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人材は企業にとって大切な経営資源です。とはいえ、人材に関するさまざまな悩みを抱える企業も多いのではないでしょうか。企業の人材に関する悩みや課題を解決するための施策として、注目されているのが「エンゲージメントの向上」です。そこで、この記事ではエンゲージメントの概要や従業員満足度との違い、求められる理由やメリット、具体的な取り組み方やポイント、注意点や企業での事例など、網羅的に解説します。
そもそもエンゲージメントとは？
そもそもエンゲージメントとはどのようなものなのか、ここでは概要や従業員満足度との違いについて見ていきましょう。
エンゲージメントとは
もともと「エンゲージメント」は関係性やつながりなどを意味する言葉です。ビジネスや人事の分野におけるエンゲージメントは「従業員が組織に抱く心理」を指す言葉です。エンゲージメントは従業員の企業に対する信頼度ともいえるもので、会社と従業員の関係性を示す言葉として使われています。なお、エンゲージメントは大きく分けると「ワークエンゲージメント」「従業員エンゲージメント」などの種類があります。ワークエンゲージメントとは、仕事に対する意欲や愛着を指し、主体的に取り組める状態を表わすものです。
一方、従業員エンゲージメントは企業や組織に対する愛情や自発的な貢献意欲を示すものです。具体例を挙げると「仕事内容は好きだが企業そのものに愛情はない」場合、ワークエンゲージメントが高いものの、従業員エンゲージメントは低い状態といえます。この記事では、主に「従業員が組織や企業に対し自発的に貢献する意欲（従業員エンゲージメント）」をエンゲージメントと定義し、解説します。
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エンゲージメントと従業員満足度の違い
エンゲージメントと意味を混同されがちなものに「従業員満足度」という言葉があります。両者は意味が異なるため、それぞれの概要を理解し、適切に使い分けをすることが肝心です。従業員満足度とは、簡単にいうと「従業員が企業そのものや職場に対しどれだけ満足しているか」を定量化したものです。たとえば給料や福利厚生、人間関係や職場環境などの要素をもとに従業員満足度を測定します。一方、エンゲージメントは従業員が「どれだけ企業に貢献する意欲があるか」を表わす点が、従業員満足度との主な違いです。業績や業務パフォーマンスの観点から、従業員満足度とエンゲージメントの両方を高い状態でキープすることが重要といえるでしょう。
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エンゲージメントが求められる理由
なぜ企業においてエンゲージメントが重要視され、求められるようになったのでしょうか。ここでは、エンゲージメントが求められる背景について解説します。
人材の流動化
従来の日本では、終身雇用や年功序列などの人事制度が一般的でした。しかし、現代は人事制度の形が変わり、成果主義や実力主義などの報酬体系を採用する企業が増加しつつあります。このような変化にともない、労働者はより良い職場や報酬などの待遇を求めるようになり、人材流動化が目立つようになりました。優秀な人材ほどより良い働き方を追求するため職場を変えていく可能性が高まり、企業は離職を防ぐため、エンゲージメントに注目するようになったのです。
働き方の多様化
働き方改革の推進などの影響により、日本でもテレワークを導入したり副業を許可したりする企業が多くなりました。その結果、働き方が多様化し、自分に合う環境を求める人々が増加しています。待遇面の魅力だけでは、人材をつなぎとめることが困難な時代が到来しているのです。そこで、エンゲージメントを向上させて企業と従業員との信頼関係を構築し、人材の流出を防ごうとする動きが加速しました。
価値観の多様化
個人の価値観の多様化も、エンゲージメントが注目される要因の一つだとされています。現代は自分に合わない仕事は辞めても良い、仕事にやりがいは必要ないなど、画一的な価値観にとらわれない人々も多くなりました。多様な価値観を持つ従業員に対し、従来のマネジメント方法では対応できないケースも目立つようになったのです。そこで、多種多様な従業員を束ねるため、エンゲージメントが注目され始めました。一方的に支配するのではなく、企業と従業員の良好な信頼関係を構築していく形が求められるようになったのです。
エンゲージメント向上施策に取り組むメリット
企業がエンゲージメント向上施策に取り組むことで、さまざまなメリットを得られます。具体的にどのようなものがあるのか、ここでは代表的なメリットをいくつか紹介します。
生産性が向上する
企業価値を高めるためには、従業員のモチベーション維持が重要です。従業員のエンゲージメントが向上すると、企業に対して帰属意識や貢献意識を持てるようになります。その結果、ポジティブな気持ちで仕事に取り組めるようになり、ひいては生産性向上にもつながります。
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従業員の離職を防止できる
