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こんにちは。「HRMOS（ハーモス）タレントマネジメント」のHRMOS TREND編集部です。
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従業員のスキルアップが、個人のメリットにつながるだけでなく、企業にとっても必要といわれるのはなぜなのでしょうか。本記事では、従業員のスキルアップによって得られる企業側のメリットや具体的な従業員のスキルを高める方法について解説します。また、さまざまな業務に役立つビジネススキルも紹介しますので、従業員の人材育成計画を練るうえでの参考にしてください。
hrmos.coスキルアップとは？
スキルアップの意味
スキルアップとは、研修や学習を通じて個人の能力を高めることです。スキルアップの対象は幅広く、知識や技能だけでなく、マインド面の向上もスキルアップの定義に含まれます。業務に直結するスキルが向上すれば、組織の生産性も上向きます。また、関連するスキルを取得することで仕事の対応幅も広がるでしょう。従業員のスキルアップを促進することは、企業の競争力アップにつながります。
スキルアップとキャリアアップとの違い
混同されやすいキャリアップとの違いですが、キャリアップとは、より高い能力や専門性を身に付けて役職や地位を上げることです。代表的な例が、組織内で管理職に昇格したり、転職してより高度な専門職に就いて年収を上げたりすることです。自らの専門性を武器に独立して起業するパターンもあるでしょう。キャリアアップは、自分が理想とする働き方を主体的に叶える手段のひとつといえます。これに対し、スキルアップはあくまでもひとまず仕事に必要なスキルの向上を目指すものです。
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スキルアップのメリット【従業員が得られるメリット】
企業が従業員をスキルアップさせるうえでは、まずはスキルアップによって社員個人が得られるメリットを理解しておくことが肝心です。個人のメリットが結果的に企業のメリットへとつながってくるためです。スキルアップに励むことで従業員が得られる主なメリットは次の3つです。
1.アウトプットの質が向上する
まず、仕事に必要なスキルを身に付けることで、仕事への理解力や対応力がアップし、アウトプットの質が向上します。より短時間で効率的に仕事を推進できるようにもなるでしょう。営業職の場合は、クライアントの課題をスムーズに解決できるようになることで相手からの評価が上がり、商談の成功にもつながります。
2.対応できる仕事の幅が広がる
スキルアップすることで対応できる業務の種類も増えます。任せてもらえる仕事の幅が広がり、先輩社員が担当するワンランク上の業務をサポートできるようにもなるでしょう。既存のチームや部署を超えて活躍できる可能性も高まります。
3.モチベーションが向上する
業務のアウトプットの質が向上し、対応できる仕事の幅も広がれば、おのずと上司からの評価もアップします。良い仕事をして評価もされれば承認欲求が満たされ、モチベーションは向上します。より一層組織に貢献してさらに高い評価を得ようというように好循環が生まれていきます。組織内での居心地も良くなるでしょう。
hrmos.coスキルアップのメリット【企業が得られるメリット】
従業員のスキルアップを促進することで、結果的に企業が得られるメリットは次の3つです。
1.企業の生産性が向上する
まず、従業員一人ひとりのスキルが上がれば、企業全体の生産性も向上します。より短時間で業務を完了できたり、業務に付加価値を生み出したりできるためです。また、やる気のある社員が増える分だけアウトプットの品質も高まり、顧客満足度もアップしていきます。新規顧客やリピーターの獲得にもつながるでしょう。つまり、残業時間を削減しながらも高い利益を出せる競争力の高い組織へと成長できます。
2.離職率の低下につながる
従業員のスキルアップ促進は人材の定着にも寄与します。自分の成長をサポートしてくれ、さらにその頑張りを昇給や昇進という形で報いてくれる企業に従業員は愛着を持ちます。そのうえで、企業のビジョンにも共感していれば、あえて自社を離れる必要はなくなるでしょう。スキルアップを促進するとそれを武器に転職されてしまうのではと心配する人事担当者もいるかもしれませんが、実際には人材の定着に効果的です。
3.企業のイメージが上がる
従業員のスキルアップに力を入れていることは、対外的なアピール材料にもなります。最も効果的なのは求職者に対してです。社員のスキルアップを促進している企業ならばぜひ入社したいと思う求職者は多いでしょう。入社後に大きく成長したいと考えるモチベーションの高い人材を集められる効果も期待できます。
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従業員がスキルアップを図る方法と課題
