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企業文化とは、それぞれの企業内に根付く独自の価値観や行動規範のことです。優れた企業文化は、企業にさまざまなよい影響をもたらします。成功を目指すなら、自社にあった文化を醸成し浸透させることが欠かせません。ここでは、企業文化の概要や8つの構成要素、メリット・デメリット、醸成・浸透させる方法などについて解説します。
hrmos.co企業文化とは企業独自の価値観や行動規範
企業文化に対して、漠然としたイメージはあっても具体的にどのようなものなのか正確に説明できる人は少ないのではないでしょうか。そこで、ここでは企業文化の概要や「3つのレベル」の考え方について解説します。
企業文化の概要
企業文化とは、それぞれの企業が持つ独自の価値観や行動規範のことです。創業者・経営者の理念や方針、創業の背景などが影響しあって形成されるため、内容は企業ごとに異なります。時代の流れや、市場環境の変遷によって変わることもあり、明確に見えるものではないため、なかには企業文化をあまり重視しない責任者も少なくありません。しかし、企業文化は経営や事業活動に大きな影響を及ぼすものであり、対外的な企業イメージにも直結します。よい企業文化を醸成し社内に浸透させることは、企業にとって非常に大切です。
企業文化を構成する3つのレベル
北米の心理学者・エドガー・ヘンリー・シャインは、企業文化に以下の3つの段階があると述べています。
- レベル1：目に見える人工物や行動
- レベル2：組織内で共有されている価値観
- レベル3：潜在的に当たり前になっている考え方や信念、認識
レベル1は、ロゴデザインや社則、オフィスレイアウトといった目に見えるものが該当し、抽象度は最も低い状態です。レベル2は、経営理念や戦略といった社内で共通して認識されている価値観を指します。レベル3は、社内においてほぼ無意識に当然と思われ受け入れられている考え方や言動などを指し、抽象度が最も高い状態です。レベル3に到達した企業文化は、社員に浸透し企業に根付いているといえます。
これは、中途採用した社員が社内になじむまでを考えると分かりやすいでしょう。入社した社員は、まず扱っているサービスやブランド名、社内規則などレベル1の企業文化を認識することから始まります。働くうちに、経営理念や特有の価値観などレベル2の企業文化を理解するようになるでしょう。やがて、社内のほかのメンバーのように考え行動するようになります。つまり、企業文化の3つのレベルを順に追った状態です。
企業文化と組織風土・社風との違い
企業文化と混同されやすい代表的な用語として、「組織風土」と「社風」があります。ここでは、それぞれの特徴と企業文化との違いを見ていきましょう。
組織風土の特徴や違い
組織風土とは、企業の内部に自然発生的に生まれて根付いた暗黙のルールや習慣のことです。社員の働き方や仕事の進め方、心理的安全性など業務に取り組むうえで重要な要素に影響を及ぼすため、健全な内容でなければなりません。環境によって自然に形成された点で、意図的に構築し浸透させる企業文化とは異なります。また、企業文化は社会情勢や市場環境の変化などによって自然に変わったり戦略的に変更したりすることも珍しくありません。一方、企業風土は外部の影響を受けることは少なく、大きく変化することは基本的にないと考えてよいでしょう。
社風の特徴や違い
社風は、働く社員が感じている企業の特徴や雰囲気、空気感といったものを指します。具体例としては、「上下関係が厳しい社風」「立場による垣根がない自由な社風」「伝統を重視する社風」などが挙げられるでしょう。社風は、企業文化と組織風土が組み合わされて形成されることが一般的です。しかし、企業文化は社員間で統一した認識があり、社風は人によって抱く印象が異なる点で大きく違います。
企業文化を醸成・浸透させるメリット5つ
企業文化を醸成し社員に浸透させると、以下のような5つのメリットが得られます。
1.意思決定の迅速化
企業文化は、その企業にとっての行動規範や独自の価値観を示すものです。企業文化が明確で社員に浸透している状態であれば、業務に取り組む際の判断基準として機能します。企業として意思決定する際にも、企業文化に沿って判断すれば迷わずに済み、迅速に的確な判断を下すことが可能です。
企業を取り巻く市場環境の変化は目まぐるしいため、事業判断の遅れは致命的なダメージとなりかねません。業務トラブルが起きた際も、的確でスピーディーな対応が求められます。企業文化に則って迅速かつ適切な意思決定ができるようになることは、企業にとって大きなメリットです。
2.チームワークの強化
企業文化が醸成され社員間に浸透していると、チームワークの強化につながります。企業として成果を上げるためには、社員が同じ方向を向いて業務に取り組むことが欠かせません。社員がバラバラの方向を向いて行動すると衝突や停滞が起こりやすくなり、企業として前に進むことは困難になるでしょう。企業文化によってビジョンやミッションが浸透し、企業方針が徹底されている状態であれば、社員はベクトルを合わせ連携して行動できるようになります。