従業員が退職を考えるとき、企業や職場への不満があるなど、エンゲージメントの低さが原因となっているケースも少なくありません。従業員エンゲージメントが高い状態を維持できれば、仕事を辞めようと考える従業員が減ります。その結果、離職率が低下し、定着率の向上につながるのです。また、企業や職場に対してポジティブな印象を持っていると、自然と仕事にも積極的に取り組むようになります。「今後もこの企業で働きたい」「より貢献したい」と言う気持ちを抱けるようになるでしょう。
顧客満足度の向上につながる
エンゲージメントが高いと従業員は自分の仕事に対してやりがいや責任、意義などを見出すことができます。すると、仕事にもこだわりが生まれ、より商品やサービスの品質も高まりやすくなるのです。その結果、顧客満足度の向上につながり、企業の信頼性や業績もアップしていきます。
企業のイメージアップにより人材を確保しやすくなる
現代はインターネットが普及し、SNSなどでは誰でも簡単に情報を発信できるようになりました。それは個人的な情報だけではなく、企業の評判も含まれます。企業についての良い話題も悪い話題も、あっという間に情報が広まる時代といえるでしょう。エンゲージメントが高い企業は採用活動における評価も高く、SNSなどで情報が広まれば多くの人に注目されるようになります。エンゲージメント向上によって企業のイメージがアップし、その結果優秀な人材を集めやすくなり、人材を確保しやすくなるのです。
エンゲージメントを向上させるための施策
企業にとってエンゲージメント向上は非常に重要な役割を持つことがわかりました。それでは、実際にエンゲージメントを向上させるにはどうすれば良いのでしょうか。ここでは、具体的なエンゲージメント向上 施策について解説します。
社内コミュニケーションを活性化させる
エンゲージメント向上のためには、社内コミュニケーションを活性化させることが重要です。具体的には、すべての従業員が自由に意見を交換できるような、風通しの良い職場づくりが求められます。意見を述べると「誰かに批判されるのではないか」「自分の立場が悪くなるのではないか」と考えてしまうような職場では、エンゲージメントは向上しません。また、意見やアイデアの交換が活発に行われない企業は、さらなる成長や発展も見込めないでしょう。日常的に上司や部下、同僚などのコミュニケーションが行われていると、自然と意見を言いやすい環境が構築されます。
社内コミュニケーションを活性化させる具体的な方法としては、定期的な1on1ミーティングや社内イベントの実施がおすすめです。テレワークを導入している場合は、チャットを活用して意見交換ができる仕組みを整えると良いでしょう。企業側がこうした交流の機会を積極的に設けることで、心理的な安全性を向上させられます。
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企業理念やビジョンを共有する
社長や経営層の意見、また企業理念やビジョンを明確に従業員に伝えることも、エンゲージメント向上のための有効な施策となります。企業の目標や達成したいことが明らかになっていないと、従業員は努力の方向性がわからなってしまうことが多くなります。企業と従業員が同じ方向を向き、一丸となって仕事を進められるように、企業理念やビジョンをすべての従業員に共有しましょう。企業の方向性の理解度や共感度が高いほど、従業員の「この会社に貢献しよう」という気持ちも強くなります。
企業理念やビジョンを共有するためには、キックオフミーティングを開催したり、社内報に情報をまとめて配布したりするなどの方法があります。なお、同調圧力を感じさせるような内容にならないよう、伝え方には十分注意しましょう。
ワーク・ライフ・バランスを整える
エンゲージメントを高め、従業員が長く働きたくなるような環境をつくるには、ワーク・ライフ・バランスを整える必要があります。従業員にはそれぞれ事情があり、なかには家事・育児・介護などを行っているケースもあるでしょう。現代は働き方が多様化しており、仕事と家庭を両立させたいというニーズが高まっています。働き方の多様性を取り入れることは、従業員の心身の健康を守るためにも重要なことです。また、仕事とプライベートの両方に注力できる環境は従業員にとって魅力的であり、企業への愛着心も強まりやすくなります。企業は従業員の立場を踏まえて、多様な働き方ができるような仕組みを整えていきましょう。
具体的な取り組みとしては、柔軟に勤務時間を調整できる「フレックスタイム制」、残業しない日を決めておく「ノー残業デー」、在宅ワークやサテライトオフィスなどの「多様な働き方の推進」などがあります。また、事前に有給休暇の取得日を決定できる「計画的付与」などを設けるのも良いでしょう。
従業員が快適に働ける環境をつくる
エンゲージメントと職場環境は深い関わりがあります。特に、人間関係や業務工程にストレスを感じない職場は心身の健康を維持しやすく、従業員にとって働きやすい理想的な環境といえるでしょう。このような環境を構築できれば、従業員のモチベーションを高く維持でき、ひいては生産性の向上にもつながっていきます。気軽に従業員同士が交流や相談できるようなスペースを設ける、業務に集中しやすい作業環境をつくるなどの工夫を行いましょう。