従業員のスキルアップの方法には、個人による自己啓発と企業側が実施する方法との2つがあります。個人で取り組んでもらえれば、企業としては費用はかかりません。しかし、個人にスキルアップを一任することには課題もあります。ここでは、企業の人事担当者に向けて個人がスキルアップを図る方法とその際の課題について解説します。
1.隙間時間で勉強する
まずは、通勤時間や就寝前など、隙間時間に勉強する方法です。例えば、移動中の電車内でイヤホンから英語を聞いたり、スマホのアプリで学習をしたりする方法が当てはまります。毎日10分でもコツコツと勉強することでスキルアップを図ることは可能です。ただし、自分で高いモチベーションを維持できる人や地道な努力を積み重ねられる従業員に限られるでしょう。従業員全体のスキルアップの底上げを期待するのは難しいといえます。
2.休日にスクールに通う
土日など、仕事がない日にスクールに通って、資格を取得したり技能を磨いたりする方法です。ただし、スクールに通うのにはお金がかかります。資格によっては数十万円の出費になってしまう場合もあり、そうなると個人には大きな負担です。金銭面がハードルになって資格取得に踏み切れない場合もあるでしょう。
3.副業をする
勤め先が許可している場合には、副業によってスキルアップすることも可能です。副業は政府も推奨しています。また、クラウドソーシングサービスの充実によって個人がスキルを生かして収入を得られる環境が整備され始めています。ただし、企業側からすると、副業が忙しくなり本業をおそろかにされる、そのまま独立されてしまうなどのリスクが懸念されます。
従業員をスキルアップさせる方法
従業員個人の自己啓発でスキルアップを図ることも可能です。しかし、従業員の経済的な負担の軽減、社内全体のスキルの底上げ、自社へのエンゲージメント向上という3つの観点においては、企業側が率先してスキルアップをサポートするほうが望ましいといえます。企業側が従業員をスキルアップさせる方法はさまざまですが、ここでは特に代表的な6つの施策を紹介します。
1.OJT
OJTとは、（On the Job Training）の略で、入社後に企業内で行われる社員教育法のひとつです。職場の先輩や上司が後輩や部下に対して、具体的な実務を通じて仕事に必要な知識やスキル、ビジネスマナーなどを指導するものです。OJTには大きく4つのメリットがあります。1つ目に、実務を進めながらスキルアップを図れるため、時間的・コスト的に効率的です。2つ目に、OJTを通じて、先輩や上司と後輩や部下との間に人間関係も構築されます。3つ目に、社員一人ひとりに対して行われる方法であるため、個人の知識・技能レベルに合わせて個別的に教育できます。最後の4つ目に、相手に教えるという経験によって教える側の上司や後輩のスキルアップにもつながります。
ただし、OJTにはデメリットも存在します。例えば、教える側のスキルや熱意によってクオリティに差が出やすい、忙しい部署の場合はOJTの導入によって上司や先輩に負担がかかり長時間労働を招いてしまうといったことが懸念されますので、次のOff-JTもバランス良く取り入れていくのが望ましいでしょう。
2.Off-JT
Off-JTとは、「Off The Job Training」の略で、通常の業務を離れて行う各種研修のことです。Off-JTは大きく3つに分類されます。1つ目は、新入社員研修、管理職研修、役員研修といったように特定の階層を対象に横断的に行うものです。2つ目は、営業や開発、生産といったように組織を縦割りにして各部門に必要な専門的スキルを教育していくものです。最後の3つ目は、階層や部署に関係なく、すべての社員が学ぶべき知識や技能を課題別に習得させるものです。例えば、コンプライアンスやメンタルヘルス、個人情報保護、パワハラ・セクハラといった特定のテーマに沿って全員が知識やスキルを身に付けます。2つ目と3つ目については、社外から専門家を呼んで実施することが多いでしょう。
Off-JTのメリットは、特定の階層や部門に共通する知識やスキルを同時に複数人に、同じ内容で教育できる点です。また、社内外の専門家から、通常業務や自己啓発では得られないレベルの情報や知識を得られるのも利点です。さらに、階層別教育などでは部門を超えて同じ職位の社員が集まり、交流を深められます。そこで構築された人脈や情報交換が職場に戻ってからの実務に生かされることも少なくありません。切り分けて行うのではなく、OJTや個人での自己啓発と連動させることで効果アップが期待できます。
3.ジョブローテーション
社内で複数の職種や部門を経験させることも社員のスキルアップの代表的な手法です。職種や部署によって必要なスキルは異なるため、ジョブローテーションによってスキルアップを図れます。総合職の社員を対象に、将来ゼネラリストとして活躍できる人材を育成する目的で実施される狙いがあります。ただし、引継ぎの手間や新しい職場でのフォローの工数が発生するのがデメリットです。そのため、社員数が多く、比較的規模の大きな企業で導入されるケースが多いでしょう。
4.e-ラーニング