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3.生産性の向上
企業文化を醸成・浸透させることは、生産性向上にも結びつきます。なぜなら、社員が「自分はどのような行動を求められているのか」「企業はどのような価値を社会に提供しようとしているのか」といったことが把握しやすくなるからです。社員は、企業としての方向性や価値観を理解することで、自発的に判断して行動できるようになります。自身で考えて行動できるようになれば、仕事によりやりがいが見いだせるようになり社員のモチベーションや従業員エンゲージメントが向上するでしょう。そうなれば、意欲的に業務に取り組むようになり、結果的に生産性のアップが期待できます。
さらに、上述したようなチームワークが強化されるため、社員間で円滑な意思疎通が可能になります。他部署間でも適切に連携して協働できるようになり、生産性の向上にも貢献するでしょう。
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4.競争力の上昇
企業文化は、企業によって異なります。自社独自の企業文化を、意思決定の際の判断軸や行動指針としてとらえて行動することで、自然に競合他社との差別化を図ることが可能です。企業文化に基づいて、さまざまな事業を展開し続けることで競合他社との違いはより一層明確になっていきます。また、企業文化は社員の行動や考え方に反映されるものです。優れた文化を持つ企業であれば、対外的な企業の評判もおのずとよくなるでしょう。結果として競争力が向上し、マーケットにおいて競合他社よりも優位に立てるようになります。
5.社員定着率の向上
企業文化の醸成・浸透は、社員の定着率向上にも結びつきます。これは、上述したように社員のモチベーションや従業員エンゲージメントが高まり離職を検討する社員が減るためです。また、企業文化に魅力を感じた人材を採用することでミスマッチが起こりづらくなり、入社後の早期離職を防ぎやすくなります。
企業文化を醸成・浸透させる注意点・デメリット2つ
企業文化の醸成・浸透には、多くのメリットがあるものの、以下の2つのようなデメリットもあります。
1.斬新な発想が生まれにくい
企業文化が浸透すれば、社員は同じ方向を向いて連携して働けるようになります。これは、大きなメリットである一方で同じ思想や行動パターンを持つ人材ばかりになるリスクもはらんでいる状態です。発想が画一化されたり、慣例や従来の方法に固執したりして柔軟で斬新なアイディアが生まれにくくなりかねません。また、多様性に欠ける組織になる恐れもあるでしょう。そのため、企業文化を醸成する一方で変化に対応できる体制作りをすることも大切です。
2.排他的になりやすい
企業文化が強くなりすぎると、組織全体が排他的になる恐れがある点にも注意が必要です。こだわりすぎると、企業文化にマッチしない考え方を持つ社員をプロジェクトから外そうとしたり、企業文化に合わない行動を排除しようとしたりする雰囲気が生まれかねません。企業文化に共感できない社員が居心地悪く感じてしまい、辞める場合もあります。企業文化は醸成しつつも、異なる価値観も受け入れられる雰囲気を構築するなど、膠着しない環境づくりを意識することが大切です。
企業文化の醸成に必要な8つの要素
企業文化を醸成するのに必要な要素は、大きく8つあります。それぞれの要素について理解しておきましょう。
1.Vision：企業の理想像
Vision（ビジョン）とは、企業が将来的に実現したい姿・理想像を言語化したもので、一般的に経営理念をベースとして設定されることが多い傾向です。社内外の人間に対し、ビジョンを掲げることで企業として進むべき方向が示せます。社員にとっては、事業判断を下したり行動したりする際の軸ともなるものです。企業文化のなかでも、最も大きな意味合いを持つといえるでしょう。なお、ビジョンは不変的なものではないため、時代の変遷や企業が立つステージに合わせて変えることも大切です。
ビジョンがあいまいだったり魅力に欠ける内容だったりすると、社員に浸透しづらく企業文化の醸成が難しくなることがあります。簡潔かつ明瞭な言葉で、魅力的なビジョンを設定することが大切です。例として、いくつかの企業のビジョンを紹介します。北欧系の家具雑貨メーカーとして知られるIKEAのビジョンは、「より快適な毎日を、より多くの方々に」です。また、大手食品会社の味の素グループは「先端バイオ・ファイン技術が先導する、確かなグローバル・スペシャリティ食品企業グループを目指します」をビジョンとして掲げています。
2.Mission：企業が果たすべき使命
Mission（ミッション）は、企業が展開している事業を通して果たすべき使命や役割を指します。「一企業として社会にどのように貢献していくのかを示したもの」とも言い換えられるでしょう。企業としての存在意義を表すものであり、企業文化を構成する要素のなかでも重要です。通常、ビジョンのように時代に合わせて変えることはありません。企業は、日々ミッションを意識して経営や組織作りを行うことが大切です。