また、適切な人材配置もエンゲージメント向上のために有効な施策です。従業員一人ひとりの経験やスキルを考慮し、適した仕事を任せることがポイントです。なお、個人の能力に合わせた業務量に調整することも重要になります。すべての従業員がやりがいを感じ、安心して働ける環境を目指しましょう。
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人事評価を見直す
エンゲージメント向上のためには、従業員が納得できるような人事評価を行う必要があります。なぜなら、適切な人事評価を行えていないと、従業員が不満を抱く原因になるためです。主観や印象のみで行う人事評価は、不公平さを感じさせるおそれがあります。また、年功序列で成果が反映されにくい場合も同様です。客観的かつ明確な人事評価を行えるよう、内容を見直してみましょう。その際、成果だけに注目するのではなく、その成果を出すまでの過程や仕事に取り組む姿勢なども評価基準に含めることが肝要です。
多角的な要素を盛り込むことで、より評価制度の精度を高められます。客観的に納得できる人事評価制度を構築できればエンゲージメントが向上し、従業員の仕事に対する意欲も高まることが期待できます。
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【5STEP】エンゲージメントの向上施策の取り組み方
エンゲージメントを向上させるには、しっかりと段階を踏んで施策に取り組むことが必要です。取り組む内容や手順は企業によっても異なりますが、基本となるおおまかな流れがあります。そこで、ここではエンゲージメント向上施策の取り組み方と一般的な流れを、5つのステップに分けて紹介します。施策に取り組む際の参考にしつつ、自社に合うよう内容をアレンジしてみましょう。
1.エンゲージメントの定義を設ける
施策を実施する前に、エンゲージメントの定義を決めることから始めます。従業員がどのような状態だと意欲的だと判断するのか、その定義は明確に定まっていません。したがって、それぞれの企業で定義を決める必要があるのです。なお、エンゲージメントの高さや低さは、単一の条件ではなく、複数の条件を総合的に捉えて判断することが一般的です。具体的には、従業員の心理状態として「企業の目標に対して心から貢献したいと思っている」「起床したとき積極的に仕事をしようと考えられる」「企業を友人や家族におすすめできる」などの項目が挙げられます。
エンゲージメントの指標は学術界やコンサルティングファームで提供されています。これらの指標を参考にして、自社独自の定義を設けましょう。なお、定義は人事部だけではなく、経営層や管理職などと協議して決めることが望ましいとされています。
2.現状把握と課題の洗い出しをする
定義を決めたら、自社の課題や問題点などを洗い出し、エンゲージメント向上のために活用します。その際、現状の把握と課題の洗い出しに有効なのが、エンゲージメントサーベイです。エンゲージメントサーベイでは、現段階で「従業員が企業に対しどれだけ貢献する気持ちがあるか」を調査できます。実施方法は企業によりさまざまですが、社内アンケートのような形式で簡単に行われることもあります。エンゲージメントサーベイと併せて、従業員へのヒアリングも実施するとより効果的です。調査結果とヒアリングの内容をベースに、現場の声を可視化しましょう。
3.エンゲージメント施策を実行する
浮き彫りになった課題や問題点を解決するため、エンゲージメント施策を実行します。このとき、持続可能な施策を考えることがポイントとなります。
4.施策の効果を測定する
施策の実施後は効果検証測定のステップに移ります。あらかじめ測定の方法や頻度などを決めておくとスムーズです。定めた方法や頻度に従い、効果を測定します。前提として、エンゲージメントは日々変動するものであり、定期的な測定が必要です。正しくエンゲージメントを把握するためにも、なるべく短いサイクルで測定するよう心がけましょう。
5.施策を見直し改善する
最後に、施策を実施した結果としてエンゲージメントが向上・改善したか確認します。もしもエンゲージメントの向上や改善が確認できない場合、施策を修正して再検証する必要があります。なお、施策は定期的に見直すことがおすすめです。PDCAサイクルを回すことによって施策の精度が上がり、継続的なエンゲージメント向上が見込めます。
エンゲージメント向上施策に取り組むときのポイント
ポイントを押えてエンゲージメント向上施策に取り組むことで、より効果を高めやすくなります。どのようなポイントがあるのか、チェックしていきましょう。
適切にフィードバックする
従業員に対して適切なフィードバックを行うことは、エンゲージメント向上に役立ちます。ポイントは、単純に指摘をするのではなく、従業員自らが気付くような質問をすることです。自分の頭で考えて答えを導き出せるようなフィードバックを行うことで、主体性や当事者意識を育てられます。そして、これらがエンゲージメントの向上につながるのです。なお、フィードバックは叱責のような形で行わないように意識しましょう。