パソコンやタブレット上で学習できるe-ラーニングを導入する企業も増えています。e-ラーニングのメリットは集合研修と比べて人件費を抑えて社員のスキルアップを図れる点です。会議室を押さえたり、講師を確保したりする必要はなく、個人のペースで学習を進められます。在宅勤務時にも学習を継続できるのもメリットです。広義の意味では、e-ラーニングもOff-JTの一種です。
5.資格取得支援
業務上生かせるスキルの取得という前提で、資格取得費用や外部のスクールや研修の受講費用を補助する制度を導入している企業も多くあります。資格の中には取得までに高額な費用がかかるものも少なくありません。企業側で補助してもらえるなら挑戦しようと思う従業員もいることでしょう。企業や部署で指定する特定の資格を取得することで管理職に登用されたり、毎月一定の手当てが支給されたりするケースもあります。例えば、TOEICのスコア○○点以上を管理職登用の条件のひとつに挙げていることも珍しくありません。
5.スキルアップを目的とした休職制度
MBAなどの高度な資格となると、取得までに数年を要します。従業員によっては大学院に入学してより専門的かつ幅広い知識を身に付けたいと考える人もいるでしょう。企業の中には、こうしたスキル開発を目的とした休職制度を導入しているところもあります。休職制度を設けることで従業員は離職せずにスキルアップに励めます。
業務に必要な3つのスキル
組織内の業務遂行に必要なスキルは大きく、「ヒューマンスキル」「テクニカルスキル」「コンセプチュアルスキル」の3つに分類されます。ヒューマンスキルとテクニカルスキルは主に担当業務の推進に必要なスキルであり、コンセプチュアルスキルは管理職に求められるスキルとされています。企業の人事担当者としては、この3つのスキルのポイントを理解したうえで、網羅的に従業員に身に付けさせること、また階層別にスキルの比率を変えていくことも意識する必要があります。それぞれのポイントは以下の通りです。
1.ヒューマンスキル
社内外の関係者と良好な関係を築き、関係を維持するために必要なスキルです。相手に物事をわかりやすく伝えるコミュニケーション力や相手の意見やニーズを正しく把握するヒアリング力などが該当します。役職や立場に関係なく、ヒューマンスキルが高い人は、周囲と適切な協力関係を持ちながら、業務をスムーズに進められます。
2.テクニカルスキル
担当業務を遂行するうえで必要な専門スキルです。代表的なのはパソコンの操作技術やエクセルを使いこなすスキルです。業種や部署によって求められるスキルは異なります。例えば、経理の場合は簿記に関する知識が、商品企画では商品知識や市場分析力などがあると重宝されるでしょう。IT部門には高度なパソコンスキルが不可欠ですし、広報には文章作成能力が必要です。
3.コンセプチュアルスキル
物事を論理的に考えたり、創造力を働かせたりして物事の本質を見極め、課題を解決に導くスキルです。3つの中では最も高度なスキルですが、管理職としての責任が高まれば高まるほど必要になるとされています。最初からコンセプチュアル能力が備わっている人のほうが少なく、業務での経験や知識の幅を広げたり、研修を受けてトレーニングしたりすることで鍛えられていきます。
社員教育にどう反映するかというと、新入社員から若手社員までの間にヒューマンスキルとテクニカルスキルを磨いてもらい、管理職を目指す人材や管理職には現場をまとめるために必要なコンセプチュアルスキルを鍛える訓練をさせていくのが一般的な流れです。
従業員に身に付けさせたいスキル7選
最後に、さまざまな業務に役立つ可能性が高く、企業として積極的に促進したい具体的なスキルを7つ紹介します。従業員向けの研修を実施する際には、優先的なテーマにしたいものだといえます。企業の人事担当者向けにそれぞれの特徴を解説しますので、なぜ必要なのか、またどのように身に付けさせるとよいのかについて、理解を深めましょう。
1.コミュニケーション力
コミュニケーション力は前述のヒューマンスキルの核となるものです。具体的には、対人における情報共有や意思疎通をスムーズに行える能力のことです。相手の話を聞く力や論理的に話す力のほか、ボディー・ランゲージもコミュニケーション力に含まれます。コミュニケーション力が低いと、社内のちょっとした調整にも時間がかかってしまったり、不要なもめ事の種をまいてしまったりする恐れがあります。業務の生産性を上げるためには、コミュニケーション力が必須です。コミュニケーション力は生まれつきの部分もありますが、実践やトレーニングによって向上できます。
2.語学力
グローバル化の時代においては、英語は海外部門など特定の部門の人材だけが身に付けるものではなくなりつつあります。特に海外進出を目指す企業では積極的に全従業員の英語力の底上げを図るべきでしょう。英語でのやり取りが可能であれば、社員自身も海外部門に異動したり、海外出向したりと業務の幅を広げられます。英語以外にも、中国語もビジネスで生かせる可能性が高い言語です。英語でのやり取りができれば国際交流の機会も増え、グローバルマインドを鍛えることにもつながります。
3.ITリテラシー