企業の例を挙げると、フリマアプリで有名なメルカリは「新たな価値を生みだす世界的なマーケットプレイスを創る」をミッションとして掲げています。また、味の素グループのミッションは「私たちは地球的な視野に立ち、”食”と”健康”、そして、明日のよりよい生活に貢献します」です。
3.Values：価値観
Values（バリュー）は、企業にとって重要なもの・重要でないものを表す評価の基準や判断軸となるものです。その企業の社員が共通して持つべき価値観ともいえるでしょう。バリューの内容は、顧客への対応や社内での行動、業務への取り組み方といった、さまざまなビジネスシーンで影響を与えます。社員が納得でき、社会的な信頼も得られる内容にすることが欠かせません。バリューは、ミッション遂行やビジョン達成のために欠かせないものです。ビジョンを変更した際は、矛盾が生じていないか、バリューを忘れず見直しましょう。
一例を挙げると、先述のメルカリは「新たな価値を生みだす世界的なマーケットプレイスを創る」とのミッションを実現するために、3つのバリューを掲げています。「Go Bold（大胆にやろう）」「All for One（全ては成功のために）」「Be a Pro（プロフェッショナルであれ）」の3つです。
4.Practices：慣行
Practices（プラクティス）は、慣行と訳されます。慣行とは、日々の業務において継続的に実施されている行動のことです。いくら立派なビジョンやミッション、バリューを掲げても習慣化したレベルで社員が実践していなければ意味がありません。例えば、「顧客第一主義」を掲げながら実際には社員が利益のみを求める行動を取り続けているようでは、目指すビジョンは達成できないでしょう。ミッションやビジョン、バリューが日常的に実践されるようになって、初めて目指す企業文化が醸成されます。企業の目指す姿や価値観が慣行レベルで定着するためには、社員に周知徹底を図るなど企業が積極的に繰り返し働きかけることが大切です。
5.People：人材
企業文化の担い手は、社員です。当然、ビジョンやミッション、バリューに共感できる人材が多いほど企業文化も醸成・浸透しやすくなります。仮に、ビジョンやミッションに共感せず、相反する行動ばかり取る社員がいれば社内の足並みが乱れることになりかねません。これでは、望む企業文化の醸成も難しくなるでしょう。
6.Narrative：ストーリー
Narrativeは、物語や談話を意味する英語でストーリーと訳されます。ここでいうストーリーとは、企業創設時のエピソードや創業者の事業にかける想い、独自の伝統や歴史、今にいたるまでの物語などのことです。たとえ、同じ分野や同じ製品・サービスを扱う企業であっても背景にあるストーリーはそれぞれに異なります。社員が自社のストーリーを共通して認識すればビジョンやミッションに対する理解がより深まり、企業文化が形成しやすくなるでしょう。自社のストーリーを社員に知ってもらうためには、以下のような方法があります。
- 社内報や自社サイトに掲載する
- 社史を編纂して配布する
- 創立〇周年の節目に記念パーティーを開催し、ストーリーを開示する
自社に合った方法で実施することが大切です。
7.Place：場所
本社や支社のロケーションも、企業文化の醸成に深くかかわります。これは、都市と地方では街の雰囲気や文化が異なるように企業も立地によって社内で醸成される文化が変わるためです。また、インテリアやオフィス内のレイアウトも企業文化に影響を与えます。
8.Environment：外部環境
企業文化の醸成は、社内のみで完結するものではなく外部環境からも大きな影響を受けます。例えば、新型コロナウィルスの流行で働き方に大きな影響を受けた企業は多いでしょう。社会情勢や競合他社の動向、新技術の開発などさまざまな要因によって、企業文化が変わるケースも少なくありません。企業を取り巻く環境は、日々目まぐるしく変化しています。一度形成された企業文化に固執せず、定期的に見直しを実施し、必要であれば時代の流れにマッチした内容に変更する姿勢が大切です。
企業文化を醸成・浸透させる方法
企業文化を醸成・浸透させる方法は、一つだけではありません。企業によって合う・合わないもあります。ここでは、企業文化を醸成・浸透させる方法をいくつか紹介しましょう。
ビジョンや価値観を明確にする
企業文化のベースとなるのは、ビジョンやミッション、バリューなどです。まずは、どのような企業文化をつくりたいのかを考え目指す企業ビジョンや重視する価値観、社員の行動指針を明確にします。このとき、現在の自社の強みやよさを活かす内容にすることが大切です。ただし、経営層だけで一方的に決めても社員が受け入れがたい内容であれば企業文化として醸成することはありません。そのため、社員の意見や考えを聞き、反映させるようにしましょう。
社員への周知徹底
明確化した企業ビジョンや価値観、行動指針は言語化して、社員に周知します。分かりやすさが大切なため、複雑で難解な表現は避け、明瞭で簡潔な言葉で表しましょう。なお、周知する主な方法としては、以下のような内容が挙げられます。