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誰にでもわかりやすい理念やビジョンを考える
エンゲージメント向上のためには、従業員に企業理念やビジョンを伝えることが重要です。ただし、その内容は誰にでもわかりやすいものにする必要があります。難しい表現や上辺だけの言葉で企業理念やビジョンを伝えられても、従業員の心に響かない可能性が高いでしょう。誰でも理解しやすく、社内に浸透するような内容が求められます。目指すべき方向性ややるべきことがスムーズに理解できると従業員も力を発揮しやすくなり、エンゲージメントが向上します。
エンゲージメント向上施策に取り組むときの注意点
エンゲージメントの向上は企業にとって多くのメリットがあるため、積極的に施策に取り組むことがおすすめです。ただし、施策に取り組む際は注意点もあります。そこで、ここでは気を付けたいポイントをいくつか紹介します。
エンゲージメント向上施策は継続的に実施する
エンゲージメント向上施策は、長期的な視点で取り組むことが前提となります。施策を実施しても、短期間でエンゲージメント向上の効果は得られません。長期間施策を継続して行うことによって、効果が出てくるものです。基本的にエンゲージメントの向上は長期戦になると考え、焦らずじっくりと時間をかけて取り組むものだと認識しましょう。なお、効果的なエンゲージメント向上施策を把握するために、定期的にエンゲージメントサーベイを実施し、その結果に応じて柔軟に取り組みを変える姿勢も必要になります。
従業員の理解を得たうえで施策に取り組む
エンゲージメント向上施策を行う場合は、まずその旨を従業員に周知させましょう。企業と従業員の相互理解ができていないと、誤解が生じたり混乱や不満を招いたりする原因になります。すると、エンゲージメントが向上するどころか、かえってマイナスの働きとなってしまうおそれがあるのです。人事部門などの担当部署が独断で施策をスタートさせるのではなく、しっかりと従業員に対し説明を行うことが求められます。
エンゲージメントの向上施策に取り組んでいる企業事例
エンゲージメントの向上施策に取り組んでいる企業は数多くあり、内容を参考にすることも一案です。そこで、ここではエンゲージメント向上施策に取り組んでいる企業事例をいくつか紹介します。
スターバックスコーヒージャパン
スターバックスコーヒージャパンはかつて従業員のエンゲージメントが低く、業績悪化に悩んでいた時期がありました。この状況を打破するため、従業員の行動基準や経営方針を理解してもらえるよう、エンゲージメント向上のための施策を実施しました。具体的には、業務を遂行するうえでの個人の成長目標の設定や、従業員同士で評価しあう制度を設けるなどの内容です。施策を実施した結果、従業員の主体性が育まれ、エンゲージメントが大きく向上しました。その結果、業績の向上につながっています。
小松製作所
小松製作所は企業理念や経営方針を伝えて現場の従業員のエンゲージメントを向上させるため、エンゲージメント向上施策の取り組みを開始しました。具体的には、課題解決には直属の上司の働きかけが必要だと考え、マネージャー職の従業員に対して研修やワークショップを実施しました。研修を受けたマネージャー職の従業員は学んだ内容を現場で実践し、その結果エンゲージメントスコアの向上につながったといいます。また、この取り組みは離職率の低下にもつながりました。
世界的にも有名なIT企業であるGoogleは、従業員の待遇に対する満足度が高いことで知られています。取り組みとしては、基本給に加えて達成度に応じたボーナスの支給などを行っています。また、同社はオフィス環境の充実にも注力していることが特徴です。従業員に健康的な食事を提供するという理念を掲げ、無料ブッフェスタイルの食堂を設けています。また、眠気による生産性低下を防止するため、シエスタ制度を設けるなどの工夫を行っています。
佐竹食品グループ
佐竹食品グループは、日本一楽しいスーパーをビジョンとして掲げている企業です。同社では企業と従業員の価値観を共有するため、積極的に交流できる機会を設ける取り組みを行っています。たとえば、年末総会を開催し、企業理念の共有や従業員の表彰式、食事会などを実施しています。なかでも、表彰式は努力が認められた証拠として憧れを抱く従業員も多い、注目のイベントです。従業員は「受賞を目指して頑張ろう」という意欲が高まり、エンゲージメントの向上につながっています。
まとめ
エンゲージメントを向上させて企業と従業員の絆を深めよう
エンゲージメントとは、組織や職務との関係性に基づいた自主的な貢献意欲のことです。エンゲージメントを向上させることで生産性や業績の向上、離職率の低下などのメリットを期待できます。エンゲージメント向上の施策はさまざまであり、社内コミュニケーションの活性化や人事制度の見直しなどが挙げられます。自社独自の施策を考えて実施し、企業のさらなる成長を目指してみてはいかがでしょうか。