あらゆる業務においてパソコンを使うことが当たり前となっている中では、従業員一人ひとりのITリテラシーを高めることも急務です。具体的には、パソコンの基本的な操作やワード・エクセルなどのソフトの使い方、アプリケーションの操作などを指します。これらの機能や操作方法を熟知していると、書類の作成や業務処理を効率的に進められます。顧客にとって分かりやすい資料も作成できるでしょう。加えて、セキュリティに関するトラブル防止にもつながります。新型コロナウイルスの影響でテレワークを解禁する企業も増えています。在宅勤務やモバイルワークなど、企業の目が届かない環境での作業においては、個人レベルのセキュリティ対策が非常に重要です。トラブルが起きた場合、内容によっては個人の問題では済まず、企業が責任を追及される恐れもありますので、早めの対策が肝心です。
4.プレゼンテーション能力
プレゼンテーション能力もあると重宝するスキルです。プレゼンテーション能力が必要なのは営業職だけとは限りません。他の部門でも役職や立場問わず、上司に企画を説明したり、同僚に活動内容を紹介したりする場面があるものです。プレゼンテーション能力とは、その際にわかりやすく説得力のある説明をするためのスキルです。プレゼンテーション能力の向上には客観的な視点が必要です。研修などで専門家にプレゼンを評価してもらう、説明している姿を撮影して本人に確認してもらうといった機会を設けて、癖や改善点を直していく方法が効果的です。従業員が自発的に参加できる集合研修の形で実施するとよいでしょう。
5.交渉力
中堅社員以上になってくると、社内外での交渉の場も増えます。同じ企業の社員でも、企業が大きくなればなるほど、局所的な利害が一致しなくなり、部門間での交渉が必要になってくるものです。交渉力とは、自分の要望を一方的に通すことではなく、双方が納得できる着地点を探し、提案する能力のことです。そのためには相手の立場やメリットを把握する情報収集能力と分析能力が必要です。こちらもロールプレイングなどの研修によってスキルを磨くことが可能ですので、対象者に向けて実施しましょう。
6.ロジカルシンキング
ロジカルシンキングは管理職に求められるコンセプチュアルスキルのひとつです。情報を論理的に整理して、矛盾のない筋道を立てるスキルのことです。合理的思考力や因果関係を整理する力、複雑な物事を適切に分解して本質を把握する力など、複数の能力がそろってはじめて発揮されます。ロジカルシンキングが身に付くことで、バイアスにとらわれることなく、課題を皆が納得いく解決へと導けるようになります。ロジカルシンキングができる人は部下への指示の出し方も明確です。複雑な取引条件のポイントを把握するのも早いため、管理職として活躍できる可能性が高いでしょう。ただし、高度なスキルであるため、幅広い実務経験に加えて、外部の講師などによるトレーニングなども必要です。
7.スケジュール管理能力
スケジュール管理能力は社会人の基本的なスキルですが、もともと苦手な人もいます。具体的には、納期遵守意識、作業にかかる時間を予測する力、複数ある作業に優先順位をつける力などが該当します。スケジュール管理能力が低く、納期を守れないと関係部門や取引先に迷惑をかけてしまうため、若いうちに徹底して身に付けさせることが重要です。タスク管理シートを用意して記入させる、チームミーティングで進捗状況を報告させるといった教育によって訓練されていきます。
従業員のスキルアップを図るためのポイント
業種や職種、また従業員自身が将来なりたい姿によって必要なスキルが変わります。従業員を効率良く、適切にスキルアップさせるための対策は次の2つです。
部署として求めるスキルを明確にする
いくら頑張って身に付けても、それが業務上必要でないスキルでは生かすことができません。このようなミスマッチを生まないためには、部署としての人材育成の方針を定め、求めるスキルを明確にしておきましょう。新入社員から若手社員の間に身に付けておいて欲しいスキル、中堅社員に求めるスキル、管理職に向けて必要となるスキルというように階層別に分けておくと人材育成をスムーズに進められます。部署の従業員にも共有し、認識の統一を図っておきましょう。
定期的にキャリアミーティングを実施する
半年に一度など、定期的に上司と部下とのキャリアミーティングを実施することも重要です。部下自身の数年先、10年先の目標を確認したうえで、上司からその実現に必要なスキルをフィードバックするようにしましょう。不足しているスキルだけでなく、今すでに身に付けているスキルも伝えてあげると部下のモチベーションアップにもつながります。定期的に上司と部下との間で認識のすり合わせを行うことで、部署の人材育成プランに沿ったスキルアップを促進できます。
従業員のスキルアップを促進し、企業の競争力を高めよう
従業員のスキルアップをあくまでも自己啓発によるものと突き放さず、組織として幅広くサポートする施策を設けておくことが大事です。スキルアップによってアウトプットの品質が高まり、組織から適切に評価されることで従業員のモチベーションは向上します。結果的に企業全体の生産性も上がっていくでしょう。生産性が上がることで、企業間の厳しい競争も勝ち抜いていけるはずです。