- 社内報
- 自社サイト
- 社員研修
社内報は、企業ビジョンや価値観、行動指針を含むさまざまな企業情報を発信するのに有効な手段です。ただし、1度だけ掲載するのではなく繰り返し発信する必要があります。発信する機会が多いほど社内に浸透しやすくなるため、自社サイトにも掲載するとよいでしょう。研修は、多くの社員を対象に実施するため、企業文化を醸成・浸透させるよい機会です。社内報や自社サイトに目を通さない人でも、研修で企業文化について説明されれば理解しやすく自分のこととしてとらえる契機になるでしょう。
企業文化を日常業務に落としこむ
社内報や研修で繰り返し周知し、社内共通の認識となっても、それだけでは企業文化が根付いたことにはなりません。慣行化するレベルまで持っていく必要があります。そのためには、企業文化を日常業務に落としこむことが大切です。社員は、業務を通じて企業の価値観に触れ無意識に当然のこととしてとらえるようになります。上司が企業文化を体現する行動を起こしたり、企業文化に沿った行動をした部下を褒めたりすることも有効です。
人事評価基準の見直し
企業文化の醸成や浸透を促す効果的な方法として、人事評価に反映させるというものがあります。現行の評価基準を見直し、企業文化に結び付けた基準を設定しましょう。企業文化に沿った行動を取ると評価されて、なんらかのメリットが得られるようになれば、社員は積極的に受け入れるようになります。金銭的な報酬はなくても、表彰制度やサンクスカード制度を導入するだけでも、一定の効果が期待できるでしょう。なぜなら、行動が認められ適正に評価されることで、モチベーションが上がるからです。努めて企業文化に沿った行動を取るようになるでしょう。
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採用基準の見直し
先述したように、人材は企業文化の醸成に必要な要素の一つです。共感する人材が多いほど、企業文化を醸成しやすくなります。既存社員に対しては、企業文化を繰り返し説明して理解を深めてもらう一方、新規採用では自社のビジョンやミッション、バリューに共感する人材を選ぶとよいでしょう。そのためには、現行の採用基準を見直し、企業文化と絡めた基準を再設定することが大切です。面接では、価値観や行動規範について深く掘り下げて質問するなどして、自社の企業文化を受け入れられる資質を持った応募者かどうかを見極めましょう。
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企業文化を醸成・浸透させる際の注意点
よい企業文化を醸成させて社員に浸透させたいと思っても、経営層が一方的に内容を決めて社員に伝えるだけではうまくいきません。また、社員が受け入れがたいと感じる内容の場合も、うまくいかないでしょう。ここでは、企業文化の醸成・浸透を成功させるために注意すべきポイントをいくつか解説します。
社員一人ひとりに自覚を促す
企業文化を醸成・浸透させるためには、社員一人ひとりが「このようなビジョン・ミッションを掲げる企業に属している」との意識を持つことが重要です。そのため、折に触れて社員の自覚を促すことが欠かせません。自覚を促すためには、以下のような方法があります。
- 社内報などで定期的に社内に周知する
- 自社について知る社員研修を定期的に実施する
- 行動方針に「企業の理念に共感し全力を尽くす」といった自分が企業の一員であることを意識する項目を盛り込む
- ビジョンに沿って行動した社員を評価する体制を整える
社員が企業文化を意識する機会を、なるべく増やすようにしましょう。社員が、ほぼ無意識に企業の価値観や行動規範を当然の前提として業務に取り組むようになれば、企業文化が浸透したといえます。
繰り返し伝える
企業文化を醸成・浸透させるためには、繰り返し社員に伝えることが大切です。仮に、全体集会を開いて経営者が語ったとしても、それだけでは社員には浸透しません。1度や2度話しただけでは社員の意識に留まることはないと考え、何度でも繰り返し周知することが大切です。
社員の意向を確かめる
社内に取り入れたい企業文化があったとしても、社員として納得できないものであればうまく浸透しません。企業文化の構成要素となるビジョンやミッション、バリューは、社員が納得・共感できることが不可欠です。アンケートや面談を実施するなどして、社員の意向やキャリアビジョンなどを確かめたうえで内容を決定することが望ましいでしょう。
まとめ
企業文化を醸成し企業の成長を目指そう
企業文化とは、企業ごとに異なる独自の価値観や行動規範のことです。企業文化が根付くことで「意思決定のスピードが速くなる」「生産性が向上する」などさまざまなメリットが得られます。とはいえ、経営層が一方的に決めた内容を推進するだけでは、企業文化を根付かせることはできません。社員と積極的にコミュニケーションを図り、自社の在り方に合った企業文化の醸成を目指しましょう。
