わせることで、内部環境をより詳細に分析できるようになり、自社の「強み」や「弱み」の把握精度が高まります。より効果的な戦略を立てられるようになります。
まとめ
SWOT分析は、自社の強みや弱み、機会、脅威など、ビジネスに影響を与えるさまざまな要素を4つに区分し、自社が置かれている状況を客観的に把握できる分析手法です。
しかしながら、SWOT分析を行うだけでは、十分ではありません。
SWOT分析でリストアップした各要素を組み合わせるクロスSWOT分析を行い、目的に応じた戦略を立案し、実行するまで継続して行うことが重要です。
また、ビジネスを取り巻く環境は逐次変化しているため、定期的に分析内容を見直すことも忘れないようにしましょう。
SWOT分析を人事戦略に役立てるために
SWOT分析は人事戦略の立案時にも活用できる分析手法です。
経営戦略や事業戦略を実現するためには、まずは、自社の人材や競合他社の状況などの現状分析が欠かせません。
その際に有用なのが、タレントマネジメントシステムです。従業員一人一人のスキルや属性、経験などを一元管理でき、戦略的な人材活用を支援します。
HRMOSタレントマネジメントには、従業員を多面的に分析する機能や、条件に合った従業員を検索できる機能、組織変更のシミュレーション機能なども付与されており、質の高い人事戦略の立案と実現を可能にします。
人事戦略の立案時には、HRMOSタレントマネジメントの導入もご検討ください。
